アミューズメント市場低迷と設備投資抑制
FY2016に初出。28回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q3市場好調と原材料価格高騰の併存有価証券報告書
「アミューズメント機器市場におきましては、コロナ禍からの経済再開により市場の回復が進んでいます。引き続き円安に起因した原材料価格高騰の影響があるものの、プライズカテゴリーの好調は継続し、全体としては好調に推移しております。」
経済再開とプライズカテゴリーの好調により、アミューズメント機器市場は従来の底堅さから好調へ記述が強まった。一方、円安に起因する原材料価格高騰の影響は残っている。 - FY2024-Q1市場回復進展と原材料高の併存有価証券報告書
「アミューズメント機器市場におきましては、コロナ禍からの経済再開により市場の回復が進んでいます。円安に起因した原材料価格の高騰はありながら、プライズカテゴリーの好調は継続し、全体としては底堅く推移しました。」
経済再開によりアミューズメント機器市場の回復が進み、プライズカテゴリーの好調も継続した一方、円安による原材料価格の高騰が続いている。 - FY2023市場底堅さと原材料高騰の併存有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、円安に起因した原材料の高騰の影響を受けながらも、プライズカテゴリーが好調に推移し、市場全体を牽引し、全体としては底堅く推移しました。」
プライズカテゴリーにより市場は底堅く推移した一方、円安起因の原材料高騰が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、プライズカテゴリーが好調に推移し市場全体を牽引しておりますが、足元ではサプライチェーンの混乱や原材料の高騰による影響が顕在化しております。」
プライズカテゴリーが市場を牽引する一方、サプライチェーン混乱と原材料高騰の影響が顕在化している状況を再確認している。 - FY2023-Q1市場好調と供給制約の併存有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、プライズカテゴリーが好調に推移し市場全体を牽引しておりますが、足元ではサプライチェーンの混乱や原材料の高騰による影響が顕在化しております。」
プライズカテゴリーが市場全体を牽引する一方、サプライチェーン混乱と原材料高騰の影響が顕在化し、市場回復と供給・コスト面の懸念が併記された。 - FY2022対処有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、プライズカテゴリーが牽引し、全体では底堅く推移いたしました。」
プライズカテゴリーが牽引し、アミューズメント機器市場全体は底堅く推移したと記載しており、市場低迷リスクに緩和がみられる。 - FY2022-Q3市場回復傾向と変異株懸念の併存有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、好調なプライズカテゴリーが牽引し新型コロナウイルス感染症拡大前の水準への回復傾向が見られたものの、新型コロナウイルス感染症の新たな変異株の出現による影響が懸念されます。」
プライズカテゴリーを中心に感染症拡大前の水準への回復傾向が示された一方、新たな変異株による再悪化の懸念も記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、プライズカテゴリーを中心に回復傾向にあるものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴い施設稼働の本格的な回復には至っておりません。」
プライズカテゴリーを中心に回復傾向がある一方、施設稼働は新型コロナウイルス感染症の影響で本格回復に至っていない状況を再確認している。 - FY2022-Q1部分回復も本格回復未達有価証券報告書
「アミューズメント機器市場につきましては、プライズカテゴリーを中心に回復傾向にあるものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴い施設稼働の本格的な回復には至っておりません。」
プライズカテゴリーを中心に回復傾向が見られる一方、新型コロナウイルス感染症の影響により施設稼働は本格回復に至っていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、構造改革の実施により、アミューズメント施設運営子会社の株式譲渡を2020年12月に実施したことに伴い、第３四半期連結会計期間末に同社を連結の範囲から除外しております。」
施設稼働低下と大幅損失を受け、アミューズメント施設運営子会社の譲渡・連結除外に至った。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、６月中旬以降は全店舗で営業を再開し、郊外やショッピングセンターの店舗を中心に施設稼働の回復が進み、国内既存店舖の売上高は前年同期比で61.4％となりました。」
全店舗の営業再開と施設稼働の回復により、国内既存店舗売上高は前四半期の前年同期比50.1％から61.4％へ改善した。ただし前年同期水準を下回る状態は続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、６月中旬以降は全店舗で営業を再開し、郊外やショッピングセンターの店舗を中心に施設稼働の回復は進んでいるものの、都心の店舗については引き続き集客が低調に推移していることから、国内既存店舖の売上高は前年同期比で50.1％となり、大幅に減少いたしました。」
全店舗再開後も都心店舗の集客が低調で、国内既存店舗売上高は前年同期比50.1％まで減少した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、各地方自治体による休業要請に応じて、店舗の臨時休業や時短営業を行いました。休業要請の解除に応じて、順次営業を再開しましたが、国内既存店舖の売上高は前年同期比で27.4％となり、大幅に減少いたしました。」
休業要請に伴う臨時休業・時短営業により、国内既存店舗売上高が前年同期比27.4％まで大幅に減少し、市場低迷・設備投資抑制に関するリスクが実際の業績に表れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「アミューズメント施設・機器市場につきましては、引き続きプライズを中心とした施設稼働となっておりますが、消費増税等の影響が懸念されます。」
