グローリー（6457）・施策前進
ROE・営業利益率に連動する中長期業績連動型株式報酬
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度403社が書いているテーマ・逆風0社・追い風395社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの416件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「賞与 営業利益(のれん償却前) 300億円 318億円 106.0％ 115.0％／株式報酬 売上収益(新領域事業売上収益を除く) 2,550億円 2,888億円 113.3％／新領域事業売上収益 500億円 507億円 91.2％／ROIC 5.0％ 6.7％ 134.0％」
2026中期経営計画に連動する報酬指標について、営業利益・基礎売上収益・ROICは目標を上回り、新領域事業売上収益は目標500億円に対し507億円と開示されている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「本制度では、『2026中期経営計画』における連結業績目標（売上高（新領域事業売上高を除く）、新領域事業売上高、ROIC（のれん償却前））の達成度に応じて、当社株式等の交付等を行います。」
業績連動型株式報酬の評価指標が、2023中期経営計画の指標から2026中期経営計画の売上高、新領域事業売上高、ROICへ変更された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2024年11月７日開催の取締役会において、第三者割当による自己株式の処分について、下記のとおり決議いたしました。処分株式の種類及び数 普通株式 1,732,000株」
役員報酬BIP信託および株式付与ESOP信託を2027年度まで継続する決議に伴い、合計173万2,000株の自己株式を信託口へ処分する具体的な対応を決定した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「本制度では、『2023中期経営計画』における連結業績目標（のれん償却前ＲＯＥ、のれん償却前営業利益、新領域事業売上高）の達成度に応じて、当社株式等の交付等を行います。」
業績連動型株式報酬の指標が、2020中期経営計画のROE・営業利益率から、2023中期経営計画ののれん償却前ROE、のれん償却前営業利益、新領域事業売上高へ変更されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、当事業年度における各業績連動指標の目標値及び達成率は、以下のとおりであります。・連結ROE 5.4％ （達成率 88.9％）・連結営業利益率 7.4％ （達成率 108.1％）」
2020中期経営計画に連動する株式報酬について、当事業年度のROE達成率88.9％、営業利益率達成率108.1％を開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「本制度では、『2020中期経営計画』における連結業績目標（ＲＯＥ、営業利益率）の達成度に応じて、当社株式等の交付等を行います。上限 300,000株（評価対象期間：2019年３月期から2021年３月期まで）」
2020中期経営計画のROE・営業利益率の達成度に応じ、2019年3月期から2021年3月期までを評価期間として、上限30万株を交付する制度を記載している。