生産体制拡大に伴う償却費・人件費増による減益見通し
FY2018-Q1に初出。27回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
NITTANがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「損益面につきましては、舶用部品事業における火災影響からの回復に伴う収益性の改善や、北米拠点における収益の正常化、為替換算の円安効果に加え、コスト上昇分の価格適正化等により、期初計画を上回る結果となる、営業利益39億98百万円（前期比165.2%増）」
生産体制拡大後に顕在化していた固定費・コスト負担について、火災後の生産効率改善、北米拠点の正常化、価格適正化等により全社収益性が改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、舶用部品事業における火災影響に伴う追加コスト発生や新規製品の立ち上げコスト増加等により、期初計画を下回る結果となる、営業利益15億７百万円（前期比25.5%減）」
火災影響による追加コストと新規製品立ち上げコストが、全社の営業減益要因として実績化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上原価は、当社堀山下工場（舶用部品工場）の火災影響によるコスト増加要因はあったものの、生産効率の改善や原価低減活動の取り組みなどによりコスト低減を進め、売上原価率が前連結会計年度の87.0％から86.6％へ0.4％減少しております。」
火災影響や受注変動がある中でも、生産効率改善・原価低減により売上原価率が低下し、コスト負担が緩和した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上原価率は前年同期の88.3％から、当第３四半期連結累計期間は86.0％と、2.3％減少しております。また、販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の9.8％から、当第２四半期連結累計期間は9.0％と、0.8％減少しております。」
生産体制拡大や受注変動に伴うコスト負担を含む収益性リスクについて、売上原価率と販管費率が前年同期比で低下した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上高の増加や生産効率の改善等による原価低減効果等により、売上原価率は前年同期の88.2％から、当第２四半期連結累計期間は86.8％と、1.4％減少しております。また、販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の10.1％から、当第２四半期連結累計期間は8.9％と、1.2％減少しております。」
受注減少やコスト上昇により悪化していた原価率・販管費率が、増収、生産効率改善、原価低減効果等により前年同期比で低下した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これに伴い、売上原価率は前年同期の86.6%から、当第１四半期連結累計期間は85.7%と、0.9%減少しております。また、販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の10.0%から、当第１四半期連結累計期間は9.1%と、0.9%減少しております。」
エネルギー・原材料価格の高止まりや一部子会社の受注減少による利益圧迫は残るが、売上原価率と販管費率はいずれも前年同期比0.9ポイント低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、為替換算の影響を含めたエネルギーおよび原材料価格等の上昇に伴う生産コスト等の増加により、売上原価率は前年同期の83.5％から、当第２四半期連結累計期間は88.2％と、4.7％増加しております。」
エネルギー・原材料価格等の上昇による生産コスト増加により、売上原価率は前年同期比4.7ポイント上昇して88.2％となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、エネルギーおよび原材料価格等の上昇に伴う生産コストの増加により、前年同期に比べ減益となりました。これに伴い、売上原価率は前年同期の81.5%から、当第１四半期連結累計期間は86.6%と、5.1%増加しております。」
エネルギー・原材料価格上昇による生産コスト増加が実績化し、売上原価率は81.5％から86.6％へ上昇した。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価率が前連結会計年度の89.3％から84.9％と4.4％減少しております。販売費及び一般管理費は、売上原価同様、費用低減を進めたことや、受注増加に伴う固定費負担の割合が減少したことなどにより、対売上高率は前連結会計年度の10.7％から10.0％と0.7％減少しております。」
受注減少に伴い上昇していた原価率・販管費率が、原価低減、費用低減、受注増加による固定費負担率低下により改善した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「上記の通り前年同期に比べ増収となったことなどから、売上原価率は前年同期の93.0％から、当第３四半期連結累計期間は85.1％と、7.9％減少しております。また、販売費及び一般管理費につきましても、同様に増収となったことなどから、対売上高率は前年同期の11.0％から、当第３四半期連結累計期間は9.8％と、1.2％減少しております。」
受注減少に伴い上昇していた原価率・販管費率が、増収により前年同期比で低下する状態を継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「上記の通り前年同期に比べ増収となったことなどから、売上原価率は前年同期の96.7％から、当第２四半期連結累計期間は83.5％と、13.2％減少しております。また、販売費及び一般管理費につきましても、同様に増収となったことなどから、対売上高率は前年同期の12.5％から、当第２四半期連結累計期間は9.7％と、2.8％減少しております。」
受注減少に伴い上昇していた原価率・販管費率が、増収により前年同期比で低下した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上原価率は前年同期の93.7%から、当第１四半期連結累計期間は81.5%と、12.2%減少しております。また、販売費及び一般管理費につきましても、同様に増収となったことなどから、対売上高率は前年同期の12.5%から、当第１四半期連結累計期間は9.6%と、2.9%減少しております。」
生産体制拡大や受注減少に伴い上昇していた原価率・販管費率が、増収により前年同期比で低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上原価は、原価低減活動の取り組みなどによりコスト低減を進めましたが、売上高の減少や国内外事業における受注減少に伴う固定費の圧迫等により、売上原価率が前連結会計年度の86.4％から89.3％と2.9％増加しております。」
原価低減活動を進めたものの、受注減少による固定費負担で売上原価率が89.3％まで上昇し、コスト負担がさらに明確化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内外事業における受注減少に伴う固定費の圧迫等により、売上原価率は前年同期の87.1％から、当第３四半期連結累計期間は93.0％と、5.9％増加しております。また、販売費及び一般管理費は、受注減少などから、対売上高率は前年同期の10.1％から、当第３四半期連結累計期間は11.0％と、0.9%増加しております。」