プライズ中心の施設運営を継続する一方、消費増税等の影響を市場環境上の懸念として示している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、プライズを中心とした施設オペレーションの実施により、国内既存店舖の売上高は前年同期比で103.6％となりました。」
プライズを中心とした施設オペレーションにより、国内既存店舗売上高は前年同期比103.6％となり、市場低迷への対応実績を継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、プライズを中心とした施設オペレーションの実施により、国内既存店舗の売上高は前年同期比で109.0％となりました。」
プライズを中心とした施設運営により、国内既存店舗売上高が前年同期比109.0％となり、アミューズメント市場低迷への対応実績を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、プライズを中心とした施設オペレーションの実施により、国内既存店舗の売上高は前期比で104.0％となりました。」
プライズ中心の施設運営強化により、国内既存店舗売上高が前期比104.0％となり、市場低迷リスクへの対応実績を継続している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、プライズを中心とした施設オペレーションの実施により、国内既存店舗の売上高は前年同期比で104.2％となりました。」
プライズを中心とした施設運営強化により、国内既存店舗売上高は前年同期比104.2％となり、市場低迷リスクの緩和を示している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、新作ビデオゲームの導入や、プライズを中心とした施設オペレーションの実施により、国内既存店舗の売上高は前年同期比で104.5％となりました。」
新作ビデオゲームの導入とプライズ中心の施設運営強化により、国内既存店舗売上高は前年同期比104.5％となり、市場低迷リスクの緩和を示している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、既存のゲームセンター業態において、電子マネーの導入を進めたほか、プライズを中心に施設オペレーションの強化に取り組んだ結果、国内既存店舗の売上高は前年同期比で104.2％となりました。」
電子マネー導入とプライズ中心の施設運営強化により、国内既存店舗売上高が前年同期比104.2％となり、市場低迷リスクの緩和を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、既存のゲームセンター業態において、プライズを中心に施設オペレーションの強化に取り組んだ結果、国内既存店舗の売上高は前期比で101.9％となりました。」
施設運営強化により既存店舗売上高が前期比101.9％となり、市場低迷リスクの緩和傾向を継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、既存のゲームセンター業態において、プライズを中心に施設オペレーションの強化に取り組んだ結果、国内既存店舗の売上高は前年同期比で102.1％となりました。」
プライズを中心とする施設オペレーション強化により、国内既存店舗の売上高は前年同期比102.1％となり、市場低迷リスクの緩和を示している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「アミューズメント施設・機器市場につきましては、ビデオゲームやプライズを中心に、施設稼働の向上やユーザー層拡大の兆しが表れております。」
ビデオゲームやプライズを中心に市場改善の兆しが続き、アミューズメント施設では国内既存店舗の売上高が前年同期比101.5％となった。 - FY2018-Q1稼働減少・売上前年並み有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、既存のゲームセンター業態において、プライズを中心に施設オペレーションの強化に取り組んだものの、新作ビデオゲームが好調だった前年同期に比べ稼働が減少し、国内既存店舗の売上高は前年同期比で100.1％となりました。」
施設オペレーション強化を続ける一方、前年同期に比べ稼働は減少し、国内既存店舗売上高は前年同期比100.1％と前年並みになった。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、既存のゲームセンター業態におけるプライズなどの運営強化や、『艦これアーケード』等のビデオゲームを中心に稼働が堅調なことから、国内既存店舗の売上高は前年同期比で110.3％と好調に推移いたしました。」
プライズ等の運営強化とビデオゲームの好調により、国内既存店舗売上高は前年同期比110.3％となり、市場低迷リスクの緩和を示している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「アミューズメント施設分野におきましては、既存のゲームセンター業態におけるプライズなどの運営強化や、『艦これアーケード』等のビデオゲームを中心に稼働が好調なことから、国内既存店舗の売上高は前年同期比で110.8％と好調に推移いたしました。」
運営強化と好調なビデオゲーム稼働により、国内既存店舗の売上高が前年同期比110.8％となり、市場低迷・設備投資抑制リスクの緩和を示す実績を記載している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「アミューズメント施設・機器市場につきましては、新作ビデオゲームを中心に、施設稼働の向上やユーザー層拡大の兆しが表れております。」
新作ビデオゲームを中心に市場改善の兆しが示され、国内既存店舗の売上高も前年同期比111.2％と好調に推移している。 - FY2016初出有価証券報告書
「アミューズメント機器分野につきましては、国内市場が低調に推移しており、今後も個人消費動向やユーザーニーズの変化によっては、施設オペレーターの設備投資抑制を招き当グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内市場の低調を現状として示し、オペレーターの設備投資抑制を将来リスクとしている。