研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30億79百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費30億79百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億84百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費29億84百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は5,621百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は3,175百万円、米州は1,925百万円、欧州は123百万円、アジアは397百万円となっております。」
研究開発費は前年度の4,682百万円から5,621百万円へ増加し、研究開発部門所属従業員も676名となった。自然冷媒製品、低GWP製品、節水型洗浄機、急速凍結機、デジタル機能を備えたディスペンサ等の開発・製品化を進めた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26億51百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費26億51百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億73百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億73百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は4,682百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は3,006百万円、米州は1,318百万円、欧州・アジアは357百万円となっております。」
研究開発費は前年度の4,623百万円から4,682百万円へ増加し、自然冷媒冷蔵庫・冷凍庫、自然冷媒製氷機、節水型食器洗浄機、低GWP製品、医療用保冷庫等を開発・製品化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、33億84百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を33億84百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億26百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億26百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億27百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を11億27百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は4,623百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は2,979百万円、米州は1,254百万円、欧州・アジアは389百万円となっております。」
研究開発費は4,623百万円、研究開発部門所属従業員は524名となった。自然冷媒冷蔵庫、流量可変自動洗浄機能付き製氷機、自動食器洗浄機、非接触型ディスペンサ、環境配慮型飲料ディスペンサ等を製品化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、34億11百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費34億11百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億70百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22億70百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億10百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は4,425百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は3,041百万円、米州は1,023百万円、欧州・アジアは359百万円となっております。」
研究開発費は前年度の4,128百万円から4,425百万円へ増加した。省エネ法適合冷蔵庫、自然冷媒ショーケース、衛生管理機器、クラウド温度管理システム、IoT対応ディスペンサ、ワクチンフリーザー等を製品化し、開発内容も拡大した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、33億88百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を33億88百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億59百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を22億59百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億13百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費を11億13百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新規開発及びモデルチェンジを中心とした開発活動と、収益性を向上させるためのコスト低減活動を行っております。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は4,128百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は2,673百万円、米州は1,134百万円、欧州・アジアは319百万円となっております。」
研究開発費4,128百万円、研究開発部門所属従業員461名を計上し、冷蔵庫、ショーケース、製氷機、食器洗浄機、ディスペンサ等で多数の新製品開発・モデルチェンジを製品化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30億23百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を30億23百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20億14百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を20億14百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億97百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を10億97百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30億97百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を30億97百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20億92百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を20億92百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億63百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を10億63百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新規開発及びモデルチェンジを中心とした開発活動と、収益性を向上させるためのコスト低減活動を行っております。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は41億30百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は28億22百万円、米州は11億22百万円、欧州・アジアは１億85百万円となっております。」
研究開発費は41億30百万円、研究開発部門所属従業員は452名となった。冷蔵庫、自然冷媒製氷機、冷蔵ショーケース、食器洗浄機、スチームコンベクションオーブン等の新規開発・モデルチェンジを製品化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30億82百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を30億82百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20億58百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を20億58百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を10億8百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新規開発及びモデルチェンジを中心とした開発活動と、収益性を向上させるためのコスト低減活動を行っております。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は40億円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は29億29百万円、米州は９億59百万円、欧州・アジアは１億11百万円となっております。」
研究開発費は前年度の39億06百万円から40億円に増加し、研究開発部門の従業員も455名となった。ブラストチラー、自然冷媒採用製氷機、省エネ規制適合製品、電解水生成装置、食器洗浄機等の新規開発・モデルチェンジを製品化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億95百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を29億95百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億98百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を19億98百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を9億71百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新規開発及びモデルチェンジを中心とした開発活動と、収益性を向上させるためのコスト低減活動を行っております。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は39億６百万円となっており、セグメントごとの研究開発費は、日本は29億43百万円、米州は８億57百万円、欧州・アジアは１億５百万円となっております。」
研究開発費39億６百万円、研究開発部門所属従業員443名を計上し、国内外で多数の新製品開発・モデルチェンジを実施した。省エネ製品、自然冷媒製品、新ブランド製品、食器洗浄機等の具体的な開発実績が記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億53百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期連結累計期間で29億53百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億36百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期累計期間の研究開発費を19億36百万円とし、活動状況に重要な変更はないとしている。