経費圧縮と原価低減
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026原価率低減・経費圧縮を継続するも利益減少有価証券報告書
「生産体制の見直し等による原価率の低減や経費の圧縮に努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、人材の維持・確保を目的としたベースアップの実施、また、新規事業の展開を見据えた投資を行ったことなどにより、営業利益は６億１千８百万円（前連結会計年度比55.0％減）」
生産体制の見直しによる原価率低減及び経費圧縮を継続した一方、売上減少、ベースアップ及び新規事業投資により営業利益は前期比55.0％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材の維持・確保を目的として人件費を増額したこと等により経費が増加しましたが、売上高の増加に加え、ものづくり工程を見直し原価の低減に取り組んだことなどにより、営業利益は13億７千４百万円（前連結会計年度比39.7％増）、経常利益は13億７百万円（同39.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益10億１百万円（同52.8％増）となりました。」
人件費増額による経費増加がある一方、売上高増加及びものづくり工程の見直し・原価低減により、営業利益等が前期比で増加した。 - FY2025-H1売上増による上期黒字化有価証券報告書
「また、損益面におきましては、主に売上高が増加したことにより、営業利益６億６千３百万円（前年同期は３億８百万円の損失）、経常利益６億４千９百万円（同３億１千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益は４億４千４百万円（同２億５千万円の損失）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属中間純損失から、売上高の増加を主因として営業利益6億6,394万8千円、経常利益6億4,969万6千円、中間純利益4億4,448万9千円へ黒字化した。 - FY2024人件費増額下で低原価案件により増益有価証券報告書
「主に人材の維持・確保を目的として人件費を増額しましたが、売上高の増加に加え、原価率の低い交通システム機器の改造案件が増加したことなどにより、営業利益は９億８千３百万円（前連結会計年度比51.2％増）」
人材維持・確保のため人件費を増額した一方、売上高の増加と原価率の低い交通システム機器の改造案件増加により営業利益が前期比51.2％増となった。 - FY2024-Q3人件費増加による販管費増加有価証券報告書
「主に人材の維持・確保を目的として人件費を増額したことにより販売費及び一般管理費は増加しましたが」
人材の維持・確保を目的とする人件費増額により販売費及び一般管理費が増加したと記載している。 - FY2024-Q2計画比良化有価証券報告書
「尚、損益面につきましては、経費の圧縮に努めたこと等により、計画より良化いたしました。」
経費の圧縮に努めたこと等により、損益面が計画より良化したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、主に原価率の低い交通システム機器の改造案件の前倒しや、経費の圧縮に努めたことなどにより、営業損失１億６千２百万円（前年同期は３億２千６百万円の損失）、経常損失１億７千４百万円（同３億４千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億３千６百万円（同３億１千２百万円の損失）となりました。」
原価率の低い交通システム機器の改造案件の前倒し及び経費圧縮により、営業損失、経常損失及び親会社株主帰属四半期純損失が前年同期から縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、主に原価率の低い交通システム機器の改造案件の前倒しや、経費の圧縮に努めたことなどにより、営業利益２千３百万円（前年同期は１億３百万円の損失）、経常利益１千６百万円（同１億４千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失１千万円（同１億５千９百万円の損失）となりました。」
原価率の低い交通システム機器の改造案件の前倒し及び経費圧縮により、営業利益・経常利益は前年同期の損失から利益へ転じ、損益面で数値を伴う改善を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上総利益は、前連結会計年度より売上高が減少したこと、また、売上原価率が72.5％(同0.7％減)と良化したことにより、27億２千４百万円(同20.2％減)となりました。」
原価低減・経費削減の取り組みを継続するなか、売上原価率は72.5％となり、前期から0.7ポイント良化した。ただし売上高減少により売上総利益は減少している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、損益面につきましては、主に交通システム機器の原価が低減したことにより、営業損失１億３千１百万円（前年同期は３億２千４百万円の損失）、経常損失は１億４千６百万円（同３億３千７百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億５千９百万円（同２億９千５百万円）となりました。」
交通システム機器の原価低減により、営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益は、前連結会計年度より売上高が減少したこと、また、売上原価率が73.2％(同3.4％減)と良化したことにより、34億１千４百万円(同11.3％減)となりました。」
原価低減・経費削減の方針を継続するなか、売上原価率が前期から3.4ポイント改善し73.2％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、売上原価率が良化したことなどにより、営業利益は５億２千６百万円（前年同四半期連結累計期間は６億１百万円の損失）、経常利益は４億９千５百万円（同６億２千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億６千万円（同４億６千万円の損失）となりました。」
