販売費及び一般管理費・特別輸送費用の削減
FY2019-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2024。
NITTANがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2024対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、費用低減を進めたことや、受注増加や販売価格改定に伴う増収による固定費負担割合の減少などにより、対売上高率は前連結会計年度の9.6％から9.3％へ0.3％減少しております。」
費用低減、受注増加、販売価格改定による固定費負担割合の低下により、販管費率が改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の9.8％から、当第２四半期連結会計期間は9.0％と、0.8％減少しております。」
販売費及び一般管理費の対売上高率が前年同期比0.8ポイント低下し、販管費負担の改善が進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の10.1％から、当第２四半期連結累計期間は8.9％と、1.2％減少しております。」
販売費及び一般管理費の対売上高率が前年同期の10.1％から8.9％へ低下し、販管費負担の改善が進んだ。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の10.0%から、当第１四半期連結累計期間は9.1%と、0.9%減少しております。」
前年同期に上昇していた販管費率が10.0％から9.1％へ低下し、販管費負担が改善した。 - FY2023対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、費用低減を進めたことや、受注増加に伴う固定費負担の割合が減少したことなどにより、対売上高率は前連結会計年度の10.0％から9.6％と0.4％減少しております。」
受注増加と費用低減により、前年に上昇していた販管費率が10.0％から9.6％へ低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の9.7％から、当第２四半期連結累計期間は10.1％と、0.4％増加しております。」
前年同期に改善していた販管費率が9.7％から10.1％へ0.4ポイント上昇し、コスト負担が再び拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましても、対売上高率は前年同期の9.6%から、当第１四半期連結累計期間は10.0%と、0.4%増加しております。」
前年同期に改善していた販管費率が9.6％から10.0％へ上昇し、コスト負担が再び拡大した。 - FY2022対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上原価同様、費用低減を進めたことや、受注増加に伴う固定費負担の割合が減少したことなどにより、対売上高率は前連結会計年度の10.7％から10.0％と0.7％減少しております。」
受注減少により上昇していた販管費率が、費用低減と受注増加による固定費負担率低下により10.0％へ改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましても、同様に増収となったことなどから、対売上高率は前年同期の12.5%から、当第１四半期連結累計期間は9.6%と、2.9%減少しております。」
受注減少により上昇していた販管費率が、増収により前年同期比2.9ポイント低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、費用低減を進めたものの、売上原価同様、売上高の減少や国内外事業における受注減少に伴う固定費の圧迫等により、対売上高率は前連結会計年度の10.4％から10.7％と0.3％増加しております。」
費用低減に取り組んだものの、受注減少に伴う固定費負担により販管費率が10.7％へ上昇した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、受注減少などから、対売上高率は前年同期の10.1％から、当第３四半期連結累計期間は11.0％と、0.9%増加しております。」
受注減少により販管費率が前年同期比0.9ポイント上昇し、前四半期までのコスト負担増加が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、受注減少などから、対売上高率は前年同期の9.8％から、当第２四半期連結累計期間は12.5％と、2.7％増加しております。」
受注減少により販管費率が前年同期の9.8％から12.5％へ上昇し、コスト削減の効果を示す状況からさらに悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、受注減少などにより、対売上高率は前年同期の9.4％から、当第１四半期連結累計期間は12.5％と、3.1％増加しております。」
中国子会社立ち上げコスト等による販管費率上昇から、受注減少による固定費負担も加わり、販管費率が12.5％まで上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上原価同様、国内外事業における受注減少に伴う固定費の圧迫やその他コストの増加等により、対売上高率は前連結会計年度の8.4％から10.4％と2.0％増加しております。」
前四半期までの販管費率上昇が通期でも続き、受注減少とコスト増加による負担がさらに明確になった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、各種コストの発生等により増加したことなどから、対売上高率は前年同期の7.9％から、当第３四半期連結累計期間は10.1％に増加しております。」
販管費率は前年同期の7.9％から10.1％へ上昇し、前四半期までの上昇傾向がさらに進んだ。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、各種コストの発生等により増加したことなどから、対売上高率は前年同期の8.0％から、当第２四半期連結累計期間は9.8％に増加しております。」
販管費率は前年同期の8.0％から9.8％へ上昇し、前四半期に記載された中国子会社立ち上げコスト等による上昇傾向が続いている。 - FY2020-Q1中国子会社立ち上げコストによる販管費率上昇有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、中国子会社立ち上げコストの発生等により増加したことなどから、対売上高率は前年同期の8.0％から、当第１四半期連結累計期間は9.4％に増加しております。」
前回の諸経費削減による販管費率低下から変化し、中国子会社立ち上げコスト等により販管費率が上昇した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、諸経費の削減に取組んだことや、納期順守のための特別輸送費用が減少したことなどから、対売上高率は前年同期の8.8％から、当第３四半期連結累計期間は7.9％と、0.9％減少しております。」
諸経費削減と特別輸送費用の減少により、販売費及び一般管理費の対売上高率が8.8％から7.9％へ低下した。