財務体質の強化と資金効率の確保
FY2016に初出。41回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-05再掲業績予想の修正
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。高収益のコア事業への比重を高めるポートフォリオ改革や実効性の高いM&Aを実現し、適切かつ機動的な財務戦略を推進いたします。」
財務体質の強化、設備投資・資産運用、有利子負債削減およびポートフォリオ改革を含む財務戦略を再掲している。元のcanonical threadは変更しない。 - FY2026負債増加・持分比率改善有価証券報告書
「当連結会計年度末における負債は903,806百万円となり、前連結会計年度末に比べ73,617百万円の増加となりました。なお、資本は911,031百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は49.5％と前連結会計年度末に比べ2.6ポイント増加しました。」
財務体質強化方針を継続する一方、負債は増加した。親会社所有者帰属持分比率は46.9％から49.5％へ上昇し、D/Eレシオは0.7から0.6へ低下、ROEは8.2％から12.1％へ上昇した。 - FY2026-H1負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における負債は898,939百万円となり、前連結会計年度末に比べ68,750百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金の増加であります。 なお、資本は795,267百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は46.3％と前連結会計年度末に比べ0.6ポイント減少しました。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。一方、負債は社債及び借入金の増加を主因に898,939百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は46.3％へ低下した。 - FY2025財務負担の拡大・D/Eレシオ上昇有価証券報告書
「当連結会計年度末における負債は830,189百万円となり、前連結会計年度末に比べ129,791百万円の増加となりました。なお、資本は754,625百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は46.9％と前連結会計年度末に比べ2.8ポイント減少しました。」
負債は700,398百万円から830,189百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は49.7％から46.9％へ低下した。D/Eレシオも0.5から0.7へ上昇しており、財務負担が拡大している。 - FY2025-H1財務負担の拡大・持分比率低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における負債は794,086百万円となり、前連結会計年度末に比べ93,688百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金、営業債務及びその他の債務の増加であります。 なお、資本は724,958百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.0％と前連結会計年度末に比べ2.7ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針とポートフォリオ改革・M&Aを含む財務戦略を継続している。一方、負債は794,086百万円へ93,688百万円増加し、親会社所有者帰属持分比率は49.7％から47.0％へ低下した。 - FY2024財務指標の更新有価証券報告書
「D/Eレシオ （注）１ 0.5 ROE（％） （注）２ 8.1」
財務体質強化の管理指標について、D/Eレシオは前年度の0.6から0.5へ低下し、ROEは12.5％から8.1％へ低下した。 - FY2024財務負担継続・持分比率改善有価証券報告書
「当連結会計年度末における負債は700,398百万円となり、前連結会計年度末に比べ39,688百万円の増加となりました。なお、資本は715,724百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は49.7％と前連結会計年度末に比べ1.3ポイント増加しました。」
負債は660,710百万円から700,398百万円へ増加した一方、親会社所有者帰属持分比率は48.4％から49.7％へ上昇した。D/Eレシオも0.6から0.5へ低下したが、ROEは12.5％から8.1％へ低下している。 - FY2024-Q3負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における負債は724,336百万円となり、前連結会計年度末に比べ63,633百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金、営業債務及びその他の債務の増加であります。なお、資本は678,250百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.6％と前連結会計年度末に比べ0.9ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針を継続している一方、負債は724,336百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は47.6％へ低下した。 - FY2024-Q2負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における負債は735,586百万円となり、前連結会計年度末に比べ74,883百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金、営業債務及びその他の債務の増加であります。なお、資本は687,203百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.5％と前連結会計年度末に比べ1.0ポイント減少しました。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。一方、社債及び借入金等の増加により負債は735,586百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は47.5％へ1.0ポイント低下した。 - FY2024-Q1負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における負債は694,941百万円となり、前連結会計年度末に比べ34,283百万円の増加となりました。その主な要因は、営業債務及びその他の債務の増加であります。なお、資本は665,376百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は48.2％と前連結会計年度末に比べ0.3ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針を継続している一方、負債は694,941百万円へ34,283百万円増加し、親会社所有者帰属持分比率は48.2％へ0.3ポイント低下した。 - FY2023負債増加・D/Eレシオ上昇有価証券報告書
「当連結会計年度末における負債は660,658百万円となり、前連結会計年度末に比べ97,901百万円の増加となりました。」
負債は562,757百万円から660,658百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は48.8％から48.5％へ低下した。D/Eレシオも0.5から0.6へ上昇しており、財務体質強化方針の下で財務負担の増加が記載されている。 - FY2023-Q3負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における負債は671,332百万円となり、前連結会計年度末に比べ108,575百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金、営業債務及びその他の債務の増加であります。なお、資本は602,539百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.1％と前連結会計年度末に比べ1.7ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針を継続している一方、社債及び借入金等の増加により負債は671,332百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は47.1％へ1.7ポイント低下した。 - FY2023-Q2負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における負債は676,536百万円となり、前連結会計年度末に比べ113,779百万円の増加となりました。なお、資本は605,304百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は46.9％と前連結会計年度末に比べ1.9ポイント減少しました。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。一方、社債及び借入金等の増加により負債は676,536百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は46.9％へ低下した。 - FY2023-Q1負債増加・持分比率低下有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における負債は634,957百万円となり、前連結会計年度末に比べ72,200百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金の増加であります。なお、資本は569,931百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.1％と前連結会計年度末に比べ1.7ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針を継続している一方、総資産は1,204,888百万円、負債は634,957百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は47.1％へ1.7ポイント低下した。 - FY2022負債増加・持分比率改善有価証券報告書
