車載用半導体等の部材供給不足
FY2021に初出。12回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
日本精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「グローバル自動車生産台数が前年同期から下振れしたことで、当連結会計年度は対前期比で減収減益となりました。」
車載用半導体等の部材供給制約を含む自動車生産変動リスクについて、グローバル自動車生産台数の下振れと自動車事業の減収減益が実際に発生した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「グローバル自動車生産台数は部材の供給制約による生産調整の解消が進んだことで前年から増加し、当第3四半期連結累計期間は対前年同期比で増収となりました。」
部材供給不足による生産制約は残るものの、生産調整の解消が進み、自動車生産台数と自動車事業売上高が前年から回復した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「グローバル自動車生産台数は部材の供給制約による生産調整の解消が進んだことで前年から増加し、当第2四半期連結累計期間は対前年同期比で増収となりました。」
部材供給制約による生産調整の解消が進み、自動車生産台数と自動車事業売上高が前年から回復した状況を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「グローバル自動車生産台数は半導体等部材の供給制約が和らいだことで前年から増加し、当第1四半期連結累計期間は対前年同期比で増収となりました。」
半導体等部材の供給制約は継続的なリスクとして残るものの、制約が和らぎ、グローバル自動車生産台数の増加と自動車事業の増収につながった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「日本は中国からの部品調達が滞るなど自動車の生産調整が続いた影響を受けて減収となりました。」
部品調達の停滞が自動車の生産調整と日本の自動車事業の減収として引き続き実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「日本は中国からの部品調達が滞るなど自動車の生産調整が続いた影響を受けて減収となりました。」
部品調達の停滞が自動車の生産調整と日本の自動車事業の減収として実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体等部材の供給不足による生産制約に加えて、中国ロックダウンの影響を受けて自動車生産台数が落ち込み、当第1四半期連結累計期間は対前年同期比で減収となりました。」
半導体等部材の供給不足が生産制約として継続し、中国ロックダウンと合わせて自動車生産の減少・減収を引き起こしたと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「グローバル自動車生産台数は半導体等部材の供給不足による減産が長期化した影響を受けて前年割れになりました。」
車載用半導体等の供給不足が長期化し、グローバル自動車生産台数の前年割れとして実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「前年に大幅に落ち込んだ自動車生産台数が回復に転じたことで、足元では半導体等部材の供給不足による減産があったものの、当第3四半期連結累計期間は対前年同期比で増収となりました。」
半導体等部材の供給不足が実際に自動車生産の減産要因となったことを再確認している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「前年第1四半期に大幅に落ち込んだ自動車生産台数が回復に転じたことで、足元では半導体等部材の供給不足による減産があったものの、当第2四半期連結累計期間は対前年同期比で増収となりました。」
半導体等部材の供給不足が実際に自動車生産の減産要因となったことを再確認している。一方、自動車事業は前年同期の落ち込みの反動により増収となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車事業は、車載用半導体等一部部材の供給不足などにより自動車市場が伸び悩んだものの、前年同期に新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響を受けて自動車生産台数が大幅に落ち込んだ反動により、対前年同期比で増収となりました。」
車載用半導体等の部材供給不足が実際に自動車市場の伸び悩み要因となったことを記載している。一方、前年同期の落ち込みの反動により自動車事業は増収となった。 - FY2021初出有価証券報告書
「足元では、新型コロナウイルスの更なる感染拡大や車載用半導体等一部部材の供給不足など、世界経済の先行きは不透明な状況ですが」
車載用半導体等の一部部材の供給不足を、世界経済および事業環境の先行きを不透明にする新たなリスクとして記載している。