売上高の増加と売上原価率の良化により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転じ、前四半期までの改善をさらに進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、売上原価率が良化したことなどにより、営業利益は３億４千５百万円（前年同四半期連結累計期間は３億９千７百万円の損失）、経常利益は３億２千３百万円（同４億１千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億６千万円（同３億１千５百万円の損失）となりました。」
売上高の増加と売上原価率の良化により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の圧縮に努めてきたことなどにより、営業損失は２億２千２百万円（前年同四半期連結累計期間は２億９千１百万円の損失）、経常損失は２億３千３百万円（同２億９千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億２千６百万円（同２億２千９百万円の損失）となりました。」
経費の圧縮に努めた結果、営業損失、経常損失及び親会社株主帰属四半期純損失が前年同期からいずれも縮小した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の圧縮に努めてきたことなどにより、営業損失は６億１百万円（前年同四半期連結累計期間は８億３千７百万円の損失）、経常損失は６億２千９百万円（同８億５千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億６千万円（同７億４千９百万円の損失）となりました。」
経費の圧縮に努めたことなどにより、営業損失、経常損失及び親会社株主帰属四半期純損失が前年同期から縮小した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、原価の低減、経費の圧縮に努めてきたことなどにより、営業損失は３億９千７百万円（前年同四半期連結累計期間は６億２千８百万円の損失）、経常損失は４億１千６百万円（同６億３千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億１千５百万円（同４億７千５百万円の損失）となりました。」
原価低減及び経費圧縮の取り組みにより、営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同四半期累計期間から縮小した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の圧縮に努めてきたことなどにより、営業損失は２億９千１百万円（前年同四半期連結累計期間は３億４千３百万円の損失）、経常損失は２億９千９百万円（同３億４千１百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億２千９百万円（同２億６千６百万円の損失）となりました。」
経費の圧縮に努めたことなどにより、営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から縮小したと、数値を伴う改善を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、技術部門及び生産部門におきましては、原価戦略室を新設し、ものづくりに掛かる全てのコストの精査と削減に向けた取り組みを行うとともに、長野第三工場敷地内に建設しておりました新棟が本格的に稼働を開始したことを受け、新たな環境における最適な「ものづくり体制」の整備に取り組んでまいりました。損益面につきましては、全社的な経費の圧縮、新たな「ものづくり体制」のもと取り組んできた原価低減の効果もあり、営業利益は１億５千３百万円（同8.6％増）、経常利益は１億６千８百万円（同47.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は２千５百万円（同27.9％増）となりました。」
原価戦略室を新設して全コストを精査・削減する体制を整え、新棟稼働下での原価低減効果を営業利益、経常利益及び当期純利益の増益と結び付けて記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の削減及び原価低減に努めてきたことにより損失が減少し、営業損失は６億２千８百万円（前年同四半期連結累計期間は７億３千２百万円の損失）、経常損失は６億３千９百万円（同７億５千５百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億７千５百万円（同５億５千３百万円の損失）となりました。」
経費削減及び原価低減の取り組みにより、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期からいずれも減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の圧縮、原価の低減に取り組んでまいりましたが、主に試験研究費が増加したこと等により、営業利益は１億４千万円（同58.6％減）」
経費圧縮・原価低減を継続した一方、試験研究費の増加等により営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の削減及び原価低減に努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、試験研究費が増加したこともあり、営業損失は９億５千５百万円（前年同四半期連結累計期間は２億１千６百万円の損失）、経常損失は９億８千６百万円（同２億５千９百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は７億３千５百万円（同２億２千６百万円の損失）となりました。」
経費削減・原価低減を継続したが、売上高減少と試験研究費増加により第3四半期累計の損失が前年同期から拡大した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、経費の削減及び原価低減に努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、試験研究費が増加したこともあり」
経費削減・原価低減を継続したが、売上高減少と試験研究費増加により損失が拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「経費の圧縮、原価の低減に取り組んできたことにより、営業利益は3億4千万円（同18.4％増）」
経費圧縮・原価低減を利益改善の手段として記載している。