ステアリング事業の構造改革と協業シナジー
FY2022に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「新体制発足から約2年が経過し、当初よりJISとともに取り組んでいた４つの改善施策のうち、「収益性改善に向けた更なる構造改革の推進」「スタンド・アローン化の推進（ガバナンス構造・プロセスの見直し）」「モニタリング体制の強化」に目途が立ち、2024年度はNS&C連結ベースで黒字化するなど、収益体質の改善が実現しました。」
ステアリング事業について、4施策のうち3施策に目途が立ち、2024年度の黒字化を経て、NS&Cを再子会社化した後もスタンド・アローン体制を維持すると記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年9月1日に、JISが保有する当社の持分法適用関連会社であるNSKステアリング＆コントロール株式会社（以下「NS&C」）の株式を取得し、NS&Cは当社の連結子会社となりました。その結果、当社の保有するNS&Cの議決権比率は49.9%から100%となり、当社は議決権のすべてを保有しています。」
ステアリング事業の構造改革・協業方針について、残る戦略的パートナーとのアライアンス検討に向け、2025年9月1日にJIS保有分を取得しNS&Cを再び連結子会社化した。取得後もスタンド・アローン体制を維持し、更なる体質強化に取り組むとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「新体制に移行してから約2年が経過し、当初よりJISとともに取り組んでいた4つの改善施策のうち、「収益性改善に向けた更なる構造改革の推進」「スタンド・アローン化の推進(ガバナンス構造・プロセスの見直し)」「モニタリング体制の強化」に目途が立ち、2024年度は黒字化するなど収益体質の改善が実現しました。」
ステアリング事業について、4つの改善施策のうち3施策に目途が立ち、2024年度に黒字化したと記載している。残る戦略的パートナーとのアライアンス検討に向け、NS&Cの再子会社化を予定している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度に引き続き非継続事業に分類していたステアリング事業のインド子会社であるRane NSK Steering Systems Private Limited（以下「RNSS」）について、2024年9月19日に当社が所有するRNSSの全株式をRane Holdings Limited (以下「RHL」)に譲渡し、RNSSに対する支配を喪失しました。」
ステアリング事業の構造改革・ポートフォリオ整理について、インド子会社RNSSの全株式を2024年9月19日にRHLへ譲渡し、支配を喪失した。譲渡に伴う損失24億32百万円を非継続事業に計上している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の欧州子会社は第3四半期連結会計期間にNS&Cの欧州子会社との間で、2023年12月1日よりステアリング製品の販売・技術に関する事業を譲渡すること等を内容とする契約を締結し、実行しました。」
ステアリング事業の構造改革・協業の一環として、欧州子会社の販売・技術事業の譲渡を2023年12月1日付で実行した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社の欧州子会社は当第3四半期連結会計期間にNS&Cの欧州子会社との間で、2023年12月1日よりステアリング製品の販売・技術に関する事業を譲渡すること等を内容とする契約を締結し、実行しました。」
ステアリング事業の構造改革・協業の一環として、欧州子会社のステアリング製品の販売・技術事業を2023年12月1日付で譲渡し、一部の会社については後日個別譲渡を予定している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は2023年8月1日にNS&Cに対する支配を喪失し、当第2四半期連結会計期間よりNS&C及び同社の子会社は当社の持分法適用関連会社となりました。」
ステアリング事業について、JISとの共同運営への移行に伴い、NS&C及び子会社が持分法適用関連会社となったことを再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「本契約に関し、当社は2023年7月31日、JISとの協議・合意を経て、本第三者割当に代えて、NS&Cが発行する本種類株式10,041株のすべてを一旦当社が引き受けた上で、本種類株式のすべてを当社からJISに対して20,000百万円で譲渡する取引(以下「本取引」)に変更することを決定し、2023年8月1日に本取引を実行しました。」
JISとの共同運営を含むステアリング事業の構造改革について、第三者割当方式からJISへの株式譲渡方式へ変更し、2023年8月1日に取引を実行した。第1四半期会計期間からステアリング事業を非継続事業に分類している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、以下を含む様々な施策の検討をJISと共に進めていきます。 •収益性改善に向けた更なる構造改革の推進 •スタンド・アローン化の推進(ガバナンス構造・プロセスの見直し) •ストラテジック・パートナーとのアライアンスの検討 •モニタリング体制の強化」
ステアリング事業の構造改革・協業方針が、JISとの合弁契約締結と2023年7月3日予定の取引実行、収益改善・単独運営・アライアンス・モニタリングの具体策へ進展した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、ステアリング事業は構造改革による収益力の回復、及び協業によるシナジー創出を目指していきます。」
ステアリング事業について、構造改革による収益力回復と協業によるシナジー創出を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、ステアリング事業は構造改革による収益力の回復、及び協業によるシナジーを目指していきます。」
ステアリング事業について、構造改革による収益力回復と協業によるシナジーという施策を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、ステアリング事業は構造改革による収益力の回復、及び協業によるシナジーを目指していきます」
ステアリング事業について、構造改革による収益力回復と協業によるシナジーという施策を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ステアリング事業の構造改革による収益改善、及び協業によるシナジーを目指します。」
自動車事業の収益改善策として、ステアリング事業の構造改革と協業によるシナジーを新たに独立した施策として示している。