円高による収益・純資産への影響
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ホシザキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 495」
前年同期の為替差損896百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差益495百万円となり、為替による経常利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 896」
当中間連結会計期間に為替差損896百万円を計上し、前年同期の為替差益から為替による影響がマイナスへ転じた。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「また円安もあり、インバウンドについてはコロナ禍前以上の水準を継続しています。」
円高による従来のマイナス影響ではなく、円安を背景としたインバウンド回復が記載され、為替環境の方向性は円高リスクから反転した状態が続いている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社が保有する外貨建預金や海外の関係会社に対する投資を換算する際の為替相場の変動は、当社グループの財政状態、包括利益を含む経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建預金・海外関係会社投資等の換算による財務影響リスクと、通貨別影響額のモニタリング・ポジション見直しによる対応を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、保有外貨建て資産等の円換算評価による為替差益51億39百万円を計上したことにより、経常利益は433億80百万円（同13.2%増）となりました。」
保有外貨建て資産等の円換算評価による為替差益が引き続き経常利益のプラス要因となった。為替差益は前年同期の151億36百万円から51億39百万円に減少している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社が保有する外貨建預金や海外の関係会社に対する投資については、主要な通貨別の為替換算による影響額を継続的モニタリングし、ポジションを見直す等随時必要な措置を取って為替リスクの低減を図っています。」
外貨建預金・海外関係会社投資について、通貨別の換算影響額の継続監視とポジション見直しを為替リスクへの対応策として明記した。なお、当年度は為替差益90億32百万円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、円換算ベースにおいては円安進行に伴い今期業績へのプラス影響がありました。」
従来の円高によるマイナス影響から円安による為替換算上のプラス影響へ転じた状況認識を継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における経済状況は、国内は新型コロナウイルス感染症の再拡大は一定の落ち着きを見せたものの、物価高や急激な円安に伴い、回復は段階的なものにとどまりました。／円安による為替換算の影響もあり、売上高は371億16百万円（前年同期比29.0％増）」
従来の円高による為替差損リスクに対し、当四半期は急激な円安が国内回復の制約要因として記載され、海外売上高には円安による為替換算効果が現れた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、保有外貨建資産等の円換算評価による為替差益43億56百万円を計上したことにより、経常利益は114億81百万円（同1.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は79億６百万円（同1.5％増）となりました。」
前年同期の為替差益33億55百万円から当四半期は43億56百万円へ増加し、為替影響は引き続き経常利益のプラス要因となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業外収益は為替差益が53億73百万円あったこと等により65億９百万円（前期比195.2％増）となりました。」
前年度の為替差損23億07百万円から、当年度は為替差益53億73百万円へ転じ、為替による経常利益へのマイナス影響が解消された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 3,739」
第3四半期連結累計期間は為替差益37億39百万円となり、前年同期の為替差損20億40百万円から、為替による経常利益へのマイナス影響が引き続き解消されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、保有外貨資産等の円換算評価による為替差益35億75百万円を計上したことにより、経常利益は182億29百万円（同81.7％増）となりました。」
前年同期の為替差損14億34百万円に対し、当四半期は為替差益35億75百万円を計上し、為替影響が引き続き経常利益のプラス要因となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、保有外貨資産等の円換算評価による為替差益33億55百万円を計上したことにより、経常利益は112億97百万円（同35.4％増）となりました。」
前年同期の為替差損15億70百万円に対し、当四半期は為替差益33億55百万円となり、為替による経常利益へのマイナス影響が解消し、プラス要因となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業外費用は為替差損が23億７百万円あったこと等により32億32百万円（同320.2％増）となりました。」
為替差損は前年度の4億26百万円から23億07百万円へ増加し、経常利益の減益要因となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 1,556 2,040」
第3四半期連結累計期間の為替差損は20億40百万円となり、前年同期の15億56百万円から増加した。保有外貨資産等の円換算評価による為替影響が経常利益の減益要因として継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また、保有外貨資産等の円換算評価による為替差損14億34百万円を計上したことにより、経常利益は100億31百万円（同45.6％減）となりました。」
保有外貨資産等の円換算評価による為替差損14億34百万円を計上した。前年同期の12億70百万円を上回り、経常利益の減益要因として為替影響が継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、保有外貨資産等の円換算評価による為替差損15億70百万円を計上したことにより、経常利益は83億45百万円（同18.8％減）となりました。」
前年同期に為替差損がなかったのに対し、当第1四半期は保有外貨資産等の円換算評価による為替差損15億70百万円を計上し、経常減益要因となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「経常利益は保有外貨資産等の円換算評価による為替差損15億56百万円を計上したことにより294億84百万円（同10.6％減）となりました。」
保有外貨資産等の円換算評価による為替差損を15億56百万円計上した。前年同期の2億61百万円から増加し、経常利益の減益要因として為替影響が明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、為替は緩やかな円高傾向で推移いたしました。」
緩やかな円高傾向の記載を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、為替は緩やかな円高傾向で推移いたしました。」
緩やかな円高傾向の記載を継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、為替は第３四半期までは緩やかな円高傾向、その後、年度末にかけては円安傾向で推移いたしました。」
為替方向が年度末にかけて円安へ転じた一方、当年度の為替差損は17億19百万円となり、前年度の4億02百万円から増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、為替は緩やかな円高傾向で推移いたしました。」
緩やかな円高傾向の記載を継続している。第3四半期累計の為替差損は2億61百万円で前年同期の3億26百万円から減少した一方、為替換算調整勘定はマイナスとなっており、リスク認識の表現は前四半期から実質的に変わっていない。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「また、為替は総じて円高傾向で推移いたしました。」
円高傾向が継続し、為替差損は前年同期の9億04百万円から16億40百万円へ増加した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また、為替は円高傾向で推移いたしました。」
円高傾向が継続し、為替差損は前年同期の9億96百万円から28億31百万円へ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは需要地生産を中心としており、輸出入取引に係る為替相場の変動による影響は限定的でありますが、外貨建預金及び海外子会社への貸付金があり、為替相場の変動は、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
需要地生産により輸出入取引への影響は限定的としつつ、外貨建預金・海外子会社貸付金に関する為替変動リスクを継続記載している。年度の為替差損は4億02百万円であった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、為替は緩やかな円高傾向で推移いたしました。」
円高傾向が継続している。今回は円高の進行を「緩やかな円高傾向」と表現している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、為替は総じて円高傾向で推移いたしました。」
前四半期から続く円高傾向を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、為替は円高傾向で推移いたしました。」
前年度から続く円高傾向を引き続き記載している。なお、当第1四半期の為替差損は9億96百万円で、前年同期の22億67百万円から減少した。 - FY2016再定義有価証券報告書
「当社グループは需要地生産を中心としており、輸出入取引に係る為替相場の変動による影響は限定的でありますが、外貨建預金及び海外子会社への貸付金があり、為替相場の変動は、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
前回までの「円高による影響」から、需要地生産による輸出入影響は限定的としつつ、外貨建預金・海外子会社貸付金を含む一般的な為替相場変動リスクとして記述を広げた。年間では為替差損15億45百万円、為替換算調整勘定の減少31億89百万円が記載されている。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「経常利益は、円高が進んだことに伴い、保有外貨等の円換算評価による為替差損66億34百万円の計上等により258億35百万円（同2.0％減）となりました。」
円高の進行が続き、為替差損は第2四半期累計の59億64百万円から66億34百万円に拡大した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、為替は更に円高が進みました。」
円高の進行に伴い、保有外貨等の円換算評価による為替差損59億64百万円を計上し、為替換算調整勘定も減少したと記載している。