国内主要拠点の集中と大地震等による事業中断リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2021。
キッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。40社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2021悪化有価証券報告書
「今後40年以内にマグニチュード８から９クラスの規模で発生する確率が90％程度とされている「南海トラフ巨大地震」が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
南海トラフ巨大地震の想定を、従来の今後30年以内・発生確率70～80％から、今後40年以内・発生確率90％程度、マグニチュード8～9クラスへ更新している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、こうしたリスクに対応するため、従来より事業継続計画（BCP）の体制構築をはじめ、防災マニュアルの整備、社員安否確認システムの整備、耐震対策及び防災訓練などの対策を進めています。また、当該リスクの移転対策として、地震保険の付保内容を強化しています。」
自然災害リスクに対し、BCP、防災マニュアル、安否確認、耐震対策、防災訓練及び地震保険の強化を進めている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特に、当社グループの国内における主要な製造拠点は、山梨県北西部から隣接する長野県南部の地域に集中しており、今後30年以内に震度６以上の規模で発生する確率が70％～80％とされている「南海トラフ巨大地震」が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
国内製造拠点の集中に加え、南海トラフ巨大地震について今後30年以内の発生確率70～80％という具体的な数値を示し、自然災害リスクをより明確化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合には、当社グループの有する資産の棄損・滅失、事業活動の停止など、業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。なお、当社グループの国内における主要な事業所は、山梨県北西部から隣接する長野県南部の地域に集中しております。」
主要事業所の地域集中と自然災害による事業停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震等の自然災害が発生した場合には、当社グループの有する資産の棄損・滅失、事業活動の停止など、業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。なお、当社グループの国内における主要な事業所は、山梨県北西部から隣接する長野県南部の地域に集中しております。」
国内主要事業所の地域集中を踏まえ、自然災害による資産損失や事業停止をリスクとしている。