研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17億45百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、当中間連結会計期間の研究開発費は17億45百万円となった。活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2025前進有価証券報告書
「その成果のひとつとして、電池・無線式で遠隔地から機器や設備の状態(圧力・温度・振動)を検知する「ＩｏＴマルチセンサ」を開発し、リリースしております。このＩｏＴマルチセンサは、様々な機器や設備の効率運転、故障の未然防止、保守点検の省人化を可能にします。現在、搭載するセンサの種類や仕様を拡充すると共に、クラウド上でＡＩ技術を駆使した状態診断やユーザーのＤＸを実現させるなど、製品の付加価値と利便性を高めるべく研究開発を継続しております。」
IoTマルチセンサをリリース済みとし、搭載センサの拡充、クラウド上のAI状態診断、ユーザーのDX対応へ開発範囲を広げている。研究スタッフは188名、研究開発費は3,582百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17億95百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発費は17億95百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024前進有価証券報告書
「その成果のひとつとして、電池・無線式で遠隔地から機器や設備の状態(圧力・温度)を検知する「ＩｏＴマルチセンサ」を開発し、2023年10月にリリースしました。」
研究スタッフ197名、研究開発費3,456百万円を計上し、IoTマルチセンサの2023年10月リリース、EV向け製品の量産・拡販、カーボン軸受の量産拡大など具体的な進展が記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は25億58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費25億58百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は16億85百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期累計の研究開発費16億85百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は７億98百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、当四半期累計の研究開発費は7億98百万円となったが、活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は24億94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、第3四半期連結累計期間の研究開発費は24億94百万円となった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は16億48百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、上期累計の研究開発費として16億48百万円が計上されている。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022前進有価証券報告書
「研究スタッフは199名でこれは総従業員数の3.1％にあたり、当連結会計年度の研究開発費は3,084百万円であります。」
研究スタッフ199名、研究開発費30億84百万円と研究開発規模が示され、EV関連製品の量産開始、カーボン軸受の量産拡大、次世代メカニカルシールの量産化など具体的な進展が記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は22億92百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費として22億92百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億39百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費として14億39百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は６億97百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期連結累計期間の研究開発費として6億97百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は20億17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費は20億17百万円となった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は13億円となった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は５億98百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費は5億98百万円となった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究スタッフは194名でこれは総従業員数の2.9%にあたり、当連結会計年度の研究開発費は2,616百万円であります。自動車業界のEVシフトへの対応として、迅速かつ的確にEV関連の技術情報を把握するため、EV市場として重要な中国と欧州にR&Dセンターを設立いたしました。」
研究スタッフ194名、研究開発費2,616百万円の規模が示され、中国・欧州のR&Dセンター設立、次世代メカニカルシールの量産開始など具体的な進展が記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は19億46百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費19億46百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億73百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億73百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は５億95百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費として5億95百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究スタッフは161名でこれは総従業員数の2.5%にあたり、当連結会計年度の研究開発費は2,293百万円であります。エンジン冷却水循環ポンプ用メカニカルシールについては、表面テクスチャ技術により密封性能を向上させ、かつ、大幅に摩擦力を低減させた次世代メカニカルシールを開発し、顧客評価も完了したため、量産ラインを設置いたしました。」
研究スタッフ・研究開発費の規模が拡大し、次世代メカニカルシールでは顧客評価完了と量産ライン設置という具体的な段階進展が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17億63百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17億63百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億74百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億74百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は５億76百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費として5億76百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17億43百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費17億43百万円が示され、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億46百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費として11億46百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「研究スタッフは147名でこれは総従業員数の2.4%にあたり、当連結会計年度の研究開発費は1,991百万円です。」
研究開発費1,991百万円、研究スタッフ147名という規模が示され、顧客での技術評価開始、カーボン軸受の量産拡大・量産開始など、具体的な開発・量産段階の進展も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億53百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の金額として14億53百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は８億91百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の金額として8億91百万円を計上している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動への当四半期の支出額が示され、活動状況には重要な変更がないとされている。