デリバティブ・金利スワップによる為替・金利リスクのヘッジ
FY2019に初出。12回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「金利スワップ取引 変動受取・固定支払 長期借入金 140,000 70,000」
金利スワップの契約額は前期の210百万円から140百万円へ、1年超の契約額は140百万円から70百万円へ減少した。 - FY2025対処有価証券報告書
「金利スワップ取引 変動受取・固定支払 長期借入金 210,000 140,000」
金利スワップの契約額は前期の280百万円から210百万円へ、1年超の契約額は210百万円から140百万円へ減少した。コモディティ・スワップは当事業年度も該当事項なしである。 - FY2024対処有価証券報告書
「金利スワップ取引 変動受取・固定支払 長期借入金 280,000 210,000」
金利スワップの契約額は前期の350百万円から280百万円へ、1年超の契約額は280百万円から210百万円へ減少した。また、コモディティ・スワップは当事業年度に該当事項なしとなった。 - FY2024-Q2ヘッジ関連残高の消滅有価証券報告書
「デリバティブ債務 － 繰延ヘッジ損益 －」
前事業年度末に計上されていたデリバティブ債務4,330千円および繰延ヘッジ損益のマイナス残高5,248千円は、当第2四半期会計期間末にはいずれも計上されていない。 - FY2024-Q1ヘッジ関連残高の変動有価証券報告書
「デリバティブ債務 4,330 － 繰延ヘッジ損益 △5,248 △2,061」
前事業年度末から当第1四半期末にかけて、デリバティブ債務は4,330千円から計上なしとなり、繰延ヘッジ損益のマイナス残高も5,248千円から2,061千円へ縮小した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「原材料（黄銅材）の価格変動リスクを回避する目的としてデリバティブ取引を行っており、投機目的の取引は行っておりません。」
従来の金利・為替リスクのヘッジに加え、黄銅材価格の変動を対象とするコモディティ・スワップを実施する構成へ広がった。契約額は62,479千円、時価は△4,330千円である。 - FY2023-Q3デリバティブ債務の計上有価証券報告書
「流動負債は、前事業年度末に比べて、63百万円増加して2,453百万円となりました。これは主に、支払手形、買掛金及び契約負債の増加46百万円、製品補償引当金の増加15百万円、デリバティブ債務の増加21百万円および流動負債のその他の増加96百万円による一方で、短期借入金の減少127百万円によるものです。」
為替・金利変動リスクへのヘッジ手段として利用しているデリバティブについて、デリバティブ債務が前事業年度末比で21百万円増加した。 - FY2023-Q2繰延ヘッジ損益の減少有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べて、18百万円減少して3,862百万円となりました。これは主に、その他有価証券評価差額金の増加5百万円による一方で、繰延ヘッジ損益の減少32百万円によるものです。」
ヘッジ関連項目として、繰延ヘッジ損益が前事業年度末比で32百万円減少したと開示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「金利スワップ取引 変動受取・固定支払 長期借入金 420,000 350,000」
金利スワップの契約額は前期の490百万円から420百万円へ、1年超の契約額は420百万円から350百万円へ減少した。ヘッジ目的での利用方針は継続している。 - FY2021金利スワップ契約残高の減少有価証券報告書
「金利スワップ取引 変動受取・固定支払 長期借入金 490,000 420,000」
金利スワップの契約額等は前期の560百万円、うち1年超490百万円から、当期は490百万円、うち1年超420百万円へ減少した。ヘッジ目的での利用方針は継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「為替相場や金利の市場変更によるリスクを回避するためにデリバティブ取引を採用しており、投機目的のものはありません。」
為替・金利変動リスクへの対応として、投機目的ではないデリバティブ取引・金利スワップの利用方針を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「為替相場や金利の市場変更によるリスクを回避するためにデリバティブ取引を採用しており、投機目的のものはありません。」
為替・金利変動リスクへの対応として、投機目的ではなくデリバティブ取引および金利スワップをヘッジ目的で利用する方針を初めてスレッド化。