「当連結会計年度末における負債は562,757百万円となり、前連結会計年度末に比べ39,984百万円の増加となりました。なお、資本は541,435百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は48.8％と前連結会計年度末に比べ2.6ポイント増加しました。」
負債は増加した一方、親会社所有者帰属持分比率は48.8％へ上昇し、D/Eレシオも前年度の0.6から0.5へ低下した。財務体質強化方針の下で、財務指標の一部に改善がみられる。 - FY2022-Q3負債増加継続・持分比率小幅低下有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における負債は572,381百万円となり、前連結会計年度末に比べ49,608百万円の増加となりました。その主な要因は、営業債務及びその他の債務の増加であります。なお、資本は490,290百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は45.9％と前連結会計年度末に比べ0.3ポイント減少しました。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針は継続している。一方、負債は前連結会計年度末から49,608百万円増加して572,381百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は45.9％へ0.3ポイント低下した。 - FY2022-Q2財務負担の拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における負債は568,610百万円となり、前連結会計年度末に比べ45,837百万円の増加となりました。」
財務体質の強化方針と、コア事業への比重を高めるポートフォリオ改革・M&Aを含む財務戦略を継続している。一方、負債は568,610百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は44.5％と前年度末から1.7ポイント低下した。 - FY2022-Q1財務負担の拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における負債は550,905百万円となり、前連結会計年度末に比べ28,132百万円の増加となりました。その主な要因は、営業債務及びその他の債務、社債及び借入金の増加であります。なお、資本は454,581百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は44.9％と前連結会計年度末に比べ1.3ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針とポートフォリオ改革・M&Aを含む財務戦略は継続している。一方、負債は550,905百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は44.9％へ1.3ポイント低下した。 - FY2021有利子負債増加継続と持分比率改善有価証券報告書
「当連結会計年度末における負債は522,773百万円となり、前連結会計年度末に比べ60,568百万円の増加となりました。」
有利子負債の増加を主因に負債は522,773百万円へ増加し、財務負担の拡大が続いた。一方、親会社所有者帰属持分比率は46.2％と前年度末から0.6ポイント上昇し、持分比率は改善した。 - FY2021-Q3財務負担の拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における負債は524,297百万円となり、前連結会計年度末に比べ62,092百万円の増加となりました。その主な要因は、社債及び借入金の増加であります。なお、資本は430,418百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は44.8％と前連結会計年度末に比べ0.8ポイント減少しました。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。一方、負債は524,297百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は44.8％へ低下しており、財務負担の拡大が続いている。 - FY2021-Q2財務負担の拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における負債は520,558百万円となり、前連結会計年度末に比べ58,353百万円の増加となりました。なお、資本は414,349百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は44.0％と前連結会計年度末に比べ1.6ポイント減少しました。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。一方、負債は520,558百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は44.0％へ低下しており、財務負担の拡大が続いている。 - FY2021-Q1財務負担の拡大有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。高収益のコア事業への比重を高めるポートフォリオ改革や実効性の高いM&Aを実現し、適切かつ機動的な財務戦略を推進いたします。」
財務体質強化の方針を継続しつつ、ポートフォリオ改革やM&Aを含む財務戦略を示している。当第1四半期末には総資産940,009百万円、負債532,605百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は43.0％と前連結会計年度末から2.6ポイント低下した。 - FY2020財務負担の増加有価証券報告書
「なお、資本は402,276百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は45.6％と前連結会計年度末に比べ8.3ポイント減少しました。」
財務体質の強化方針は継続しているが、総資産864,481百万円、負債462,205百万円、有利子負債233,452百万円となり、D/Eレシオは前年度の0.4から0.6へ上昇している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。総資産は912,940百万円、負債は484,017百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は46.1％と前連結会計年度末から7.8ポイント低下した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。総資産は879,427百万円、負債は474,337百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は45.2％と前連結会計年度末から8.7ポイント低下した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用、有利子負債削減を主要方針として継続している。総資産は847,612百万円、負債は446,439百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は45.7％と前連結会計年度末から8.2ポイント低下した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用、有利子負債削減を主要方針として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用、有利子負債削減を主要方針として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用および有利子負債削減の方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な設備投資、資産運用、有利子負債削減を主要方針として継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な設備投資、資産運用及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化と有利子負債削減は継続しているが、従来の「設備投資の抑制」から「効率的な設備投資」へ表現が変わり、当年度の設備投資も総額54,171百万円となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な資産運用、設備投資抑制および有利子負債削減の方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な資産運用、設備投資抑制および有利子負債削減を主要方針として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な資産運用、設備投資抑制および有利子負債削減の方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、資産効率、設備投資抑制、有利子負債削減の方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な資産運用、設備投資抑制および有利子負債削減の方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、効率的な資産運用、設備投資抑制、有利子負債削減の方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおります。」
財務体質の強化、資産効率、設備投資抑制、有利子負債削減の方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「財務体質の強化」を主要な経営方針とし、効率的な資産運用、設備投資の抑制及び有利子負債の削減等に取り組んでおりますが、ここ数年は業績の拡大に向けて積極的な設備投資を進めております。」
資産効率、投資抑制、負債削減を掲げつつ、業績拡大局面では設備投資を積極化する方針も併記している。