原材料価格の市況変動
FY2018に初出。14回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-05-15。
TPRがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- 2026-05-15再掲業績予想の修正
「今後の経営環境は、中東情勢の先行き不透明感に加え、材料調達面でのリスクやサプライチェーンにおける労務費、原材料・物流コストの上昇、インフレの長期化による影響など、事業環境は引き続き厳しい状況が想定されます。」
原材料コスト上昇のリスクを引き続き事業環境上の懸念として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高及び利益は、中国経済減速の影響がある一方、国内での販売好調及び、引き続き原価低減活動と原材料・エネルギー価格の価格反映の進展により、前年同期比増収増益となりました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりに対し、原価低減活動と価格反映を継続していると説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高及び利益は、中国経済回復の遅れによる影響を受けましたものの、国内・アセアンでの販売好調に加え、原価低減活動と原材料・エネルギー価格の価格反映が進み、前年同期比増収増益となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が続く中、原価低減活動と価格反映が進んだと説明しており、コスト上昇の影響への対応が進んでいる。 - FY2023悪化有価証券報告書
「市況価格が高騰し、生産性向上などの内部努力や、販売価格への転嫁等により影響を吸収できない場合は、当社グループの将来の収益性に悪影響を与える可能性があります。」
原材料価格の高騰に対し、生産性向上や販売価格転嫁を進めても吸収できない可能性を、収益性へのリスクとして明示している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、売価反映を進めて参りましたものの、想定を上回る原材料・エネルギー等の諸経費高騰に加え、中国市場の回復の遅れから、前年同期比減益となりました。」
原材料費の高騰が想定を上回り、売価反映を進めた後も連結利益の減少要因となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが主として関連する自動車業界におきましても、国内外ともに、半導体不足による供給制約や原材料調達コスト増の影響により、自動車生産ならびに販売台数が総じて伸び悩む展開となりました。」
原材料調達コスト増が半導体不足とともに国内外の自動車生産・販売を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが主として関連する自動車業界におきましては、半導体の供給不足や新型コロナウイルス感染症拡大の影響による自動車メーカーの減産や原材料・エネルギー価格の高騰などにより、グローバルで厳しい状況となりました。」
原材料価格の高騰が、半導体不足や減産、エネルギー価格高騰とともにグローバルな事業環境を厳しくする要因として再掲されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「第３・第４四半期については、半導体やハーネス不足による自動車メーカーの減産に加えて、原材料価格や物流コストが右肩上がりで高騰したことから、前第３・第４四半期に対し減収減益でありました。」
原材料価格の高騰に加え、物流コストの上昇が連結業績の減収減益要因として明示されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「このような厳しい経営環境の中、自動車メーカー各社の減産影響に加え、原材料価格および輸送費の高騰、東南アジアでのコロナ感染拡大を受けた操業度の低下などが利益の圧迫要因となりましたが、グローバルでの生産最適化による操業カバー、継続した原価低減活動と合理化を徹底遂行することで、当第３四半期連結累計期間につきましては、前年同期比で増収増益となりました。」
原材料価格に加えて輸送費の高騰が実際の利益圧迫要因として記載され、コスト上昇の影響が継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面は、売上増による増産効果に加えて継続的な原価低減活動の推進、経費圧縮などを実行いたしましたが、原材料の高騰や中国ビジネスの減速、新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも減少いたしました。」
原材料高騰が日本・アジア・北米・その他地域の利益減少要因として現れ、連結利益にも影響している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面は、売上増による増産効果に加えて継続的な原価低減活動の推進、経費圧縮などを実行いたしましたが、原材料の高騰や新技術の量産立上げコスト、中国ビジネスの減速、新商品の開発費用などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも減少いたしました。」
原材料高騰が原価低減活動・経費圧縮を実行した後も、連結利益の減少要因として引き続き現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「日本は、売上高は243億13百万円で、国内での受注増加およびゴム製品の製造・販売会社の連結化により、前年同期に比べて26億26百万円の増収となりました。セグメント利益は23億51百万円で、原材料の高騰や新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用などにより、前年同期に比べて４億64百万円の減益となりました。」
原材料高騰の影響が日本にも現れ、アジア・北米と合わせて複数地域の利益減少要因として記載されている。原材料価格リスクの影響範囲が広がっている。皆済み。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、売上増による増産効果に加えて継続的な原価低減活動の推進、経費圧縮等を実行いたしましたが、原材料の高騰や新規車種・新技術の量産立上げコスト、新商品の開発費用などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも減少いたしました。」
原材料価格の上昇が、原価低減・経費圧縮を実行した後も、営業利益等の減少要因として実際に表れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるピストンリング、シリンダライナ、焼結、樹脂製品の原材料の価格は、需給バランスの変化に起因する市況変動の影響を受ける可能性があります。当社グループは原材料の仕入先の集約、前倒し購入等市況変動の軽減を図っております。」
原材料価格の変動をリスクとして明示し、仕入先の集約や前倒し購入による軽減策も記載している。