樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスク
FY2018に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2024原材料・エネルギー・人件費等へのリスク拡大有価証券報告書
「また、カーボンニュートラル、再生材料利用率向上といったサステナブル対応に伴う対応費用や各国法規制対応の為の価格転嫁、地政学リスク対策の為の調達先の限定、シリコン・フッ素等の原材料価格の上昇、エネルギーコストの高騰、人件費の上昇等、さまざまな複合要因により価格上昇が発生しており、その状況が高止まりするリスクがあります。」
従来の樹脂材料・鋼板等から、シリコン・フッ素、エネルギー、人件費、再生材料・法規制対応費用までコスト上昇要因を拡張して記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「事業セグメント利益は、価格対応の効果や為替のプラス影響があったものの、主にP&S事業における本体・消耗品の売上構成の変化や消耗品の販売減に伴う粗利減に加え、部材コストの高騰や販管費の増加により、前年同期比28.7％の大幅な減益となる51,970百万円となりました。」
部材コストの高騰が価格対応や為替のプラス影響を相殺し、連結事業セグメント利益の28.7％減益要因として実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面は、価格対応の効果や為替のプラス影響があったものの、部材・物流コストの高騰に加え、販管費が増加しました。」
部材・物流コストの高騰が価格対応や為替のプラス影響を相殺し、連結事業セグメント利益の27.3％減益要因として実績化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、売上収益は、前年同期比14.8％の増収となる199,734百万円、事業セグメント利益は、部材・物流コストの高騰に加え、販管費が増加したことなどにより、前年同期比5.3％の減益となる24,788百万円」
部材・物流コストの高騰が連結事業セグメント利益の5.3％減益要因として実績化した。P&Sでは価格対応により増益となった一方、マシナリーやパーソナル・アンド・ホームではコスト高の影響が表れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体、原油、鋼板や銅といった原材料価格が上昇するリスク、コンテナ滞留や船のスペース不足等による輸送費が上昇するリスク、さまざまな複合要因により樹脂材料や電子部品の価格高騰リスクがあります。」
従来の樹脂材料・鋼板に加え、半導体、原油、銅、電子部品、輸送費の高騰と部品調達難へリスク範囲を拡大した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替のプラス影響、消耗品全般の堅調な推移があったものの、消耗品の航空輸送対応に加え、海上運賃の高騰、部材コストの増加もあり減益となりました。」
原材料・部材価格等の上昇リスクが、海上運賃の高騰や部材コストの増加として実際の減益要因に現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「部材・物流コストは増加したものの、為替のプラス影響、消耗品全般の堅調な推移により増益となりました。」
原材料・部材価格等の上昇が収益性に影響し得るリスクについて、部材・物流コストの増加として実績に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「部材・物流コストは増加したものの、為替のプラス影響、消耗品全般の堅調な推移により大幅な増益となりました。」
原材料・部材価格等の上昇が収益性に影響し得るリスクについて、部材・物流コストの増加として実績に現れたと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
樹脂材料・鋼板等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更はないと開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの製品に使用されている樹脂材料や鋼板などの原材料価格が上昇した場合、製造コストを押し上げる要因になります。これらの影響を製品の販売価格に転嫁できない、あるいは経費削減、能率改善でコストを十分に吸収できない場合、将来の収益性に一定の影響を及ぼすことが想定されます。」
原材料価格の上昇が製造コストと収益性に与える可能性を、新たな事業等のリスクとして記載している。