顧客ニーズ起点のバルブ総合エンジニアリング研究開発体制
FY2017に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「一昨年度に発足したＲ＆Ｄセンターを基軸に当連結会計年度は研究開発を完結させるべく活動を展開し、３件の研究開発が完成しております。また、２件の新規テーマを盛り込み、研究開発の早期具現化を目指し活動を展開しております。」
R&Dセンターを基軸に3件の研究開発を完成させ、2件の新規テーマを追加した。ステージゲートによる進捗審議も導入し、研究開発管理が具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、59百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費59百万円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、Ｒ＆Ｄセンターを主体とし次世代へ向けて、新しいものづくりとサービスを追求するため、従来の技術に加え、次世代発電燃料対応バルブの開発、発電所内でのセンシング技術対応、原発廃止措置に係る技術開発、メンテナンス技術の高度化など、様々なイノベーションに本格的な取り組みを進めるため、調査と開発の二つの要素を持ち合わせ、個別に専門性が必要な際は他部門と横断的に連携が可能な組織としております。」
R&Dセンターを基軸に、次世代燃料対応バルブ、センシング、廃止措置、メンテナンス高度化を横断的に進める体制へ拡張した。研究開発費も前年同期の1億27百万円から2億27百万円へ増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費1億3百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、43百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費43百万円を計上したが、研究開発活動に重要な変更はないとされた。水素発電用バルブを含む開発テーマについて、新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費1億円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、44百万円であります。なお、当第１四半期連結会計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発費は44百万円で、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動は、144百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費144百万円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、98百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費98百万円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動は、49百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費49百万円を計上したが、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、99,049千円となっております。（バルブ事業）１．新型逆止弁の開発 ２．水素関連バルブの開発 ３．遠隔操作弁の開発 ４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 ５．弁座交換装置の開発 ６．配管内面プラズマ切断装置の開発 ７．配管内研磨機の開発」
研究開発費99百万円を計上し、新型逆止弁、水素関連バルブ、遠隔操作弁、デジタル開度計などの具体的な開発テーマを進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動は、61百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費61百万円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動は、14百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費14百万円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2020前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、123,384千円となっております。各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。（バルブ事業）１．株式会社キッツとのコラボレーションによるコストダウン弁の開発２．弁座交換装置の開発３．配管内面プラズマ切断装置の開発４．安全弁作動試験用油圧ジャッキ（他社製）生産中止に伴う代替装置の開発５．配管内研磨機の開発６．遠隔操作弁の開発７．手動弁取付け用デジタル開度計の開発」
研究開発費123百万円を計上し、配管内研磨機、遠隔操作弁、デジタル開度計など新たな開発テーマを具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動は、99百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費99百万円を計上したが、顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発を含む研究開発体制について、重要な変更はないとされた。 - FY2019前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、143,250千円となっております。各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。（バルブ事業）１．株式会社キッツとのコラボレーションによるコストダウン弁の開発２．弁座交換装置の開発（弁座切削装置、溶接装置）３．電動弁駆動装置のトルクスイッチ角モニタ装置の開発４．安全弁作動試験用油圧ジャッキ（他社製）生産中止に伴う代替装置の開発５．配管内面プラズマ切断装置の開発６．発電所内での安全弁デジタルＮ２試験装置の開発」
研究開発費は1億43百万円となり、キッツとのコストダウン弁、弁座交換装置、モニタ装置、デジタル試験装置など具体的な開発テーマが示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発の研究開発体制について、重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
顧客ニーズ起点の商品開発・事業開発の研究開発体制について、重要な変更は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価の精度向上を目的として「事業開発会議」、「商品開発推進会議」を発足し、継続的に活動を進めております。」
従来の商品開発推進会議に加えて事業開発会議を設け、顧客ニーズから新商品・新事業につなげる研究開発体制を拡張した。キッツとのコストダウン弁開発など具体的テーマも記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
顧客ニーズ起点の商品開発規程・商品開発推進会議を含む研究開発体制について、重要な変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
商品開発規程・商品開発推進会議を含む研究開発体制について、重要な変更は示されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「継続的な顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価の精度向上等を目的として「商品開発規程」を制定し、「商品開発推進会議」を発足し活動を開始しております。」
顧客ニーズの抽出、商品開発規程、商品開発推進会議、部門間情報連携、技術部開発課による成果管理を組み合わせた研究開発体制を開始した。研究開発費総額は127,566千円である。