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グローリー(6457)・事実前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

30記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2024-Q32016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 220222023: 220232024: 120242025: 220252026: 32026
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研究開発活動の継続・状況不変191社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07前進決算説明資料

    「研究開発費 5,563 +7.3% 20,000 → 22,000 +12.2%」

    第1四半期の研究開発費が前年同期比7.3%増となり、通期予想も200億円から220億円へ引き上げられている。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「現在、当社を中心に研究開発スタッフ1,533名(グループ従業員の約14%)を擁し、基礎研究分野から製品の開発、設計までを手がけており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、19,611百万円(資産計上分含む)であります。」

    研究開発スタッフ1,533名、グループ従業員の約14%、研究開発費196億11百万円を開示した。セルフ出納システム、TOFREE BI、AIカメラ分析サービス、セルフPOS等の開発成果も記載している。
  3. 2026-05-15再掲決算説明資料

    「研究開発費 19,057 - 19,611 2.8% 20,000 2.0%」

    2026年3月期の研究開発費は196億11百万円で、前年同期比2.8%増となっており、研究開発活動の継続を確認できる。
  4. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、9,428百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は中間累計で94億28百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「現在、当社を中心に研究開発スタッフ1,563名(グループ従業員の約14%)を擁し、基礎研究分野から製品の開発、設計までを手がけており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、19,935百万円であります。」

    研究開発スタッフは1,563名、グループ従業員の約14%、研究開発費は199億35百万円となった。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13,886百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は138億86百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8,973百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は第2四半期累計で89億73百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,957百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は39億57百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,070百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は70億70百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,827百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は108億27百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,244百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は72億44百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,344百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は33億44百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「現在、当社を中心に研究開発スタッフ1,247名(グループ従業員の約12%)を擁し、基礎研究分野から製品の開発、設計までを手がけており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、14,730百万円であります。」

    研究開発スタッフは1,247名、グループ従業員の約12%、研究開発費は147億30百万円となり、前期から研究開発規模を拡大している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,479百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は104億79百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,921百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は69億21百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,185百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は31億85百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「現在、当社を中心に研究開発スタッフ1,108名(グループ従業員の約11%)を擁し、基礎研究分野から製品の開発、設計までを手がけており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、14,082百万円であります。」

    研究開発スタッフ1,108名、グループ従業員の約11%、研究開発費140億82百万円を示している。前期の研究開発費131億71百万円から増加し、硬貨包装機、自動決済端末、テラーアシスト機、顔認証・画像認識AI等の開発成果も記載している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,219百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は102億19百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,663百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は66億63百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,104百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は31億4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「現在、当社を中心に研究開発スタッフ1,105名(グループ従業員の約12%)を擁し、基礎研究分野から製品の開発、設計までを手がけており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、13,171百万円であります。」

    研究開発スタッフ1,105名、グループ従業員の約12%、研究開発費131億71百万円という規模を示し、各市場で新製品・新技術の開発実績も記載している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,046百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は100億46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,818百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計68億18百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,226百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は32億26百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,071百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計100億71百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,833百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計68億33百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,353百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は33億53百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,296百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計102億96百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,759百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計67億59百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  30. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,175百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当四半期の研究開発費は31億75百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。
一緒に動いた変遷

「地域別戦略と直販・直メンテナンス網による海外事業拡大」は、この変遷が動いた30回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

644443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1地域別戦略と直販・直メンテナンス網による海外事業拡大6回
  3. 2海外市場における営業損益の改善4回
  4. 3保守売上高の増加4回
  5. 4棚卸資産増加に伴う営業キャッシュ・フローの減少4回
  6. 5取得自己株式のM&A等への活用4回
  7. 6金融市場の販売好調と収益拡大3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
グローリーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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