のれんの減損リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ツバキ・ナカシマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損テストを実施した結果、プレシジョン・コンポーネントビジネスで回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、15,049百万円の減損損失を計上しております。」
前期に減損損失を計上していなかったプレシジョン・コンポーネントビジネスで、のれん15,049百万円の減損損失が発生した。のれん残高は36,274百万円から21,277百万円へ減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損テストを実施した結果、全てののれんを含む資金生成単位又は資金生成単位グループについて回収可能価額が帳簿価額を上回ったため減損損失を計上しておりません。」
前期にリニアビジネスののれんについて2,584百万円の減損損失が発生したが、当期は全てのれんを含む資金生成単位で減損損失を計上していない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損テストの結果、リニアビジネスで回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、2,584百万円の減損損失を計上しております。」
のれんの減損リスクについて、リニアビジネスののれんに対する2,584百万円の減損損失が実際に発生し、同事業ののれん残高は2,963百万円から379百万円へ減少した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「使用価値は、過去の経験と外部からの情報を反映し、マネジメントが承認した5年を限度とする事業計画を基礎としたキャッシュ・フローの見積額を、当該資金生成単位の税引前の加重平均資本コスト（プレシジョン・コンポーネントビジネスは8.8%、リニアビジネスは8.5%）により現在価値に割引いて算定しております。なお、計画期間を超える継続価値の見積における成長率は、各国の長期期待成長率を勘案して1.0％を用いております。」
のれん39,852百万円について、5年以内の事業計画、割引率8.8％・8.5％、成長率1.0％を用いた減損テストを実施し、減損損失は計上していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「前連結会計年度並びに当連結会計年度における減損テストの結果、資金生成単位の回収可能価額は帳簿価額を上回っているため、減損損失は計上しておりません。」
のれん残高38,168百万円について、3年分の事業計画と割引率を用いた減損テストを行い、減損損失は計上していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当該影響が2020年12月末まで続く等の仮定を置き、当第2四半期連結累計期間の有形固定資産、無形資産及びのれんの減損等の会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、2020年12月末まで影響が続く仮定で有形固定資産、無形資産及びのれんの減損等の見積りを行っている。減損損失の発生自体は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
取得対価配分確定後ののれんを前提とする減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
取得対価配分の確定後ののれんを前提とする減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、取得対価の配分が完了しております。取得対価、及び確定後の支配獲得日における取得した資産・引受けた負債の公正価値、非支配持分及びのれんは以下のとおりであります。」
PBC事業取得に関する取得対価の配分が確定し、のれんは17,137百万円として確定した。従来の暫定的なのれん計上額から、取得資産・無形資産・繰延税金負債との配分が見直され、のれんの金額と減損リスクの前提が変更された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「将来の事業環境に変化が生じた場合又は当社グループによるPBC事業に係る経営計画の実施が成功に至らない場合は、かかるのれん等の減損が発生するおそれがあります。」
PBC事業の取得により26,149百万円ののれんが暫定計上され、買収後の事業環境や経営計画の実行状況による減損リスクが増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有しているのれんについて、収益性の低下等に伴い資産価値が減少した場合、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
2016年12月末のれん残高は23,615百万円で、今後3年分の事業計画と割引率3.9％～7.3％を用いた減損テストの対象となっている。減損損失は計上していない。