イーグル工業（6486）・事実減損損失縮小
在外子会社の事業用資産に係る減損損失
FY2022-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
6記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外事業用資産の減損損失39社が書いているテーマ・逆風40社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026減損損失縮小有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日至 2026年３月31日）重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
前年度に1,303百万円計上された減損損失について、当年度は重要性が乏しいとして内訳記載が省略され、連結損益計算書上の減損損失も335百万円に縮小した。 - 2026-05-13対処業績予想の修正
「減損損失 1,303 335」
減損損失は前年度の1,303百万円から335百万円へ減少し、減損の影響は弱まった。 - FY2025前進有価証券報告書
「その内訳は以下のとおりであります。建物及び構築物3、機械装置及び運搬具1,102、工具、器具及び備品120、建設仮勘定45、無形固定資産その他32、合計1,303百万円。」
減損損失は前年度の1,051百万円から1,303百万円に増加し、自動車・建設機械向け事業と半導体向け事業で計上された。メキシコの遊休資産も対象となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「一部の資産グループについて、市場及び環境の変化に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められ、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
日本の事業用資産・遊休資産について、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定を対象に減損損失1,051百万円を計上した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その内訳は以下のとおりであります。建物及び構築物745、機械装置及び運搬具515、工具、器具及び備品4、建設仮勘定114、合計1,379百万円。」
前第3四半期累計の1,088百万円から、通期では日本・フランスの資産について減損損失1,379百万円が計上され、影響範囲と金額が通期で確定した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「「自動車・建設機械業界向け事業」セグメントにおいて、収益性の低下等により、在外子会社の事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては1,088百万円であります。」
自動車・建設機械業界向け事業セグメントで、在外子会社の事業用資産について収益性低下等を理由とする減損損失1,088百万円が初めて開示されている。