組織体制の最適化と人材戦略の強化
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-11-10前進M&A・子会社異動
「経営管理、事業開発、成長市場への展開及び DX・データ活用等の知見を有する人財について、必要に応じた機能補強を検討しているとのことです。」
内部人財育成に加え、外部人財の招聘や経営機能の補強を含む組織基盤強化策が具体化された。 - FY2026達成有価証券報告書
「③ 目標：2025年7.5時間 ④ 実績：7.8時間（2025年度実績。総受講時間1,802時間÷期初従業員数229名）」
教育・研修の一人当たり年間受講時間は7.8時間となり、2025年目標7.5時間を上回った。 - 2026-05-27前進株主総会
「組織に“ゆらぎ”を与え、人的資本投資を強化することで、企業風土を改革」
人材戦略を人的資本投資と組織風土改革に広げる方針を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「③ 目標：2025年7.5時間 ④ 実績：7.2時間（2024年度実績。総受講時間1,673時間÷期初従業員数231名）」
教育・研修の一人当たり年間受講時間は7.2時間となり、2025年目標7.5時間に近づいた。 - FY2024前進有価証券報告書
「① 戦略：当社は、人材の育成を重要課題と位置付け、各階層・各職種での教育・研修を実施しており、『KAJI 2030 VISION』実現に向け、この強化を進めていくものとしております。② 指標：階層に応じた教育・研修プログラムに関する一人当たりの年間受講時間 （人事総務部主催研修を対象に算定） ③ 目標：2025年7.5時間 ④ 実績：6.4時間（2023年度実績。総受講時間1,488時間÷期初従業員数231名）」
人材育成を重要課題とし、教育・研修の2025年目標7.5時間に対して2023年度実績6.4時間を開示した。前年度実績6.3時間から増加している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これは人員増強による人件費の増加やカーボンニュートラル社会の実現に寄与するべく研究開発を推進したことで研究開発費が増加したことによるものです。」
人員増強を実施したことが人件費増加の要因として明示され、人材・組織面の施策が実行段階にあることが記載された。 - FY2023前進有価証券報告書
「① 戦略：当社は、人材の育成を重要課題と位置付け、各階層・各職種での教育・研修を実施しており、『KAJI 2030 VISION』実現に向け、この強化を進めていくものとしております。② 指標：階層に応じた教育・研修プログラムに関する一人当たりの年間受講時間 ③ 目標：2025年7.5時間 ④ 実績：6.3時間（2022年度実績。総受講時間1,465時間÷期初従業員数231名）」
人材育成を重要戦略と位置付け、教育・研修について2025年7.5時間の目標と2022年度実績6.3時間を開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経営基盤強化への取組 １．研究開発推進 ２．設備投資推進（工場再構築） ３．業務改善活動 ４．賃金・評価制度の改革 ５．人材育成強化と教育制度改革」
賃金・評価制度改革、人材育成強化および教育制度改革を含む経営基盤強化策を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在、賃金・評価制度の改革を推進するとともに、教育制度改革にも着手しており、今後もさらなるリスク低減に向けた取り組みを実施してまいります。」
賃金・評価制度改革を推進し、教育制度改革にも着手したことを明示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「経営基盤強化への取組 １．研究開発推進 ２．設備投資推進（工場再構築） ３．業務改善活動 ４．賃金・評価制度の改革 ５．人材育成強化と教育制度改革」
新中期経営計画で、賃金・評価制度の改革、人材育成強化・教育制度改革を経営基盤強化の施策として明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「サービスセンターは、2019年５月に東京支社へ統合しております。東京支社は、2019年５月に東京都新宿区から東京都江戸川区へ移転しております。」
サービスセンターを東京支社へ統合し、東京支社を移転する組織・拠点再編を実施した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における役員の異動は、次のとおりであります。」
2018年10月1日付で、品質保証・監査・研究開発、生産管理・生産・アフターサービス、経営企画・人事総務・財務経理、設計、営業等の担当役員の役職・管掌を変更している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前事業年度から継続している海外案件への販売促進に向けた組織改編を含む体制強化による受注増」「アフターサービスも含めた販売促進のための体制・体質強化を目的とした営業部門と設計部門の更なる組織改編」
海外案件の販売促進に向けた組織改編を含む体制強化を受注増の成果として示し、営業部門と設計部門の更なる組織改編も進めるとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「7.経営基盤の強化 事業活動を最大化させるための人材戦略を推進し、業容拡大に向けた業務最適化と管理体制を構築するとともにコンプライアンスの強化を更に推進します。」
人材戦略、業務最適化、管理体制構築およびコンプライアンス強化を新中期計画の活動方針に位置付けている。 - FY2016初出有価証券報告書
「機動的な体制づくりを目指し、人的資源の効率化を推進します。」
海外市場への取り組みや受注拡大に向け、機動的な組織体制と人的資源の効率化を進める方針。