技術部門の統合による新製品開発の迅速化
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は532百万円となっております。」
統合された技術部門を基盤とする研究開発を継続し、研究開発費は前年度の520百万円から532百万円へ増加した。ロボットハンド、ツールチェンジャー、診断システム等の開発・製品化も具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は283百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費283百万円を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は258百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費258百万円を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「統合された技術部門の力をフルに発揮し、更には一般産業用と輸送機器用の垣根を越えたものづくりにより、それぞれで培ってきたものづくり技術を融合することで、新製品開発や新市場開拓にチャレンジし、小倉クラッチの次代を担う事業を創出する。」
統合技術部門と両事業の技術融合による新製品開発・新市場開拓の方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は380百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費380百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は249百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費249百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は127百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
統合技術部門を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費127百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、モーションコントロールとコンポーネントプロダクツの創出を通して顧客に奉仕し、社会に貢献することを基本理念として、既存の製品であるクラッチ及びブレーキの応用製品はもちろんのこと、各種新規分野を目指した積極的な研究開発活動を行っております。当連結会計年度の研究開発費の総額は462百万円となっております。」
研究開発方針を継続しつつ、通期研究開発費462百万円を開示している。輸送機器用・一般産業用の双方で新製品開発が具体化し、超小型ブレーキは医療機器用小型モーターに採用されたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は329百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費329百万円を開示しているが、技術部門の統合を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は224百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、研究開発費224百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は110百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
統合技術部門を含む研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費110百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は213百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技術部門の統合を含む研究開発活動について重要な変更がないとし、研究開発費213百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は105百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
統合技術部門を基盤とする研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費105百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「統合された技術部門の力をフルに発揮し、更には一般産業用と輸送機器用の垣根を越えたものづくりにより、それぞれで培ってきたものづくり技術を融合することで、新製品開発や新市場開拓にチャレンジし、小倉クラッチの次代を担う事業を創出する。」
統合技術部門と両事業の技術融合による新製品・新市場開拓の方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は312百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費312百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は203百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費203百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は101百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費101百万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は362百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費362百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は250百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費250百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は124百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
統合技術部門を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、研究開発費124百万円を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、モーションコントロールとコンポーネントプロダクツの創出を通して顧客に奉仕し、社会に貢献することを基本理念として、既存の製品であるクラッチ及びブレーキの応用製品はもちろんのこと、各種新規分野を目指した積極的な研究開発活動を行っております。」
統合技術部門を基盤とした既存製品の応用・新規分野の研究開発方針を継続している。研究開発費総額は478百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は359百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費359百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は240百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費240百万円を記載しているが、技術部門の統合を含む研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は117百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費117百万円を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「統合された技術部門の力をフルに発揮し、更には一般産業用と輸送機器用の垣根を越えたものづくりにより、それぞれで培ってきたものづくり技術を融合することで、新製品開発や新市場開拓にチャレンジし、小倉クラッチの次代を担う事業を創出する。」
統合技術部門と輸送機器用・一般産業用の技術融合による新製品開発、新市場開拓の方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は335百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費335百万円を記載しているが、技術部門の統合を含む研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、ブラジル子会社の事業縮小による減少要因はありましたが、当社の受注増加や米国子会社における新製品立ち上げ等により販売は増加となりました。」
米国子会社における新製品立ち上げを記載しているが、同じ立ち上げ内容は前四半期にも記載されており、新たな開発体制や製品立ち上げの進捗は示されていない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、ブラジル子会社の事業縮小による減少要因はありましたが、当社の受注増加や米国子会社における新製品立ち上げ等により販売は増加となりました。」
米国子会社における新製品立ち上げという具体的な開発・立ち上げの進捗を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「統合された技術部門の力をフルに発揮し、更には輸送機器用と一般産業用の垣根を越えたものづくりにより、それぞれで培ってきたものづくり技術を融合することで、新製品開発や新市場開拓にチャレンジし、当社グループの次代を担う事業を創出する。」
統合技術部門と事業間の技術融合による新製品開発・新市場開拓の方針を再掲している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、新規立上げ品の貢献により欧州の販売が増加となり、欧州向け輸出の好調な中国の販売や東南アジアの販売は増加となりましたが、北米の販売が減少したことや、為替の影響による目減りなどから輸送機器用事業の販売は微減となりました。」
海外拠点で立ち上げた新規品が欧州販売の増加に寄与したことを記載しており、新製品立ち上げの効果が販売面に現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載され、技術部門の統合を含む既存の開発体制に新たな変更は示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「輸送機器用事業においては、中国の景気減速やブラジル子会社の事業縮小による減少要因はありましたが、フランス子会社における新製品立ち上げやインド子会社の量産開始等から販売は増加となりました。」
海外拠点における新製品立ち上げの実施を、具体的な製品開発・立ち上げの進捗として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「昨年夏に工場ごとに分かれていた技術部門を赤堀工場に集約して技術本部として統合しました。」
工場別に分散していた技術部門を赤堀工場へ集約し、国内新規立ち上げと海外拠点での新製品立ち上げを迅速化する体制を示している。