売上・フリーキャッシュフロー・EBITDAを基準とする業績連動型報酬
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2025再定義有価証券報告書
「・売上収益：30％、フリー・キャッシュ・フローマージン：70％」
2025年12月期の業績連動型金銭報酬について、売上収益30％、FCFマージン70％の評価ウェイトへ変更された。実績は売上収益69,837百万円（目標71,537百万円）、FCFマージン14％（目標12％）と開示され、評価指標の構成と実績が具体化された。 - 2026-03-03前進株主総会
「2025年４月からその職責を踏まえた報酬構成、業績連動割合及び各報酬の位置づけの見直しを行い、対象者を国内非居住者にも拡大するとともに、従前の執行役の役位と中期経営計画の業績目標達成度等に応じて当社株式及び当社株式の換価処分金相当額の金銭を執行役に交付または給付する制度から、中長期的な株式価値との連動性をより一層強化した制度といたします。」
業績連動報酬制度について、報酬構成・業績連動割合・対象者の見直しと、中長期的な株式価値との連動性強化が実施段階として記載された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「使用指標 2024年度 2025年度 2026年度 2027年度 2028年度 2029年度 使用数値 売上収益 77,300 71,500 73,000 77,000 83,000 87,000 営業利益 6,860 1,000 2,500 6,500 8,500 10,000」
業績連動型株式報酬の対象が2024年度から2029年度までの新中期経営計画に対応する形へ更新され、売上収益と営業利益について年度別の目標値が設定された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「・売上収益：25%、営業利益：50%、フリーキャッシュフローまたは営業キャッシュフロー：25%」
業績連動型金銭報酬について、売上収益・営業利益・フリーキャッシュフローまたは営業キャッシュフローを25％・50％・25％のウェイトで評価する仕組みを明示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「使用指標 2021年度 2022年度 2023年度 評価ウェイト 売上収益 60,800百万円 67,400百万円 75,000百万円 50% 営業利益 6,100百万円 7,500百万円 11,500百万円 50%」
業績連動型株式報酬について、2021～2023年度を対象とする新たな中期経営戦略に対応し、売上収益と営業利益を各50％の評価ウェイトとする年度別目標を設定した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ベース報酬（役職・職責・役割に応じた固定報酬）、業績連動型金銭報酬（売上・EBITDA・フリーキャッシュフローを基準に、経営目標の達成状況ならびに個人の貢献度合に応じて決定）及び業績連動型株式報酬（中期経営計画における売上・EBITDA等の目標達成度に応じて決定）で構成され」
業績連動型金銭報酬・株式報酬の仕組みを継続している。2020年12月期の実績は、売上収益52,024百万円、EBITDA6,953百万円、FCF950百万円で、設定された目標値を併記している。 - FY2018前進有価証券報告書
「初回の中計期間である2018年1月1日から2020年12月31日までの3事業年度に係る執行役に対する交付等の対象とする当社株式の取得のため、4.8億円を上限とする金員を信託に拠出します。なお、BIP信託内の当社株式については、信託期間中、議決権は行使しないものとし、初回の中計期間について執行役に交付等が行われる当社株式数の上限を173,100株とします。」
BIP信託について、2018～2020年の対象期間、拠出上限4.8億円、株式数上限173,100株に加え、売上収益85,000百万円、EBITDA19,000百万円、FCF8,200百万円を業績連動指標として具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画の着実な遂行及び推進をはかるため、役員に対する業績連動型株式報酬として、第2四半期連結会計期間より役員報酬BIP（Board Incentive Plan）信託を導入しております（以下、「BIP信託」）。BIP信託とは、役位や中期経営計画等の目標達成度に応じて、当社株式を役員に交付（一定の場合には、信託内で換価した上で、換価処分金相当額の金銭を給付）する制度です。」
中期経営計画等の目標達成度と役位に応じて株式を交付するBIP信託の仕組みを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画の着実な遂行及び推進をはかるため、役員に対する業績連動型株式報酬として、当第2四半期連結会計期間より役員報酬BIP（Board Incentive Plan）信託を導入しております（以下、「BIP信託」）。BIP信託とは、役位や中期経営計画等の目標達成度に応じて、当社株式を役員に交付（一定の場合には、信託内で換価した上で、換価処分金相当額の金銭を給付）する制度です。」
従来の売上・フリーキャッシュフロー・EBITDA等を基準とする業績連動型報酬に加え、中期経営計画等の目標達成度と役位に応じて株式を交付するBIP信託を導入し、報酬連動の仕組みを拡張している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業績連動型報酬（売上・フリーキャッシュフロー・EBITDAを基準に、事業計画における経営目標の達成状況等を総合的に加味した上で、個人の貢献度合に応じて決定）で構成され」
役員報酬を固定報酬と業績連動型報酬で構成し、売上、フリーキャッシュフロー、EBITDA及び事業計画の達成状況等を基準としている。