事業の採算性向上
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-07。
YUSHINがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07対処決算
「売上の増加及び売上総利益率の改善等により、営業利益は前年同四半期比230.1％増の522百万円、経常利益は前年同四半期比351.4％増の537百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比427.5％増の382百万円となりました。」
前年同期の減益基調から、売上増加と売上総利益率の改善により営業利益等が大幅に増加した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「連結売上高の減少に加え、いずれも中長期的な成長を見据えた、積極的な人財投資による人件費の増加や、開発投資に伴う研究開発費の増加などの影響を受け、営業利益は前期比68.0％減の826,626千円、経常利益は前期比64.2％減の908,263千円となりました。」
人財投資・開発投資を継続する一方、減収と費用増加により営業利益、経常利益が大幅に減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「連結売上高の減少に加え、いずれも中長期的な成長を見据えた、積極的な人財投資による人件費の増加や、開発投資に伴う研究開発費の増加などの影響を受け、営業利益は147,312千円（前年同中間期比83.8%減）となりました。」
人財投資・開発投資を継続する一方、売上高減少と費用増加により営業利益は前年同中間期比83.8％減となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は積極的な人財投資に伴う人件費の増加等もありましたが、連結売上高の増加の影響により、911,431千円（前年同中間期比31.4％増）となりました。」
人財投資による人件費増加がある一方、売上高増加の影響により営業利益は前年同中間期比31.4％増となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化がある中においても積極的な人財投資を実施していることもあり、前期比7.7％減の2,437,505千円となりました。」
原材料価格高騰による粗利率悪化と積極的な人財投資が続く中、通期営業利益は前期比7.7％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化がある中でも積極的な人財投資を実施していることもあり、1,309,749千円（前年同四半期比35.1％減）となりました。」
原材料価格高騰による売上総利益率の悪化と積極的な人財投資が続く中、営業利益は前年同期比35.1％減となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は海上輸送運賃の高騰は緩和されてきたものの、連結売上高の減少及び原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化に加えて人財投資に伴う人件費の増加もあり、693,737千円（前年同四半期比35.7％減）となりました。」
海上輸送運賃の高騰は緩和された一方、売上高の減少、原材料価格の高騰、人財投資に伴う人件費増加により営業利益が前年同期比35.7％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は海上輸送運賃の高騰は緩和されてきたものの、連結売上高の減少及び原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化に加えて積極的な人財投資に伴う人件費の増加もあり、143,624千円（前年同四半期比71.5％減）となりました。」
海上輸送運賃の高騰は緩和された一方、売上減少、原材料価格高騰、人財投資に伴う人件費増加により営業利益は前年同期比71.5％減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高が増加した一方で、人件費の増加及び材料価格や海上輸送運賃の高騰もあり、前期比8.7％減の2,639,422千円となりました。」
売上高増加による改善要因があった一方、人件費、材料価格、海上輸送運賃の上昇により通期営業利益は前期比8.7％減となった。 - FY2023-Q3売上増・粗利率改善をコスト上昇が相殺有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加に加えて、売上総利益率も改善した一方で、人件費の増加及び海上輸送運賃の高騰により、2,016,908千円（前年同四半期比4.6％減）となりました。」
売上高増加と売上総利益率改善があった一方、人件費増加と海上輸送運賃高騰により営業利益は前年同期比4.6％減となった。 - FY2023-Q2売上増による改善を人件費等コスト上昇が相殺有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加に伴う改善がある一方で、原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化に加えて人財投資に伴う人件費の増加及び海上輸送運賃の高騰により、1,078,550千円（前年同四半期比20.1％減）となりました。」
売上高増加による営業利益の改善要因がある一方、原材料価格、人財投資に伴う人件費、海上輸送運賃の上昇により営業利益は前年同期比20.1％減となった。 - FY2023-Q1売上増による改善をコスト上昇が相殺有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加に伴う改善がある一方で、原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化や海上輸送運賃の高騰により、504,495千円（前年同四半期比6.4％減）となりました。」
売上高増に伴う営業利益の改善要因があった一方、原材料価格と海上輸送運賃の高騰により営業利益は前年同期比6.4％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は売上高の増加により、前期比14.6％増の2,890,835千円となりました。」
売上高の増加を背景に、通期営業利益が前期比14.6％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加により、2,113,973千円（前年同四半期比39.5％増）となりました。」
連結売上高の増加を背景に、営業利益が前年同期比39.5％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加や売上総利益率の改善により、1,349,164千円（前年同四半期比54.8％増）となりました。」
