大規模設備投資に伴う減価償却方法の定額法への変更
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、定額法」
設備投資を契機に変更された定額法による減価償却を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、定率法によっておりましたが、第１四半期会計期間より定額法に変更しております。これにより、従来の方法と比べて、当第３四半期累計期間の営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ16,151千円増加しております。」
定率法から定額法への変更による利益影響が、当第3四半期累計期間で各16,151千円増加として具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「これにより、従来の方法と比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ25,376千円増加しております。」
減価償却方法の定額法への変更による利益影響が、通期で各25,376千円増加として具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、定率法によっておりましたが、第１四半期会計期間より定額法に変更しております。これにより、従来の方法と比べて、当第３四半期累計期間の営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ16,151千円増加しております。」
定率法から定額法への変更による利益影響が、当第3四半期累計期間で各16,151千円増加と具体化した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「これにより、従来の方法と比べて、当第２四半期累計期間の営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ8,074千円増加しております。」
大規模設備投資を契機とした定率法から定額法への変更について、従来方法との差額として各利益が8,074千円増加した影響を示している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、定率法によっておりましたが、当第１四半期会計期間より定額法に変更しております。これは、大規模な設備投資を契機に、有形固定資産の使用状況を検証した結果、その設備投資効果や利益貢献は長期的かつ安定的に推移することが予想されるため、費用収益対応の観点から、設備投資のコストを毎期平均的に負担させることが会社の経済的実態を合理的に反映させることができると判断し、定額法に変更しました。」
大規模設備投資を契機に、設備効果・利益貢献が長期安定的に推移すると判断し、減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。