販売価格改定による原材料・市場価格変動の転嫁
FY2017に初出。20回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに70社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、価格改定効果や為替影響のほか、半導体装置向けの需要拡大等により、前年同期比10.1％増の760億73百万円となりました。」
価格改定効果が為替影響や半導体装置向け需要拡大とともにバルブ事業の増収要因となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造装置向けは減少したものの、国内市場・海外市場ともに販売量が増加するとともに、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果等により、前年同期比0.8％増の690億93百万円となりました。」
前第3四半期に実施した価格改定の効果が、半導体製造装置向け減少下でのバルブ事業の増収要因として継続して現れている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したものの、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果や為替の影響等により、前年同期比4.2％増の685億14百万円となりました。」
前第3四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果が、国内・海外の販売量減少下でもバルブ事業の増収要因として現れている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したものの、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果や為替の影響等により、前年同期比3.4％増の331億38百万円となりました。」
前第3四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果が、販売量減少下でもバルブ事業の増収要因として現れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況の中、当連結会計年度は、バルブ事業において、国内市場では前期及び当期に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においても米州向けを中心に増収となったこと等により、売上高の総額は前年同期比4.4％増の1,669億41百万円となりました。」
前期及び当期に実施した価格改定の効果が、半導体製造設備向け・米州向けの増収とともに全社増収に寄与した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前期及び当期に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比8.9％増の1,003億55百万円となりました。営業利益は、増収による増益等により前年同期比18.9％増の134億80百万円となりました。」
前期及び当期に実施した価格改定の効果が、半導体製造設備向け及び米州向けの増収とともにバルブ事業の増収・増益に寄与している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前第２四半期連結会計期間に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比10.1％増の657億30百万円となりました。営業利益は、増収による増益等により前年同期比14.8％増の85億31百万円となりました。」
前第2四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果が、半導体製造設備向け及び米州向けの増収とともにバルブ事業の増収・増益に寄与している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前第２四半期連結会計期間に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比11.4％増の320億43百万円となりました。」
前第2四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果が当四半期のバルブ事業増収要因として現れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前期比23.9％増の149億80百万円となりました。」
原材料価格高騰に対する価格改定が、バルブ事業の利益を維持・増加させる実績として現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも増収となったほか、国内市場では価格改定効果が寄与し、海外市場においては、為替の影響のほか、米州向け及びアセアン向けが増収となったこと等から前年同期比20.0％増の597億９百万円となりました。営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前年同期比38.9％増の74億30百万円となりました。」
原材料価格高騰への価格改定が、バルブ事業の売上高20.0％増、営業利益38.9％増の要因の一つとして現れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも増収となった他、国内市場では価格改定効果が寄与し、海外市場においては、米州向け及びアセアン向けが増収となったこと等から前年同期比21.5％増の287億73百万円となりました。営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前年同期比56.3％増の38億３百万円となりました。」
原材料価格高騰への価格改定効果がバルブ事業の増収・増益要因となり、価格転嫁施策の効果が前年同期比の業績として現れている。 - FY2021前進有価証券報告書
「バルブ事業において、原材料価格の高騰を受けて実施した価格改定の効果やそれに伴う駆け込み需要の発生により増収となりました。」
2021年4月1日出荷分からの価格改定が増収要因として実績に現れ、原材料価格高騰の転嫁施策を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場では、半導体製造設備向けが好調に推移した他、原材料価格の高騰に伴う価格改定の効果やそれに伴う駆け込み需要の発生により増収となりました。」
原材料価格高騰への価格改定について、その効果と駆け込み需要がバルブ事業の増収要因として実績に現れている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「原材料価格の高騰に伴い、本年４月１日出荷分より実施した価格改定の効果やそれに伴う仮需の発生の他」
原材料価格高騰への対応として、2021年4月1日出荷分からの価格改定を実施し、その効果及び仮需の発生がバルブ事業の増収要因となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「銅を始めとする原材料相場の上昇を背景に、2021年３月１日付で2021年４月１日出荷分からの国内販売価格改定を実施することとしており、市場への新価格の浸透に努めてまいります。」
原材料相場上昇への対応として、2021年4月1日出荷分からの国内販売価格改定を決定している。 - FY2018-Q4前進有価証券報告書
「営業利益は、半導体製造設備向けの増収と製造コストの削減に加え、原材料の他、部品や副資材及び物流費用の高騰を受け、国内にて価格改定を実施したこともあり、前年同期比29.1％増の118億34百万円となりました。」
原材料、部品、副資材、物流費の高騰を受けた国内価格改定を継続し、バルブ事業の営業利益増加に寄与したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、半導体製造設備向けの増収と製造コストの削減に加え、原材料の他、部品や副資材及び物流費用の高騰を受け、国内にて価格改定を実施したこともあり、前年同期比30.3％増の73億６百万円となりました。」
原材料、部品、副資材、物流費の高騰を受けた国内価格改定が実施され、バルブ事業の営業利益増加に寄与したと記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、半導体製造設備向けで増収となったことに加え、原材料の他、部品や副資材及び物流費用の高騰を受け、国内にて価格改定を実施したこともあり、前年同期比30.1％増の34億43百万円となりました。」
原材料、部品、副資材、物流費の高騰に対応して国内で価格改定を実施し、バルブ事業の営業利益が前年同期比30.1％増となったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内市場では、平成30年から平成31年にピークを迎える首都圏建築設備物件の確実な受注を進める一方、新規エンドユーザー開拓活動を継続してまいります。また、本年５月１日出荷分より、原材料の他、部品や副資材及び物流費用の高騰を受け、昨年に引き続き、販売価格の改定（値上げ）を実施させていただいており、その浸透を図ってまいります。」
原材料だけでなく部品・副資材・物流費の高騰を受け、平成30年5月1日出荷分から前年に続く値上げを実施し、浸透を進めている。 - FY2017初出有価証券報告書
「本年５月より、市場価格の下落や原材料の高騰による製品原価の上昇等から販売価格の改定（値上げ）を実施させていただいており、その浸透を図ってまいります。」
市場価格下落や原材料高による原価上昇への対応として、2017年5月から販売価格改定を実施し、値上げの浸透を進める。