Komori
TPR(6463)・リスク悪化直近の決算(2026-08-07)では「再掲」

原油価格・エネルギーコスト上昇への懸念

FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

14記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2017-Q3再掲FY2023 – FY20252016: 220162017: 120172018: 020182019: 020192020: 020202021: 020212022: 320222023: 420232024: 020242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
地政学情勢による資源・エネルギー価格高騰と事業環境への影響141社が書いているテーマ・逆風146社・追い風0社

TPRがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている141社のうち14社を表示しています。上の文は141社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07再掲決算

    「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、中東情勢に起因する資源価格の上昇や供給制約の影響等により、先行き不透明な状況が続きました。」

    中東情勢に起因する資源価格上昇が、供給制約とともに事業環境上の懸念として継続している。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における世界経済は、中東情勢による原油価格高騰をはじめ、不透明感の高まる展開となりました。」

    原油価格高騰が中東情勢と結び付いた実際の経営環境上の懸念として記載され、物流・調達コスト上昇リスクも示されている。
  3. 2026-05-15悪化業績予想の修正

    「今後の経営環境は、中東情勢の先行き不透明感に加え、材料調達面でのリスクやサプライチェーンにおける労務費、原材料・物流コストの上昇、インフレの長期化による影響など、事業環境は引き続き厳しい状況が想定されます。」

    エネルギーコストについて、原油価格高騰の背景に中東情勢を加え、今後の事業環境を厳しい状況と記載している。
  4. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループが主として関連する自動車業界においては、サプライチェーンにおける、労務費、物流費、エネルギー価格、原材料費等の高騰は、今後も継続すると想定しております。」

    エネルギー価格等の高騰が継続するとのリスク認識を再確認している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「一方で、原材料・エネルギー価格の高止まりが続いており、インフレ抑制に向けた欧米の金融引き締め観測及び中国経済の減速懸念など、経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」

    原材料・エネルギー価格の高止まりが続き、金融引き締め観測や中国経済減速懸念とともに先行き不透明要因として再確認している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「エネルギー価格の高止まりが継続しており、依然として厳しい事業環境が続いております。」

    エネルギー価格の高止まりが継続し、事業環境を厳しくしていると再確認している。
  7. FY2023再掲有価証券報告書

    「原材料費、エネルギー費、輸送費、労務費などの諸経費の高騰と中国市場の低迷から前年同期比で減益となりました。」

    エネルギー費の高騰が原材料費・輸送費等とともに実際の減益要因として引き続き表れている。
  8. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「利益については、売価反映を進めて参りましたものの、想定を上回る原材料・エネルギー等の諸経費高騰に加え、中国市場の回復の遅れから、前年同期比減益となりました。」

    原材料・エネルギー等の諸経費高騰が想定を上回り、売価反映を進めても減益要因として実際に表れている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当第2四半期連結累計期間は、売上高は円安による為替影響により前年同期比小幅増収となりましたが、利益については、半導体の供給制約や上海ロックダウンに伴う自動車メーカー各社の減産影響や原材料費、物流費、エネルギー費などの諸経費の高騰により、各利益ともに前年同期比で減益となりました。」

    エネルギー費の高騰が原材料費・物流費の高騰とともに利益減少要因として引き続き実際の業績に表れている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした経営環境のもと、当第1四半期連結会計期間の当社グループ業績は、原価低減をはじめとした経営努力を継続遂行したものの、国内の売上高が伸び悩み、また原材料・エネルギー価格の高騰などのコスト増が影響して、前年同期比で減収減益となりました。」

    原材料・エネルギー価格の高騰が引き続きコスト増および減収減益の要因として記載されている。
  11. FY2022顕在化有価証券報告書

    「半導体不足の長期化によるお客様の急激な生産調整に伴うロスや原材料市況及びエネルギー費高騰等の影響により、前年同期比減収減益となりました。売上高は689億25百万円で、前年同期比7億90百万円の減収となり、セグメント利益は14億54百万円で、前年同期比7億34百万円の減益となりました。」

    エネルギー費高騰が、半導体不足や原材料高騰とともにファルテックグループの減収減益要因として実際に現れている。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また傾倒する円高、原油価格やエネルギーコストの上昇によりコスト面での不安材料が懸念される状況となりました。」

    原油価格・エネルギーコスト上昇への懸念を引き続き記載している。
  13. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「また傾倒する円高に伴う原油価格やエネルギーコストの上昇によりコスト面での不安材料が懸念される状況となりました。」

    原油価格・エネルギーコスト上昇への懸念が引き続き記載されている。
  14. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「また加速する円高に伴う原油価格やエネルギーコストの上昇によりコスト面での不安材料が懸念される状況となりました。」

    コスト面の不安材料として懸念が示されているが、当該リスクによる具体的な損失額は記載されていない。
一緒に動いた変遷

「新興国景気・米国大統領選挙・英国EU離脱による不透明感」は、この変遷が動いた14回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国景気・米国大統領選挙・英国EU離脱による不透明感4回
  3. 2現場改善活動によるファルテックグループの増益3回
  4. 3事業収益性低下による固定資産減損3回
  5. 4国内自動車需要の低迷と外需受注低下2回
  6. 5ものづくりを原点とする企業理念2回
  7. 6原材料価格の市況変動2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TPRの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
原油価格・エネルギーコスト上昇への懸念|TPR(6463)の変遷 | Komori