教育体系・働き方改革・健康経営・ダイバーシティによるヒトづくりの進化
FY2019に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「人的資本の価値最大化＝持続可能なエンゲージメントスコア（グローバル） 目標：75％以上維持」
人的資本施策について、持続可能なエンゲージメントスコアの2025年度実績74％と、2029年3月期以降75％以上維持の目標を設定した。多様性比率、現地化比率、学習時間、健康・コミュニケーション指標などもMTP2028のKPIとして定量化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、2024年7月に管理職(マネジメント・グレード)を対象に、ロール型の人事制度の導入を行いました。」
人的資本施策について、管理職を対象とするロール型人事制度を2024年7月に導入した。デジタル人材基礎プログラム約4,200名、中級プログラム約1,200名の受講実績や、2027年3月期の多様性比率35％、休業度数率0.10の目標も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「人的資本経営の3つの目指す姿に向けて、全ての施策に、KPIとその目標を定めて取り組んでいます。」
人的資本施策をKPI付きで具体化した。2024年3月期実績と2027年3月期目標として、多様性比率29％から35％、グローバルポスト現地化比率72％で70％以上維持、休業度数率0.24から0.10を示したほか、デジタル人材基礎プログラム約4,000名、中級プログラム約1,100名の受講実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「従業員における多様性比率(女性、キャリア採用、外国籍社員) (注２) 13％ 15％ グローバルポストにおける現地化比率 (注３) 73％ 70％以上を維持 休業度数率 (注４) 0.38 0.10」
人的資本について、2023年3月期実績と2027年3月期目標を定量化した。多様性比率は13％から15％、グローバルポスト現地化比率は70％以上維持、休業度数率は0.38から0.10を目標とし、健康経営優良法人認定の継続も掲げた。 - FY2022前進有価証券報告書
「多様な人材の登用、デジタル人材の育成、適所適材の人員配置などを通じて、人的資本の価値最大化を目指します。」
従来の教育体系、働き方改革、健康経営、ダイバーシティに加え、多様な人材登用、デジタル人材育成、適所適材を人的資本施策として具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「教育体系の再構築や働き方改革、健康経営の促進、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進によってヒトづくりを進化させます。」
教育、働き方、健康経営、ダイバーシティ＆インクルージョンによる人材・組織強化策を再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「教育体系の再構築や働き方改革、健康経営の促進、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進によってヒトづくりを進化させます。」
教育、働き方、健康経営、ダイバーシティ＆インクルージョンによる人材・組織強化策を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「教育体系の再構築や働き方改革、健康経営の促進、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進によってヒトづくりを進化させます。」
教育、働き方、健康経営、ダイバーシティ＆インクルージョンによる人材・組織強化策を再確認している。 - FY2020女性比率向上を非財務目標として明示有価証券報告書
「また、非財務目標として、環境に対してはCO2排出量の削減及び環境貢献型製品の開発、ダイバーシティ＆インクルージョンに対しては、従業員及び管理職における女性比率の向上などに取り組んでいます。」
教育体系、働き方改革、健康経営、ダイバーシティ＆インクルージョンの施策に加え、従業員・管理職の女性比率向上を非財務目標として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「教育体系の再構築や働き方改革、健康経営の促進、ダイバーシティ&インクルージョンの推進によってヒトづくりを進化させます。」
教育、働き方、健康経営、ダイバーシティ&インクルージョンによる人材・組織強化策を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「教育体系の再構築や働き方改革、健康経営の促進、ダイバーシティ&インクルージョンの推進によってヒトづくりを進化させます。」
教育、働き方、健康経営、ダイバーシティ&インクルージョンによる人材・組織強化策を再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「教育体系の再構築や働き方改革、健康経営の促進、ダイバーシティ&インクルージョンの推進によってヒトづくりを進化させます。」
人材・組織面の経営資源強化として、教育体系、働き方、健康経営、ダイバーシティ&インクルージョンを具体的な施策として挙げている。