連結売上高の増加と売上総利益率の改善を背景に、営業利益が前年同期比54.8％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加や売上総利益率の改善により、539,027千円（前年同四半期比79.3％増）となりました。」
連結売上高の増加と売上総利益率の改善を背景に、営業利益が前年同期比79.3％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益は売上高の減少はあったものの、売上総利益率の改善に加えて、経費削減に努めたこともあり、前期比9.2％増の2,522,141千円となりました。」
売上高が減少する中、売上総利益率の改善と経費削減を背景に営業利益が前年同期比9.2％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、引き続き経費削減に努めましたが、連結売上高の減少により、営業利益は1,515,615千円（前年同四半期比7.1％減）」
経費削減を継続しているものの、売上高の減少により営業利益が前年同期比7.1％減となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は引き続き経費削減に努めましたが、連結売上高の減少により871,384千円（前年同四半期比30.6％減）」
経費削減を継続している一方、連結売上高の減少により営業利益は前年同期比30.6％減となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は引き続き経費削減に努めましたが、連結売上高の減少により300,648千円（前年同四半期比55.0％減）」
経費削減を継続している一方、連結売上高の減少により営業利益は前年同期比55.0％減となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「継続して進めている業務の効率化に伴い販売費及び一般管理費は前年同四半期比で減少したものの、売上高の減少が響き、営業利益は1,631,077千円（前年同四半期比14.9％減）」
業務効率化に伴う販売費及び一般管理費の減少は継続しているが、売上高の減少により営業利益は前年同四半期比14.9％減となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は業務効率化の進展に伴い販売費及び一般管理費の減少により1,255,595千円（前年同四半期比4.4％増）」
業務効率化の進展に伴う販売費及び一般管理費の減少を背景に、営業利益が前年同四半期比4.4％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は業務効率化の進展に伴い販売費及び一般管理費が減少したこともあり667,893千円（前年同四半期比50.6％増）」
業務効率化の進展と販売費及び一般管理費の減少を背景に、営業利益が前年同四半期比50.6％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「減価償却費の減少や前期に新機種開発の為に集中した開発費用の平準化等もあり、営業利益は1,916,871千円（前年同四半期比19.3％増）となりました。」
減価償却費の減少と開発費用の平準化により、営業利益が前年同期比19.3％増となった。費用負担の緩和を伴う利益改善が進んだと記載している。 - FY2019-Q2費用負担緩和による利益改善有価証券報告書
「部材の調達難等による仕入価格の上昇があったものの、減価償却費の減少、前期に新機種開発の為に集中した開発費用の平準化等により営業利益は1,203,178千円（前年同四半期比21.5％増）となりました。」
部材調達難による仕入価格上昇があった一方、減価償却費の減少と開発費用の平準化により営業利益は前年同期比21.5％増となった。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「しかしながら、利益面におきましては、販売商品構成の変化及び部材の調達難等により、営業利益は443,553千円（前年同四半期比1.7％減）」
事業の採算性向上ではなく、販売商品構成の変化と部材調達難により営業利益が前年同期比1.7％減となった。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「しかしながら、新本社の減価償却費の増加、開発費用の上半期の集中等により営業利益は1,606,987千円（前年同四半期比3.5％減）となりました。」
事業の採算性向上の進展ではなく、新本社の減価償却費と開発費用の集中による営業利益の減少を記載している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「しかしながら、新型取出ロボットの開発費用が上半期に集中したことと新本社の減価償却費の増加により、営業利益は990,595千円（前年同四半期比26.3％減）となりました。」
採算性向上の進展ではなく、新型取出ロボットの開発費用と新本社の減価償却費増加による営業利益の減少を記載している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「しかしながら利益面におきましては主に新型取出ロボットの開発費、新工場竣工に伴う減価償却費の増加等により、営業利益は451,125千円（前年同四半期比30.0％減）となりました。」
新型取出ロボットの開発費および新工場竣工に伴う減価償却費の増加により、営業利益が前年同四半期比30.0％減となった。 - FY2017後退有価証券報告書
「利益面におきましては売上高の減少に加え、昨年11月に稼働しました社内基幹システムの立上げに関する費用及び同12月に実施した新本社移転に関連する費用が発生しました。その結果、営業利益は前期比31.5％減の2,112,643千円となり」
事業の採算性向上という前向きな記述はなく、売上減少とシステム・移転費用による営業利益の減少を記載している。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「利益面においては連結売上高の減少と新本社工場移転関連費用を計上したことにより営業利益は1,664,898千円（前年同四半期比33.2％減）となりました。」
前回までの事業の採算性向上への言及に代わり、売上高の減少と新本社工場移転関連費用による営業利益の減少を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においても事業の採算性向上が図られたものの、連結売上高の減少と円高の影響を受け営業利益は1,343,467千円（前年同四半期比10.6％減）となりました。」
採算性向上への言及は継続しているが、円高と売上減少の影響により営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面においては事業の採算性向上が図られたことで営業利益率が改善し」
事業の採算性向上と営業利益率の改善を記載しているが、具体的な施策や数値目標は示していない。