主要原材料価格の変動リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-06。
新晃工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、価格改定の定着や製品・サービスの付加価値向上に取り組んだものの、人件費・物流費等の増加により、セグメント利益(営業利益)は3,530百万円(前年同期比3.3％減)となりました。」
人件費・物流費等のコスト増加が日本セグメント営業利益の前年同期比3.3％減として実績に現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「産業空調を中心とした受注獲得と物量の平準化並びに空調工事の拡大に注力した結果、売上高は18,702百万円(前年同四半期比16.5％増)となりました。利益面におきましては、原材料価格高騰の影響を受けたものの価格改定並びに物量が増加した結果、セグメント利益(営業利益)は2,481百万円(前年同四半期比66.5％増)となりました。」
原材料価格高騰は続いているが、価格改定と物量増加により日本セグメントの営業利益は前年同期比66.5％増となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では価格競争の激しさに加え、原価上昇を受けたため、セグメント利益(営業利益)は13百万円(前年同四半期比22.9％減)となりました。」
原価上昇がアジアセグメントの営業利益を前年同期比22.9％減少させる要因として実績に現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料価格の高止まりは続いており、これらに対応するための購買力強化並びに原価低減と価格転嫁対応を重要課題として取り組んでまいります。」
原材料価格の高止まりが続く一方、購買力強化、原価低減、価格転嫁による対応を進めている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰により利益が押し下げられ、セグメント損失(営業損失)は183百万円(前年同四半期はセグメント損失66百万円)となりました。」
原材料価格高騰の影響がアジアセグメントにも及び、営業損失が前年同期の66百万円から183百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料価格高騰の影響を受けた結果、セグメント利益(営業利益)は1,490百万円(前年同四半期比22.8％減)となりました。」
原材料価格高騰の影響が日本セグメント営業利益の前年同期比22.8％減として実績に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、新規仕入先拡大による部材調達難対策と原価抑制を行ったものの、それを上回る原材料価格高騰の影響を受け、セグメント利益(営業利益)は406百万円(前年同四半期比44.9％減)となりました。」
新規仕入先拡大や原価抑制を行ったが、原材料価格高騰の影響がそれを上回り、日本セグメント営業利益が前年同期比44.9％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国内外の建設投資の回復が見られるなか、物量の確保を目指す販売活動を行った結果、売上高は35,787百万円(前連結会計年度比5.5％増)となりました。利益面におきましては、空調工事を中心とした戦略受注の効果は見られたものの、原材料や物流コスト高騰の影響から、セグメント利益(営業利益)は5,587百万円(前連結会計年度比15.4％減)となりました。」
原材料・物流コスト高騰の影響が日本セグメントの営業利益15.4％減として実績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料高騰の影響等も重なり、セグメント利益(営業利益)は3,495百万円(前年同四半期比9.3％減)となりました。」
原材料高騰が日本セグメントの営業利益減少要因として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料価格の高騰などから、セグメント利益(営業利益)は1,929百万円(前年同四半期比0.5％減)となりました。」
原材料価格の高騰が日本セグメントの営業利益減少要因として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、価格競争の激化と材料費の高騰から、セグメント損失(営業損失)は161百万円(前年同四半期はセグメント損失170百万円)となりました。」
材料費の高騰が中国を含むアジアセグメントの営業損失要因として実際の業績に現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、主要な原材料について先物取引を分散して行うことで、急激な価格変動など不確実性の低減に努めております。」
銅・アルミニウム等の原材料価格変動リスクに対し、先物取引を分散して行う対応を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内の生産年齢人口は減少を続けており、各所における作業員不足などから今後も長期的に人件費の高騰が見込まれます。」
原材料価格変動に加え、人手不足と人件費高騰のリスクおよび働き方改革・業務自動化による対応を再確認している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「主要原材料の価格変動及び人手不足に伴う人件費の高騰」
従来の原材料価格変動リスクに加え、生産年齢人口の減少、作業員不足、人件費高騰が長期的な収益圧迫要因として明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品を構成する主要原材料は、国際的な経済情勢等の影響により価格が変動します。」
原材料価格上昇を製品価格へ反映できない場合の収益性圧迫を想定している。