ヒーハイスト（6433）・リスク債権集中率低下・THK売上比率上昇
特定大口顧客への売上・債権集中
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
11記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定主要顧客への売上集中・依存196社が書いているテーマ・逆風205社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに61社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026債権集中率低下・THK売上比率上昇有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち72.3％が特定の大口顧客に対するものであります。…ＴＨＫ株式会社905,151千円、55.3％、ホンダグループ277,022千円、16.9％。」
営業債権集中率は前年度の81.4％から72.3％へ低下した一方、THK株式会社の売上高比率は52.3％から55.3％へ上昇した。ホンダグループ向け比率は27.5％から16.9％へ低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち81.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率は前年度の72.3％から81.4％へ上昇した。一方、売上高ではTHK株式会社52.3％、ホンダグループ27.5％となり、顧客構成も変化している。 - FY2024営業債権集中率低下・THK売上集中上昇有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち72.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率は前年度の79.6％から72.3％へ低下した。一方、THK株式会社の売上高比率は53.0％から57.4％へ上昇し、特定販売先への売上依存は高まった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち79.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率は前年度の77.0％から79.6％へ上昇した。売上高でもTHK株式会社が53.0％を占め、特定販売先への依存が続いている。 - FY2022営業債権集中は低下する一方、THK向け売上集中が上昇有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち77.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の集中率は前年度の82.0％から77.0％へ低下した。一方、売上高に占めるTHK株式会社の比率は43.8％から51.0％へ上昇し、本田技研工業株式会社及び株式会社本田技術研究所は24.9％となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち82.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率が前年度の70.9％から82.0％へ上昇した。売上高もTHK株式会社43.8％、本田技研工業株式会社及び株式会社本田技術研究所29.1％となっており、依存度が高まっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち70.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権集中率は前年度の74.6％から70.9％へ低下した。一方、売上高はTHK株式会社40.9％、本田技研工業株式会社及び株式会社本田技術研究所31.3％であり、特定顧客依存は継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち74.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率は前年度の70.9％から74.6％へ上昇した。売上高でもTHK株式会社44.1％、株式会社本田技術研究所26.4％となり、両社への依存が続いている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち70.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率は前年度の73.6％から70.9％へ低下した。売上高ではTHK株式会社44.6％、株式会社本田技術研究所24.2％であり、二社への集中も数値化されている。 - FY2017債権集中率低下・依存先を二社明記有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち73.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中率は81.0％から73.6％へ低下した。一方、売上先としてTHK株式会社44.1％、株式会社本田技術研究所29.0％を明示し、二社への依存リスクを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち81.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
THK株式会社への売上高比率が53.8％であり、営業債権も特定大口顧客に集中している。