次世代モビリティ・エネルギー市場向け製品開発
FY2017に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-06。
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- 2026-08-06前進業績予想の修正
「引き続きＥＶ・ＰＨＥＶ等のグローバル生産台数が伸長しており、サスペンション用ソレノイドバルブの販売が好調でありましたが、補器類の電動化を背景とした従来製品の販売減により、営業利益は３億62百万円（前年同期比42.3％減）となりました。」
EV・PHEVのグローバル生産伸長とサスペンション用ソレノイドバルブの販売好調が継続し、次世代モビリティ向け製品の販売進展が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「特に、近年の脱炭素化・カーボンニュートラルを目指す世界的な潮流を背景に、各マーケット分野に対して最適な低摩擦技術の開発に重点を置いております。」
低摩擦技術を電動モビリティ、水素関連機器、再生可能エネルギー発電機器へ展開する方針が具体化した。EV向け高速メカニカルシールの量産拡大、熱マネジメントシステム用製品の試作、エネルギー回生装置「ＨｙＢＥＫＳＴＥＲ」の開発などが記載されている。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「当事業は、引き続きＥＶのグローバル生産台数が伸長しており、サスペンション用ソレノイドバルブの販売が好調であったことに加え、内燃機関向け従来製品の販売も継続して堅調に推移し、当セグメントの売上高は932億67百万円（前期比6.5％増）、営業利益は30億82百万円（前期比451.0％増）となりました。」
EV向けサスペンション用ソレノイドバルブの販売好調が自動車・建設機械事業の増収増益に寄与し、次世代モビリティ向け製品開発の進展が実績として示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当事業は、自動車の電動化のスピードは鈍化しているものの、引き続きＥＶのグローバル生産台数は伸長しており、当社製サスペンション用ソレノイドバルブが搭載されている車種の販売が好調であったことから、当セグメントの売上高は459億45百万円（前年同期比3.6％増）、営業利益は15億７百万円（前年同期比123.6％増）となりました。」
EVのグローバル生産が伸長する中、開発・拡販を進めてきたサスペンション用ソレノイドバルブの搭載車種販売が好調となり、自動車・建設機械事業の増収増益に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、ＥＶを始めとした次世代主力製品の開発拡販においては、ＥＶ車両重量増加による安定性向上のためのサスペンション用ソレノイドバルブの引き合いが進み、将来の販売増加に向けた取り組みを継続しております。」
EV向けサスペンション用ソレノイドバルブについて引き合いが進み、将来の販売増加に向けた拡販が具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「かねてより取り組んでおります次世代モビリティ・次世代エネルギー市場に向けた「環境・省エネに資する次世代独自技術商品」の開発を継続し、各市場に提案することで、本計画の達成及び中長期的な成長を目指しております。」
次世代モビリティ・次世代エネルギー市場向けの環境・省エネ製品開発を、中期計画の達成と中長期成長に結び付ける方針として再整理している。 - FY2022前進有価証券報告書
「EV駆動モータ軸水冷用高速メカニカルシールを開発し、高密封性能と低トルク性能の両立により顧客から高い評価を頂き、量産を開始すると共に更なる拡販を図っております。」
EV向け高速メカニカルシールの顧客評価を経て量産を開始し、カーボン軸受の量産拡大や小径リップシールの量産開始も記載され、次世代モビリティ向け製品開発が進展している。 - FY2020前進有価証券報告書
「自動車業界のEVシフトへの対応として、迅速かつ的確にEV関連の技術情報を把握するため、EV市場として重要な中国と欧州にR&Dセンターを設立いたしました。また、EVに関する研究で著名な大学との技術的な連携も進めております。」
中国・欧州のR&Dセンター設立が完了し、大学との技術連携、EV関連シールの量産開始や生産ライン整備へ進展している。 - FY2019前進有価証券報告書
「EVシフトへの対応として、迅速かつ的確にEV関連の技術情報を把握するため、EV市場として重要な中国と欧州においてR&Dセンターの設立を進めており、中国は完了、欧州も2019年７月の完了を予定しております。」
次世代自動車向け製品開発について、中国R&Dセンターの設立完了と、欧州R&Dセンターの2019年7月完了予定という具体的な進展が示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「「次世代モビリティ・エネルギー」市場向けに固有技術を活かした製品開発」
固有技術を活用し、次世代モビリティ・エネルギー市場向け製品を開発する方針が、3カ年計画の主要推進項目として初めて整理されている。