QCDS（品質・コスト・納期・サービス）の継続的強化
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2023前進有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べ5.8%減少の67,177百万円、売上総利益は前連結会計年度に比べ69.6%増加の13,160百万円となりました。売上原価率は、前連結会計年度に比べ6.6%減少し、83.6%となりました。」
コスト改善効果などにより、売上原価率が前期比6.6ポイント低下し、売上総利益が69.6％増加したという測定可能な前進が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、コスト改善の効果が見られた一方で、エネルギー価格をはじめとしたあらゆるコストの上昇及び高止まりの影響や、売上の伸び悩み等により、営業利益は前年同四半期比1.1％減の1,509百万円となりました。」
コスト改善の効果が引き続き確認された一方、エネルギー価格をはじめとするコスト上昇が利益を圧迫している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上高の増加およびコスト改善の効果が見られた一方で」
コスト改善の効果が引き続き認められたと記載しているが、構造改革費用の計上により営業利益は減少している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上原価率は、在庫把握、評価にかかる不備に起因する利益調整が一時的に発生したものの、コスト改善の効果により、前連結会計年度に比べ2.3ポイント減少し、80.0%となりました。」
継続的なコスト改善の効果により、在庫把握・評価に関する一時的な利益調整があったものの、売上原価率が前期比2.3ポイント低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「この過程で定着してきた継続的なコスト改善を行い、売上の急激かつ大幅な変動に対する一定の下支えが可能な企業体質強化を進めました。」
継続的なコスト改善が定着し、売上変動を下支えする企業体質の強化を進めたと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「従来継続して進めてまいりましたコスト改善に加え、緊急コスト対策を行い、売上の急激かつ大幅な変動に対する一定の下支えを実現しました。」
従来のコスト改善に加えて緊急コスト対策を実施し、売上の急激かつ大幅な変動に対する一定の下支えを実現したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この様な経営環境のもと、営業努力及びコスト改善努力に注力いたしました。」
厳しい経営環境への対応として、営業努力とコスト改善努力を引き続き実施している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「新中計ではコンプライアンス厳守の企業文化を定着させ、中期経営目標達成のため、成長、QCDSの一層の向上、グローバルコントロールの進化の３つの領域でのシナジー実現を図り、一層の利益ある成長と企業価値の向上を図ってまいります。」
QCDSの強化が、単独の競争力施策から、2018年開始の新中期経営戦略におけるシナジー実現の3領域の一つとして位置づけ直された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、継続的な技術革新に注力すると共に、コア・バリューであるQCDS（品質、コスト、納期及びお客様第一主義（サービス））を高めることにより、長期的な戦略目標を達成するためのより安定した基盤を提供すると同時に、中期経営計画の達成に向かって加速することができると信じています。」
PBC事業の取得に関連して、技術革新とQCDSの向上を中期経営計画や長期戦略を支える要素として引き続き掲げている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「各々の強みを活用する事により、より良いレベルのQCDSを達成し、お客様への貢献をより高める事が可能となります。」
NN社のPBC事業取得を通じて、QCDSレベルを高める具体的な施策が示された。なお、QCDSの構成要素は従来の品質・コスト・納期・サービスから、品質・コスト・供給・全社一丸となったサービスとして記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、品質（Ｑ）、コスト（Ｃ）、納期（Ｄ）及びお客様第一主義（サービス：Ｓ）を強化していくことで売上成長をサポートするとともに、さらなる収益力の強化に努めてまいります。」
品質、コスト、納期、サービスを一体の競争力として強化し、売上成長と収益力強化を支える方針を示している。