原材料市況の変動による製造コスト上昇
FY2016に初出。25回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「特に飲食・サービス業界においては、原材料費や人件費等のコストアップ、人手不足の深刻化等は継続しているものの、インバウンド需要の継続等を受け高まっている設備投資需要への対応や、増加する修理・メンテナンス需要への対応にも注力いたしました。」
原材料費・人件費等のコストアップと人手不足の深刻化が継続しているとの認識を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「特に飲食・サービス業界においては、原材料費や人件費等のコストアップ、人手不足の深刻化等は継続しているものの、インバウンド需要の継続等を受け高まっている設備投資需要への対応に注力いたしました。」
原材料費・人件費等のコストアップと人手不足の深刻化が継続しているとの認識を示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「加えて、米国新政権下で予想される輸入関税の変更やその米国施策に対する各国対抗措置による半導体等部材のレアメタル・自然冷媒用の液化天然ガス等の輸出停止、その他の原因による世界的サプライチェーンの混乱等に起因する部材の調達難が起こった場合には、当社の製品製造にも相当の影響を及ぼす可能性があります。さらに、米国・メキシコ間での保税加工制度の見直しが行われた場合には、製造コストの増加の可能性もあります。」
原材料価格・部材調達リスクに、米国の輸入関税変更、各国の対抗措置、レアメタル・液化天然ガスの輸出停止、米墨間の保税加工制度見直しという新たな具体的要因を追加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「特に飲食・サービス業界においては、原材料費や人件費等のコストアップ、人手不足の深刻化等は継続しているものの、インバウンドの回復等を受け高まっている設備投資需要への対応に注力いたしました。」
原材料費・人件費等のコストアップと人手不足の深刻化が継続しているとの認識を示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「特に飲食・サービス業界においては、原材料費や人件費等のコストアップ、人手不足の深刻化等は継続しているものの、インバウンドの回復等を受け高まっている設備投資需要への対応に注力いたしました。」
原材料費・人件費等のコストアップが継続しているとの認識を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、半導体等部材の調達懸念に対しては、代替可能材料や部品を積極的に取り入れています。その調達先も複線化する等グローバルで見直し、部品の確保等により需要回復に対応した増産に努めています。また、部材価格や物流費の高騰に対しては予実管理を強化すると共に、自社努力のみでは収益性の改善は困難と判断した場合は、製品価格の改定を実施していきます。」
代替部品、調達先の複線化、増産、予実管理、価格改定という対応を継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、部材価格上昇の影響があったものの、深掘りを進める飲食市場、積極的な開拓を進める飲食外市場に向け、冷蔵庫、製氷機、食器洗浄機等主力製品を中心とした拡販を実施いたしました。」
国内で部材価格上昇が実際に事業活動へ影響したと記載された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、国内は昨年発生した部材調達難は解消した中で、」
国内では前年に発生した部材調達難が解消したと記載された。一方、米州では年初に一部製品の部材調達難が発生したものの、徐々に回復した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海外では、経済の持ち直しにより売上は継続的に回復しました。一方で、世界的な部材価格や物流費の高騰、また米国を中心とした人手不足や人件費の上昇等の影響を受ける中、製品価格の改定は随時実施し、収益性の維持に努めました。」
部材価格・物流費の高騰、人手不足、人件費上昇が引き続き収益面に影響している。製品価格の改定を随時実施しているが、リスク自体の範囲に実質的な変更はない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「海外では、経済の持ち直しにより売上は継続的に回復したものの、世界的な原材料価格や物流費の高騰、米国を中心とした人手不足や人件費の上昇等が、収益面に影響しました。」
原材料価格高騰と部材調達難に加え、物流費高騰が明示され、原材料・物流・人件費の上昇が収益面に実際に影響した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、世界的な原材料価格高騰やサプライチェーンの混乱による部材の調達難、米国を中心とする人手不足等の影響により供給制約が継続しました。」
原材料価格高騰に加え、サプライチェーン混乱による部材調達難が継続し、供給制約として実際の事業活動に影響している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年に顕在化した半導体を始めとした一部の部品、原材料の世界的な供給不足及び価格高騰は、当社の製品製造にも少なからぬ影響を及ぼしています。」
原材料・部品の価格変動リスクが、半導体等の世界的な供給不足・価格高騰として2021年に顕在化し、製品製造へ実際に影響したと明記された。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、これらの地域の景気の回復を背景に、国内外において原材料不足等による調達難・原材料費高騰の影響が継続しております。」
従来の原材料費高騰による製造コスト上昇に加え、国内外で原材料不足等による調達難が明記され、米州および欧州・アジアのセグメント業績への影響も記載された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「米州におきましては、原材料費高騰等の影響を受けましたが、経済の回復に伴い、製氷機、ディスペンサ等の拡販に努めた結果、売上高は287億79百万円（前年同期比25.1％増）、セグメント利益は29億51百万円（同174.0％増）となりました。」
原材料費高騰が米州セグメントの業績に実際に影響したと記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとの全般的なリスク記載がある。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の原材料及び部品等は、市況の変動により製造コストや製品価格に影響を及ぼします。製造コスト削減や製品価格に転嫁できない場合は、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の市況変動と、コスト削減・価格転嫁ができない場合の収益影響を継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の原材料及び部品等は、市況の変動により製造コストや製品価格に影響を及ぼします。製造コスト削減や製品価格に転嫁できない場合は、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の市況変動と、コスト削減・価格転嫁ができない場合の収益影響を継続記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料市況の変動による製造コスト上昇について、重要な変更はないとする全般的なリスク記載がある。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ製品の原材料及び部品等は、市況の変動により製造コストや製品価格に影響を及ぼします。製造コスト削減や製品価格に転嫁できない場合は、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の市況変動と、コスト削減や価格転嫁ができない場合の収益影響をリスクとして記載している。