ジェイテクト（6473）・施策再掲
執行役員制度による機動的な意思決定
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2024。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会と執行役員の機能分離・意思決定迅速化391社が書いているテーマ・逆風0社・追い風392社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの392件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「幹部職／基幹職(領域長以上)に業務執行権限を与えて機動的な意思決定を図る」
経営役員・幹部職への権限委譲と、取締役・経営役員による指揮監督を組み合わせた機動的な執行体制を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年1月に「経営役員制」を導入し、役員間のヒエラルキーをなくして意思決定の迅速化を図るとともに、経営陣のコミュニケーションを活性化させ、事業本部間の壁のない連携体制構築を進めてまいりました。」
従来の役員制度の呼称変更にとどまらず、2021年1月導入の経営役員制を意思決定迅速化と事業本部間連携の仕組みとして運用している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社では、経営課題に対する意思決定及び業務執行を迅速に行うことを目的に常務役員・幹部職を設置しております。また、常務役員・幹部職は39名で構成されております。」
従来の執行役員制度という表現から常務役員・幹部職へ制度上の呼称が変わり、構成人数は30名から39名となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営課題に対する意思決定及び業務執行を迅速に行うことを目的に執行役員制度を導入しております。また、執行役員は30名で構成されております。」
執行役員に権限を与え、意思決定・業務執行の迅速化を図る体制。