原材料価格の上昇
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「インフレや関税に対して売価転嫁を推進したことにより」
インフレおよび関税によるコスト上昇に対し、売価転嫁を推進する対応を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円安に推移したことに加え、インフレ影響に対して売価転嫁を推し進めた結果、非継続事業を除いた継続事業の当第1四半期連結累計期間の売上高は1,882億47百万円と前年同期に比べて2.6％の増収となりました。」
インフレ影響に対して売価転嫁を進める対応を継続している。材料・エネルギー・物流コストの上昇が業績に影響する状況自体は継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行した影響を受けたものの、為替が円安に推移したことに加え、インフレ影響に対して売価転嫁を推し進めた結果、当連結会計年度の売上高は9,380億98百万円と前期に比べて8.4％の増収となりました。」
材料・エネルギー・物流のインフレが通期業績に実際に影響した一方、売価転嫁と円安が増収要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行した影響を受けたものの、為替が円安に推移した影響や、インフレ影響に対して売価転嫁を推し進めた結果」
材料・エネルギー・物流のインフレが業績に影響する状況と、売価転嫁による対応を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円安に推移した影響やインフレ影響に対して売価転嫁を推し進めたものの、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行した影響を受けました。」
売価転嫁を進めた一方、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行し、業績に影響したとの説明を再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円安に推移した影響や原材料価格高騰に対して売価転嫁を行ったものの、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行した影響を受けました。」
原材料価格への売価転嫁を行った一方、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行し、業績への影響が実際に生じたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体等部材の供給不足、原材料価格の上昇、円安の進行、加えてウクライナ情勢の緊迫化を契機としたエネルギー価格の高騰やサプライチェーンの更なる混乱によりインフレ圧力が一層高まるなど」
従来の鋼材価格上昇に加え、原材料、エネルギー、物流費の上昇とサプライチェーン混乱を含むコスト上昇要因へ拡大している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、半導体等部材の供給不足、原材料価格のコスト上昇及びサプライチェーン混乱の影響など、経済の先行きは未だ不透明な状況にあります。」
原材料価格のコスト上昇が当四半期の経済環境における実際のコスト要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は減収影響に加え、鋼材価格や人件費などの上昇及び将来の成長に向けた技術開発費用の増加により、449億49百万円（前期比△31.9％）となりました。」
鋼材価格上昇が人件費等の上昇や技術開発費用とともに、自動車事業の営業利益減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、自動車事業の売上高は5,292億3百万円（前年同期比△2.0％）となりました。営業利益は減収影響に加え、鋼材価格や人件費などの上昇及び将来の成長に向けた技術開発費用の増加により、385億29百万円（前年同期比△22.7％）となりました。」
鋼材価格の上昇が人件費等のコスト増や技術開発費用の増加とともに、自動車事業の営業利益を前年同期比で下回らせる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益については、鋼材価格の上昇や人件費等のコスト増、及び将来の成長に向けた技術開発を進めたことで、前年同期を下回りました。」
鋼材価格の上昇が人件費等のコスト増や技術開発費の増加とともに、自動車事業の営業利益を前年同期比で下回らせる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で営業利益については、鋼材価格の上昇や人件費等のコスト増、及び将来の成長に向けた技術開発を加速させたことにより、前年同期を下回りました。」
鋼材価格の上昇が人件費等のコスト増や技術開発費の増加とともに、自動車事業の営業利益を前年同期比で下回らせる要因として実際に現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、国際調達やVA/VE活動などを通じて原価低減に努めると同時に、原材料費上昇分の製品価格への転嫁に努めます。」
国際調達、VA/VE活動、価格転嫁による原材料価格上昇への対応を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国際的な景気動向、需給関係の影響などにより、鉄鉱石、原料炭、スクラップ、原油等の原材料価格は大きく変動し、原材料の価格上昇局面では、当社グループの製品に使用する原材料及び部品の値上りが懸念されます。」
国際調達、VA・VE活動、価格転嫁を対応策として挙げている。