利益・キャッシュ・フロー重視によるROE向上
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。113社中28社が悪化側に。
- FY2024引き上げ有価証券報告書
「2030年に向けて、コア事業を基盤とした成長領域へビジネス領域を拡張させるとともに、成長と投資収益性を重視した両利き経営の経営構造を目指し、定量目標としてROE13％以上を掲げております。」
2030年のROE目標を従来の10％以上から13％以上へ引き上げた。2027年度はROE11％以上を目標としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年度実績 ＲＯＥ 11.1％ 2024年度目標（見直し後） 10％以上」
2023年度ROEは11.1％となり、見直し後の2024年度目標10％以上を上回った。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2024年度目標（2022年２月公表） ＲＯＥ（自己資本利益率）８％以上 2024年度目標（2023年２月公表） ＲＯＥ（自己資本利益率）９％以上」
第1期中期経営計画2024のROE目標を、8％以上から9％以上へ引き上げている。2022年度実績は10.0％となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2030年に向けて、定量目標としては、平均売上高成長率４％以上・ROE10％以上を目標に、2030年度には連結売上高2,000億円規模、親会社に帰属する当期純利益100億円規模を達成する会社を目指します。」
ROEについて、従来の第4期中期計画の2021年度10％目標から、2024年度8％以上、2030年度10％以上という長期・中期の二層構造へ再整理している。2021年度実績は6.4％だった。 - FY2020後退有価証券報告書
「2021年度計画（2021年２月12日公表）売上高117,000、営業利益5,700、EBITDA12,500、ROE（自己資本利益率）4.5％」
従来の第4期中期経営計画における2021年度ROE10.0％から、2021年2月公表計画では4.5％へ引き下げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2030年に向けた中長期の数値目標を定め、ROEについては2021年度の目標を10％とし、長期目標を12％としました。」
ROE目標を2021年度10％、長期目標12％へ設定した。一方、2020年3月期の実績ROEは6.5％で、2019年度計画8.3％を下回った。 - FY2018達成有価証券報告書
「自己資本利益率（％） 5.7 9.8 6.6 7.3 8.7」
主要経営指標における当連結会計年度のROEは8.7％となり、2018年度計画の7.7％を上回っている。 - FY2017ROE目標の数値化有価証券報告書
「ROE 6.6％ 7.3％ 8.5％ 7.7％ 9.0％」
従来のROE向上方針に加え、2017年度8.5％、2018年度7.7％、2020年度9.0％という年度別の計画値を示している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「利益を生む設備投資を積極的に実施して、利益とキャッシュ・フロー重視の方針を徹底することで、ＲＯＥを向上させ」
利益を生む設備投資、利益・キャッシュ・フロー重視、ROE向上という方針を再確認している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「利益を生む設備投資を積極的に実施して、利益とキャッシュ・フロー重視の方針を徹底することで、ＲＯＥを向上させ」
利益を生む設備投資、利益・キャッシュ・フロー重視、ROE向上という方針を再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益を生む設備投資を積極的に実施して、利益とキャッシュ・フロー重視の方針を徹底することで、ＲＯＥを向上させ」
利益とキャッシュ・フローを重視する方針を通じてROEを向上させるという目標と、その手段としての利益を生む設備投資を示している。ROEの具体的な目標値や期限は記載していない。