CO2排出量削減と資源の有効活用
FY2019に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2026前進有価証券報告書
「『中期経営計画2026』では特にScope1とScope2のCO2排出量を2035年度に実質ゼロにするカーボンニュートラルの目標を設定しました。この中間目標として、2026年度に2017年度比でCO2排出量の50％削減を目指しておりましたが、本計画を2023年度に前倒しで達成し、以降も削減を進めています。」
Scope1・Scope2の2017年度比50％削減という中間目標を2023年度に3年前倒しで達成した。2035年度カーボンニュートラルは継続し、MTP2028では2028年度61％以上削減へ引き上げている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「Scope1とScope2のCO2排出について、2035年度に実質ゼロを目指すカーボンニュートラルの目標を設定しました。」
Scope1・Scope2の2035年度カーボンニュートラルと2026年度50％削減目標を再確認し、さらにサプライチェーン全体であるScope3の排出量削減にも取り組む方針を明示した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2026年度 Scope1+2 CO2排出量削減 △50％（対2017年度） 2035年度 Scope1+2 カーボンニュートラル達成」
従来の2035年度カーボンニュートラル目標に加え、2026年度のScope1・Scope2排出量を2017年度比50％削減する中間目標を設定した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「二酸化炭素の自社からの直接排出(Scope 1)とエネルギー使用による排出(Scope 2)について、2035年度にカーボンニュートラル達成を目指します。」
CO2排出量削減・資源有効活用から、Scope 1・Scope 2の2035年度カーボンニュートラルという対象範囲と期限のある目標へ引き上げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型製品の開発・普及によるCO2削減を進め、脱炭素社会の実現に貢献します。」
従来のCO2排出量削減・資源有効活用の目標から、環境貢献型製品の普及と脱炭素社会の実現への貢献まで、環境面の目標範囲を広げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型の製品開発によるCO2排出量の削減及び資源の有効活用を目指します。」
事業活動と環境貢献型製品開発を通じたCO2排出量削減・資源有効活用の目標を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型の製品開発によるCO2排出量の削減及び資源の有効活用を目指します。」
事業活動と環境貢献型製品開発を通じたCO2排出量削減・資源有効活用の目標を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型の製品開発によるCO2排出量の削減及び資源の有効活用を目指します。」
事業活動と環境貢献型製品開発を通じたCO2排出量削減・資源有効活用の目標を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型の製品開発によるCO2排出量の削減及び資源の有効活用を目指します。」
事業活動と環境貢献型製品開発を通じたCO2排出量削減・資源有効活用の目標を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型の製品開発によるCO2排出量の削減及び資源の有効活用を目指します。」
事業活動と環境貢献型製品開発を通じたCO2削減・資源有効活用の目標を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「事業活動や環境貢献型の製品開発によるCO2排出量の削減及び資源の有効活用を目指します。」
事業活動および環境貢献型製品開発を通じたCO2削減と資源有効活用を、第6次中期経営計画の目標として初めて独立的に明示している。