受注残高の過去最高と需要回復
FY2021に初出。21回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中15社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに43社。
- FY2027-H1受注残高増加と受注情報開示の終了予定有価証券報告書
「また、当中間連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ135億９千９百万円増加し、571億６千７百万円となりました。なお、これまで当社は、当社グループの売上高の変動を見通す有効な参考情報であるとの認識のもと、受注高と受注残高を四半期ごとに開示しておりました。ところが、お客様のご注文の特性やご事情によって、受注高と受注残高は四半期ごとの変動が非常に大きくなっており、参考情報としての有効性が乏しくなったとの判断に至り、受注高と受注残高の開示につきましては、2027年２月期までとさせていただきます。」
受注残高は前連結会計年度末から135億9,900万円増加して571億6,700万円となった。受注高・受注残高については、四半期変動が大きく参考情報としての有効性が乏しくなったとして、2027年2月期までで開示を終了する方針を示した。 - FY2026受注残高の大幅減少有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ348億４千９百万円減少して435億６千８百万円となりました。」
受注残高は前年度末の784億1,700万円から435億6,800万円へ大幅に減少した。受注高は17.0％増加し、受注残の正常化がさらに進んでいる。 - FY2026-H1受注残高が適正水準へ正常化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ155億２千万円減少して628億９千７百万円となり、当社グループが適正と考える、月商の3.4ヶ月分の受注残高となりました。」
受注残高は前連結会計年度末の784億1,700万円から155億2,000万円減少し、628億9,700万円となった。月商3.4か月分として、会社が適正と考える水準に到達したと説明している。 - FY2025受注残高の大幅減少有価証券報告書
「当連結会計年度末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ504億７千９百万円減少し、784億１千７百万円となりました。」
受注残高は前期末の1,288億9,700万円から784億1,700万円へ大幅に減少した。受注高は米国販売子会社のディーラーからの受注増加により1,627億5,000万円となった。 - FY2025-H1受注残高の再減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ122億９千５百万円減少し、1,166億２百万円となりました。」
前四半期には増加していた受注残高が、前連結会計年度末から122億9,500万円減少して1,166億200万円となった。受注高は米国大手レンタル会社からの受注タイミングのずれ込みにより前年同期比11.5％増となった。 - FY2025-Q1受注残高が再増加有価証券報告書
「受注面では、米国の大手レンタル会社からの従来の受注タイミングが当期にずれこんだ影響で、当第１四半期連結累計期間の受注高は615億１千９百万円（前年同期比29.2％増）となり、当第１四半期連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ63億４千５百万円増加し、1,352億４千２百万円となりました。」
前事業年度まで減少していた受注残高が、米国大手レンタル会社の受注タイミングのずれ込みにより、前連結会計年度末から63億4,500万円増加して1,352億4,200万円となった。 - FY2024受注残高の減少継続有価証券報告書
「当連結会計年度末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ618億５千万円減少し、1,288億９千７百万円となりました。」
受注残高は前期末から618億5,000万円減少し、1,288億9,700万円となった。受発注の調整により正常化が続く一方、米国大手レンタル会社からの受注タイミングの翌期ずれも記載している。 - FY2024-Q3受注残高の減少継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の受注高は1,255億２千２百万円（前年同期比29.4％減）となり、当第３四半期連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ333億９百万円減少し、1,574億３千７百万円となりました。受注高が前年同期に比べて大きく減少しておりますが、これは積み上がった受注残高の正常化に向けて、お客様と当社グループの双方で引き続き受発注が調整されているためであります。」
受注残高は前連結会計年度末から333億900万円減少して1,574億3,700万円となり、正常化に向けた受発注調整が継続している。 - FY2024-Q2受注残高の正常化に向けた受発注調整有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の受注高は873億９百万円（前年同期比33.3％減）となり、当第２四半期連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ178億６千６百万円減少し、1,728億８千万円となりました。受注高が前年同期に比べて大きく減少しておりますが、これは積み上がった受注残高の正常化に向けて、お客様と当社グループの双方で受発注が調整されているためであります。」
受注残高は前連結会計年度末から178億6,600万円減少して1,728億8,000万円となり、前四半期に続いて高水準の受注残を正常化するための受発注調整が明示された。 - FY2024-Q1受注残高は高水準で減少有価証券報告書
「製品需要は好調ながらも、これまでに積み上がった受注残高があるため、当第１四半期連結累計期間の受注高は476億２千３百万円（前年同期比28.5％減）となり、当第１四半期連結会計期間末の受注残高は、前連結会計年度末に比べ54億１千５百万円減少し、1,853億３千２百万円となりました。」
製品需要は好調とする一方、受注残高は前連結会計年度末から54億1,500万円減少し、1,853億3,200万円となった。高水準の受注残を消化する局面が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の受注高は2,358億６千４百万円（前連結会計年度比2.6％増）となりました。…当連結会計年度末の受注残高は1,907億４千７百万円（同42.5％増）となりました。」
受注残高は前期末の1,338億4,900万円から1,907億4,700万円へ増加し、現有生産能力を上回る受注状況が通期でも継続した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の受注残高は1,788億４百万円（同55.9％増）となりました。」
受注残高が前年同期比55.9％増の1,788億4百万円となり、前連結会計年度末の1,338億4,900万円からも増加した。部品入荷・物流遅延により生産台数が前年同期を下回る一方、受注の積み上がりが継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の受注残高は1,786億４千９百万円（同113.2％増）となりました。」
受注残高が前連結会計年度末の1,338億4,900万円から1,786億4,900万円へ増加し、前年同期比113.2％増となった。部品入荷・物流遅延により生産台数が前年同期を下回る一方、受注の積み上がりがさらに進んでいる。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下にあっても、製品需要は欧米ともに好調を維持しており」
世界的な物流混乱や物価高があるなかでも、欧米の製品需要が好調を維持していると記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の受注残高は1,338億４千９百万円（同198.2％増）となりました。」
受注残高は前連結会計年度末の448億7,900万円から大幅に増加し、現有の生産能力を上回る受注状況となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「欧米では水道管やガス管等の生活インフラの公共事業が引き続き活況で、特に米国では新築・増改築や庭整備等の住宅関連工事が各地で盛んに行われており、製品需要は好調に推移しました。」
生活インフラ工事及び米国の住宅関連工事を背景とした製品需要の好調が、第３四半期累計期間にも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「製品需要は好調に推移しました。」
前年度及び第１四半期に示された製品需要の回復・好調傾向が、第２四半期累計期間にも継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「製品需要は好調に推移しました。」
前年度に示された需要回復の傾向が第１四半期にも継続している。受注残高についての新たな数値は記載されていない。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度末の受注残高は448億７千９百万円（前連結会計年度末比42.3％増）となり、過去最高となりました。」
下期の受注増加を受けて増産したものの、鋼材価格や海上運賃の高騰による採算性悪化などのリスクも併記している。