受注減少に伴う固定費負担が拡大し、売上原価率は93.0％、販管費率は11.0％まで上昇した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内外事業における受注減少とそれに伴う固定費の圧迫により、売上原価率は前年同期の86.6％から、当第２四半期連結累計期間は96.7％と、10.1％増加しております。また、販売費及び一般管理費は、受注減少などから、対売上高率は前年同期の9.8％から、当第２四半期連結累計期間は12.5％と、2.7％増加しております。」
生産体制拡大後の固定費負担に受注減少が重なり、売上原価率は96.7％、販管費率は12.5％まで上昇した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内外事業における受注減少とそれに伴う固定費の圧迫等により、売上原価率は前年同期の84.9％から、当第１四半期連結累計期間は93.7％と、8.8％増加しております。また、販売費及び一般管理費は、受注減少などにより、対売上高率は前年同期の9.4％から、当第１四半期連結累計期間は12.5％と、3.1％増加しております。」
受注減少に伴う固定費負担がさらに拡大し、売上原価率は84.9％から93.7％、販管費率は9.4％から12.5％へ上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上原価率が前連結会計年度の86.0％から86.4％と0.4％増加しております。販売費及び一般管理費の対売上高率は前連結会計年度の8.4％から10.4％と2.0％増加しております。」
生産体制拡大や受注減少に伴う固定費・コスト負担が続き、売上原価率と販管費率が前年度より上昇した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内外事業における受注減少に伴う固定費の圧迫やその他コストの増加等により、売上原価率は前年同期の85.2％から、当第３四半期連結累計期間は87.1％に増加しております。また、販売費及び一般管理費は、各種コストの発生等により増加したことなどから、対売上高率は前年同期の7.9％から、当第３四半期連結累計期間は10.1％に増加しております。」
受注減少に伴う固定費圧迫とコスト増加により、売上原価率は85.2％から87.1％、販管費率は7.9％から10.1％へ上昇した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内外事業における受注減少に伴う固定費の圧迫やその他コストの増加等により、売上原価率は前年同期の85.3％から、当第２四半期連結累計期間は86.6％に増加しております。また、販売費及び一般管理費は、各種コストの発生等により増加したことなどから、対売上高率は前年同期の8.0％から、当第２四半期連結累計期間は9.8％に増加しております。」
受注減少に伴う固定費圧迫とコスト増加により、売上原価率は85.3％から86.6％、販管費率は8.0％から9.8％へ上昇した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、アジア地域でのコスト増加等により、売上原価率は前年同期の84.6％から、当第１四半期連結累計期間は84.9％に増加しております。また、販売費及び一般管理費は、中国子会社立ち上げコストの発生等により増加したことなどから、対売上高率は前年同期の8.0％から、当第１四半期連結累計期間は9.4％に増加しております。」
アジア地域のコスト増加と中国子会社立ち上げコストにより、売上原価率は84.6％から84.9％、販管費率は8.0％から9.4％へ上昇した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当セグメントの損益面につきましては、国内事業は中空エンジンバルブの量産拡大や生産性改善等に伴うコスト削減により増益となりましたものの、北米における受注減少やアジア地域におけるコスト増加、中国子会社立ち上げコスト発生等の影響により前年同期に比べ減益となりました。」
生産体制拡大や中国子会社立ち上げに伴うコスト負担が継続して実績化し、北米受注減少等とともにセグメント減益要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内事業は増益となったものの、アジア地域におけるコスト増加や北米における受注減少等の影響により、全体としては減益となりました。売上原価率は前年同期の84.3％から、当第２四半期連結累計期間は85.3％と、1.0％増加しております。」
生産拡大や海外事業に伴うコスト負担が実績化し、売上原価率は前年同期比1.0ポイント上昇、全体の営業減益につながった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、国内事業は増益となったものの、アジア地域におけるコスト増加や北米における受注減少等の影響により減益となりました。売上原価率は前年同期の82.7％から、当第１四半期連結累計期間は84.6％と、1.9％増加しております。」
アジア地域のコスト増加と北米の受注減少が実績化し、売上原価率は82.7％から84.6％へ上昇、営業利益は前年同期比14.5％減となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「中空エンジンバルブの量産拡大とＰＢＷの量産開始に伴う設備投資の増加による減価償却費等の増加、中国における人件費等の増加、ＰＢＷ事業立ち上げコスト発生等の影響により、売上原価率は前連結会計年度の83.6％から85.7％と2.1％増加しております。」
生産体制拡大に伴う減価償却費・人件費・立ち上げコストの負担が実績化し、原価率上昇と営業減益に結び付いた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、タイ・ベトナムにおけるコスト削減や為替換算の円安効果等の増益要因はあったものの、国内事業および中国におけるコスト増加、北米・台湾における受注減少、ＰＢＷ事業立ち上げコスト発生等の影響により、営業利益は、21億92百万円（前年同期比3.6%減）となりました。」
生産体制拡大や新規事業立ち上げに伴うコスト負担が、国内・中国のコスト増加やPBW事業立ち上げコストとして続き、営業利益は前年同期比3.6％減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、タイ・ベトナムにおけるコスト削減や為替換算の円安効果等の増益要因はあったものの、国内事業および中国におけるコスト増加、台湾・インドネシアにおける受注減少、ＰＢＷ事業立ち上げコスト発生等の影響により、営業利益は、15億46百万円（前年同期比4.7%減）となりました。」
生産体制拡大に関連して見込まれていたコスト負担が、国内・中国のコスト増加やPBW立ち上げコストとして実績に表れ、営業利益は前年同期比4.7％減となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社においては一部製品の受注増など増収を見込む中で生産体制拡大のための設備投資による償却費や人件費増により減益となる見通しです。」
生産体制拡大に伴う設備投資の償却費と人件費の増加が、増収見込みの一方で減益要因となる見通しを初めて記録。