製品価格改定と生産数量に応じた人員配置の適正化
FY2023-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「損益面につきましては、自動車用製品を中心とした販売数量減少等による減益要因はあったものの、販売価格の改定等により損失幅縮小となりました。この結果、売上高18億30百万円(前期比20.3%減)、セグメント損失(営業損失)1億62百万円(前期はセグメント損失(営業損失)2億19百万円)となりました。」
価格改定を継続し、歯車事業の営業損失は219百万円から162百万円へ縮小した。ただし、販売不振による減収と損失計上は継続している。 - 2026-06-09前進決算説明資料
「人員最適化を含む生産性改善により赤字幅の抑制を図る」
歯車事業の収益性改善策として、人員最適化を含む生産性改善を具体的な施策として示した。 - FY2025価格改定下で歯車の損失幅拡大有価証券報告書
「損益面につきましては、販売価格の改定等による増益要因はあったものの自動車用製品の減収影響等により損失幅が拡大しました。」
販売価格改定は継続したが、自動車用製品の減収影響を吸収できず、歯車事業の損失幅が拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「損益面につきましては、販売価格の改定や生産効率改善及び原価低減等の活動が奏功したこと等により損失幅が縮小しました。この結果、売上高24億94百万円(前期比2.0%増)、セグメント損失(営業損失)1億9百万円(前期はセグメント損失(営業損失)3億8百万円)となりました。」
価格改定、生産効率改善、原価低減の効果が、歯車事業の通期営業損失を3億08百万円から1億09百万円へ縮小する進捗として表れた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、依然として損失計上であるものの、販売価格の改定や生産効率改善及び原価低減等の活動が奏功したこと等により損失幅が縮小しました。」
製品価格改定、生産効率改善、原価低減の効果が、歯車事業の営業損失を2億30百万円から65百万円へ縮小する進捗として表れた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、依然として損失計上であるものの、販売価格の改定や生産効率の改善等により損失幅が縮小しました。この結果、売上高は、12億56百万円(前年同期比4.3%減)、セグメント損失(営業損失)は、40百万円(前年同期はセグメント損失(営業損失)1億48百万円)となりました。」
製品価格改定と生産効率改善の効果が、歯車事業の営業損失を1億48百万円から40百万円へ縮小する進捗として現れた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、製品価格改定や人員配置の適正化等を行ったものの、エネルギーおよび原材料価格の高止まりや受注減少に伴う利益圧迫の影響等により、損失幅が縮小したものの損失計上となりました。」
製品価格改定と生産数量に応じた人員配置の適正化を継続しているが、エネルギー・原材料価格の高止まり等により歯車事業はなお損失計上となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、製品価格改定や生産数量に応じた人員配置の適正化等を行ったものの、受注減少に伴う固定費の圧迫やエネルギーおよび原材料価格の上昇に伴う生産コストの増加影響等を吸収しきれず損失幅が拡大しました。」
製品価格改定と生産数量に応じた人員配置の適正化を継続しているが、歯車事業ではコスト上昇等を吸収できず通期営業損失が308百万円に拡大した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、製品価格改定や生産数量に応じた人員配置の適正化等を行ったものの、受注減少に伴う固定費の圧迫やエネルギーおよび原材料価格の上昇に伴う生産コストの増加影響等を吸収しきれず損失幅が拡大しました。」
製品価格改定と生産数量に応じた人員配置の適正化を継続しているが、受注減少による固定費圧迫やエネルギー・原材料価格上昇の影響を吸収できず、歯車事業の損失幅が拡大した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、製品価格改定や生産数量に応じた人員配置の適正化等を行ったものの、受注減少に伴う固定費の圧迫やエネルギーおよび原材料価格の上昇に伴う生産コストの増加影響等を吸収しきれず損失幅が拡大しました。」
製品価格改定と生産数量に応じた人員配置の適正化を継続しているが、受注減少による固定費圧迫やエネルギー・原材料価格上昇の影響を吸収しきれず、歯車事業の損失幅が拡大した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「歯車につきましては、半導体等の部品不足による生産調整等の影響により、自動車用製品の販売数量は減少したものの、製品価格改定等により前年同期に比べ増収となりました。損益面につきましては、製品価格改定や生産数量に応じた人員配置の適正化等を行ったものの、受注減少に伴う固定費の圧迫やエネルギーおよび原材料価格の上昇に伴う生産コストの増加影響等を吸収しきれず損失幅が拡大しました。」
製品価格改定と、生産数量に応じた人員配置の適正化を、部品不足・受注減少・コスト上昇への対応策として初めて独立したテーマとして記録した。