新規車種・新技術の量産立上げコストと新商品開発費用
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2023-Q3。
TPRがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント損失は9億72百万円で、お客様の生産変動に伴うロス、原材料やエネルギー市況高騰、派遣労務費高騰、為替影響に伴う輸入品の原価高等に深刻な影響を受け、また新車立上げに伴うロスが一部で継続していること、生産が特定ラインに偏ることにより非効率が発生していること等により、前年同期に比べて12億98百万円の減益となりました。」
新車立上げに伴うロスが一部で継続していると説明し、従来の量産立上げ・新車関連コストの発生を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は335億19百万円で、お客様の生産調整等の影響を受けたものの円安による為替影響により、前年同期に比べて3億9百万円の増収となりました。セグメント損失は6億35百万円で、お客様の急激な生産変動に伴うロス及び原材料費やエネルギー費の高騰、為替影響に伴う輸入品の原価高や新車立上げにおけるロスの影響等により、前年同期に比べて12億50百万円の減益となりました。」
ファルテックグループでは、新車立上げにおけるロスが原材料費・エネルギー費高騰等とともに減益要因として引き続き発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「利益は、継続的な原価低減活動の推進や経費圧縮などを実行いたしましたが、売上高の減少に伴う操業度減や新技術の量産立上げコストなどにより、営業利益、経常利益とも減少いたしました。」
新技術の量産立上げコストが、原価低減・経費圧縮を実施した後も通期の営業利益・経常利益の減少要因となっている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「日本は、売上高は243億51百万円で、前年同期に比べて37百万円の増収となりました。セグメント利益は20億32百万円で、新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用などにより、前年同期に比べて3億18百万円の減益となりました。」
新技術の量産立上げコストと新商品開発費用が、日本セグメントの減益要因として引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、継続的な原価低減活動の推進や経費圧縮などを実行いたしましたが、売上高の減少や新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも減少いたしました。」
新技術の量産立上げコストと新商品開発費用が、売上高減少とともに当第1四半期の連結利益減少要因として実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「TPRグループ(除くファルテックグループ)の営業利益は、継続的な原価低減活動の推進、経費圧縮等を実行いたしましたが、原材料の高騰や新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用等により、前期に比べて38億23百万円減少(△19.5%)の157億79百万円となりました。」
新技術の量産立上げコストと新商品開発費用が、通期の営業利益減少要因として実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面は、売上増による増産効果に加えて継続的な原価低減活動の推進、経費圧縮などを実行いたしましたが、原材料の高騰や新技術の量産立上げコスト、中国ビジネスの減速、新商品の開発費用などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも減少いたしました。」
新技術の量産立上げコストおよび新商品の開発費用が、当第3四半期累計期間の利益減少要因として引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は432億76百万円で、国内でのミリ波レーダーカバー、電装品などの新商品の販売増加により、前年同期に比べて14億80百万円の増収となりました。セグメント利益は2億90百万円で、国内での新規車種の準備費用や米国での新設事業の準備費用などにより、前年同期に比べて4億49百万円の減益となりました。」
新規車種および新設事業の準備費用がファルテックグループの減益要因として実際に発生している。なお、quantified は true、materialized は true。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「利益面は、売上増による増産効果に加えて継続的な原価低減活動の推進、経費圧縮等を実行いたしましたが、原材料の高騰や新規車種・新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも減少いたしました。」
新規車種・新技術の量産立上げコストおよび新商品の開発費用が、当四半期の営業利益等を押し下げた要因として初めて明示されている。