新型コロナウイルス感染症による生産・需要・サプライチェーンへの影響
FY2020に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「半導体等の部品不足や新型コロナウイルス感染症影響に起因した生産調整の解消に伴う受注回復および為替換算の円安効果等により前年同期に比べ増収となりました。」
感染症影響に起因した生産調整が解消し、受注回復が増収要因として記載された。感染症による事業影響は緩和方向にある。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の経営成績につきましては、感染症の影響が甚大であった前年度に比べ大幅な増収となりました。」
感染症影響が甚大だった前年度から、国内外事業の回復等により通期売上高が大幅増収となった。ただし、部品不足や生産調整の影響は残っている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの当第3四半期連結累計期間の経営成績につきましては、感染症の影響が甚大であった前年同期と比べ大幅な増収となりました。」
感染症影響が甚大だった前年同期から、国内外事業の増収と各セグメントの利益計上・損失縮小が進んでいる。ただし、部品不足や生産調整の影響は残っている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「国内事業は、半導体不足による影響や一部製品の生産拠点移管等の減収要因はありましたものの、感染症影響からの回復等により、前年同期に比べ大幅な増収となりました。海外事業は、中国子会社の量産開始、感染症影響からの回復、為替換算の円安効果等により、前年同期に比べ大幅な増収となりました。」
感染症影響で大幅減収となっていた前年同期から、国内外事業とも回復等により大幅増収となった。ただし、半導体不足や生産拠点移管の影響は残っている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「国内事業は、半導体不足による影響や舶用部品事業の受注減少等の減収要因はありましたものの、感染症影響からの回復等により、前年同期に比べ大幅な増収となりました。海外事業は、中国子会社の量産開始や為替換算の円安効果等により、前年同期に比べ増収となりました。」
感染症による前年同期の国内外事業への影響から、国内外とも増収へ回復した。ただし、半導体不足や一部事業の受注減少は残っている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の経営成績につきましては、特に下半期以降では国内外ともに受注・生産は持ち直し傾向にありましたものの、上半期における急落による減少を補うにはいたらず、全セグメントで売上高が減少となる厳しい結果となりました。」
感染症影響による上半期の受注・生産急落は通期業績に残ったが、下半期以降は国内外で受注・生産の持ち直しが記載された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの当第3四半期連結累計期間の経営成績につきましては、足元では国内外ともに受注・生産は回復してきているものの、上半期における急落による減少を補うにはいたらず、全セグメントで売上高減少および損失計上となる極めて厳しい結果となりました。」
新型コロナウイルス感染症による受注・生産への影響はなお極めて厳しいが、足元の国内外の受注・生産について回復が記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「国内事業は、得意先の生産停止・減産に伴う受注減少等により、前年同期に比べ大幅な減収となりました。海外事業につきましても、得意先の生産停止・減産に伴う受注減少および為替換算の影響等により、大幅な減収となりました。この結果、売上高は、146億25百万円(前年同期比31.4%減)となりました。」
感染症による得意先の生産停止・減産が国内外の受注減少として続き、連結売上高は前年同期比31.4%減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第1四半期連結累計期間の経営成績につきましては、国内事業は、得意先の生産停止や減産等の影響に伴う受注減少により、前年同期に比べ大幅な減収となりました。海外事業においても、得意先の生産停止等の影響による受注減少および為替換算の影響等により、大幅な減収となりました。この結果、売上高は、74億37百万円(前年同期比32.7%減)となりました。」
新型コロナウイルス感染症による得意先の生産停止・減産が国内外の受注減少として現れ、連結売上高は前年同期比32.7%減となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による世界的な市場環境及びサプライチェーンの悪化による影響は無視できない状況となっております。」
新型コロナウイルス感染症について、市場環境、生産活動、需要、サプライチェーンおよび事業継続への影響を独立したリスクとして整理し、出張制限や在宅勤務等の対応策も記載した。