新商品の開発
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「開発投資に伴う研究開発費の増加などの影響を受け」
開発投資と研究開発費の増加が記載されているが、新商品の具体的な発売等のマイルストーンは示されていない。 - FY2024実績引用有価証券報告書
「また、人手不足により急速な自動化が求められる物流現場に向けて展開しているパレタイジングロボット「PA」シリーズの新モデルとして、2023年８月には省スペースメリットはそのままに全高を低く抑え、搬送能力をあげた「PA-50LC」の販売を開始しました。」
PA-50LCの2023年8月の販売開始を、通期の新商品投入実績として確認している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、低全高ハイパフォーマンスパレタイジングロボット「PA-50LC」の販売を開始しました。」
低全高ハイパフォーマンスパレタイジングロボット「PA-50LC」の販売を開始した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「その成果として当連結会計年度は、コンパクトな機体で超高速取出を実現した旋回タイプ取出ロボット「ＣＴＭ－Ｖ」シリーズをリリースしました。」
CTM-Vシリーズのリリースを研究開発の成果として通期で確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、旋回タイプの取出ロボット「ＣＴＭ－Ｖ」シリーズの販売を開始しました。また、前期に販売を開始した「ＹＤ」シリーズが機械振興賞において、奨励賞を受賞いたしました。」
旋回タイプのCTM-Vシリーズの販売を開始し、前期発売のYDシリーズが機械振興賞の奨励賞を受賞した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度においては、2021年７月には、省エネに寄与する「Smart Eco吸着」機能を搭載した取出ロボット「ＲＣ－ＳＥ」シリーズと、医療分野などでの利用が期待されるクリーンルーム対応の高速サイドエントリ－取出ロボット「ＳＸ－41」販売を開始しました。2021年11月には、主力取出ロボット「ＹＣ」シリーズ等のモデルチェンジである環境にも配慮したロボット「ＹＤ」シリーズの販売を開始しました。」
四半期報告書で既に記載されたRC-SE、SX-41、YDの販売開始を通期でも確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2021年11月より、主力取出ロボット「ＹＣ」シリーズのモデルチェンジ機である環境にも配慮したロボット「ＹＤ」シリーズの販売を開始しました。」
主力YCシリーズのモデルチェンジ機で、環境にも配慮したYDシリーズの販売を2021年11月に開始した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年７月には、環境配慮型の「Smart ECO吸着」機能を搭載した取出ロボット「ＲＣ-ＳＥ」シリーズと、医療分野などでの利用が期待されるクリーンルーム対応の高速サイドエントリー取出ロボット「ＳＸ-４１」の販売を開始しました。」
2021年7月に、環境配慮型機能を搭載したRC-SEシリーズと医療分野等向けSX-41の販売を開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「その成果として当連結会計年度は、大型成形機対応取出ロボット「ＬＡ」シリーズ、アジア市場向け取出ロボット「ＳＤ」シリーズ、パレタイジング（荷積み）ロボット「ＰＡ」シリーズをリリースいたしました。」
当連結会計年度に、用途・地域別の新商品3シリーズをリリースした。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面においては、上期において部材の調達難等による仕入価格の上昇があったものの、減価償却費の減少や前期に新機種開発の為に集中した開発費用の平準化等もあり、営業利益は1,916,871千円（前年同四半期比19.3％増）となりました。」
新機種開発自体の進捗ではなく、前期に集中した開発費用が平準化したことを継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「部材の調達難等による仕入価格の上昇があったものの、減価償却費の減少、前期に新機種開発の為に集中した開発費用の平準化等により」
新機種開発を継続しており、前期に集中した開発費用が当期に平準化したと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新商品の開発、世界規模での新規顧客の開拓を継続して行っており」
新商品の開発を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、新本社の減価償却費の増加、開発費用の上半期の集中等により営業利益は1,606,987千円（前年同四半期比3.5％減）となりました。」
商品開発を継続しており、開発費用が上半期に集中したことを営業利益の減少要因として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型取出ロボットの開発費用が上半期に集中したことと新本社の減価償却費の増加により、営業利益は990,595千円（前年同四半期比26.3％減）となりました。」
新型取出ロボットの開発を継続しており、その開発費用が上半期に集中したと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは新規事業分野での業容の拡大、新商品の開発、世界規模での新規顧客の開拓を継続して行っており」
新商品の開発を継続している。加えて、主に新型取出ロボットの開発費が当四半期の営業利益の減少要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、2017年７月に発表予定の新機種（高級機モデルの更なる上位機）の開発に向けて人員、費用を重点的に投入いたしました。」
新商品開発を継続し、2017年７月発表予定の高級機上位モデルについて、人員・費用を重点投入していると具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き新規事業分野での業容を拡大、新商品の開発、世界規模での新規顧客の開拓を継続して行なっていく」
新商品の開発を継続する施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新規事業分野での業容を拡大、新商品の開発、世界規模での新規顧客の開拓を継続して行ってまいりました。」
新商品の開発を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは新規事業分野での業容の拡大、新商品の開発、世界規模での新規顧客の開拓を行っており」
新商品開発を具体的な施策として記載している。