高圧技術・環境対応技術の研究開発
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1P2G開発活動の一段落と研究費減少有価証券報告書
「現在、当社は山梨県企業局を幹事企業とする「やまなし・ハイドロジェン・エネルギー・ソサエティ(H2-YES)」の一員として、大規模P2Gシステム用水素圧縮機等の開発を行っております。当該開発活動が前年度で一段落したことにより、試験研究費が前年同期比で大きく減少しております。」
H2-YESにおける大規模P2Gシステム用水素圧縮機等の開発は継続しているが、開発活動は前年度で一段落し、試験研究費が前年同期比で大きく減少した。 - 2026-07-31後退決算
「ここ数年注力してきたP2Gシステム関連の開発活動が前年度で一段落し、研究開発費が減少した」
P2Gシステム関連の開発活動が前年度で一段落したと記載し、研究開発費の減少要因としている。ただし、P2G事業全体の終了とは記載していない。 - FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度は、当社が担当する水素圧縮機・除湿器を実証が行われる山梨県北杜市に納入し、現地据付工事及び運転試験等を実施いたしました。引き続き2026年12月の実証完了にむけて作業を進めてまいります。」
H2-YESの大規模P2Gシステム開発は、機器の納入、現地据付、運転試験の段階に進み、2026年12月の実証完了を目標としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「現在、当社は山梨県企業局を幹事企業とする「やまなし・ハイドロジェン・エネルギー・ソサエティ(H2-YES)」の一員として、大規模P2Gシステム用水素圧縮機等の開発を行っており、当該プロジェクト進行に伴い、試験研究費が前年同期比で大きく増加しております。」
H2-YESの一員として大規模P2Gシステム用水素圧縮機等の開発を継続し、プロジェクト進行に伴い試験研究費が前年同期比で大きく増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度は、実証が行われる山梨県北杜市において現地で工事が本格的に開始され、当社においても実証に使用される水素圧縮機等の製造を進めました。引き続き2025年度内の現地実証試験開始にむけて準備を進めてまいります。」
H2-YESの大規模P2Gシステムについて、実証現地工事の本格開始と水素圧縮機等の製造開始に進んだ。試験研究費は268百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間の研究開発費の総額は92百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費92百万円を計上している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は「技術に立脚し社会が求める優れた商品を提供する」ことを企業理念としており、カーボンニュートラル社会の実現に要求される製品の開発を通して、超高圧圧縮技術で常にカーボンニュートラル市場をリードし、地球環境の保全に貢献していくことを目指しております。当事業年度の試験研究費の総額は150百万円であります。」
カーボンニュートラル市場向けの研究開発を継続し、試験研究費150百万円を計上した。大容量高圧水素圧縮機の検証完了や20MPaG級新シリーズ開発など、技術の用途展開が進んでいる。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「人員増強による人件費の増加やカーボンニュートラル社会の実現に寄与するべく研究開発を推進したことで研究開発費が増加したことによるものです。」
カーボンニュートラル社会への貢献を目的とする研究開発を引き続き推進している。新たな製品化・実証完了などの具体的なマイルストーンは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度の試験研究費の総額は145百万円です。」
カーボンニュートラル関連の研究開発を継続し、試験研究費145百万円を計上した。水素ステーション、サプライチェーン、アンモニア合成設備向け製品への展開も進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は山梨県企業局を幹事企業とするコンソーシアム「やまなし・ハイドロジェン・エネルギー・ソサエティ（H2-YES）」の一員として、NEDO助成事業である「再エネ等由来の電力を活用した水電解による水素製造プロジェクト／カーボンニュートラル実現へ向けた大規模P2Gシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発」の採択をうけました。」
NEDO助成事業に採択され、再生可能エネルギー由来のグリーン水素を対象とする大規模P2Gシステム向け圧縮装置の開発に取り組む段階へ進んだ。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は67百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費は67百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「研究開発活動として進めていた電気化学式水素ポンプの試験機の製作・実証が一段落したことにより、販売費及び一般管理費が前年同期比6.0％減の493百万円となり、営業利益は前年同期比1.5％増の182百万円、経常利益は前年同期比1.4％増の191百万円となりました。」
電気化学式水素ポンプの試験機製作・実証が一段落し、研究開発活動が次の段階へ進んだことが販売費及び一般管理費の減少要因として記載された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は21百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社と東レ株式会社は、共同で進めていたNEDO助成事業である「超高圧水素インフラ本格普及技術研究開発事業／水素ステーションのコスト低減等に関連する技術開発／電気化学式水素ポンプの開発・実証」において、電気化学式水素ポンプシステムの開発・実証を2021年２月末で完了しました。」
東レとの電気化学式水素ポンプシステムの開発・実証を2021年2月末に完了し、商用化に向けた大容量化・高圧化の開発へ進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は水素ポンプシステム及び水素ポンプ＆同システムの国内法規対応を担当しています。当事業年度においては、2019年６月に経済産業省・NEDO主催イベント「水素・燃料電池技術開発プロジェクト 評価・課題共有ウィーク」及び2019年７月に2019年度NEDO次世代電池・水素成果報告会において当該開発の発表を行いました」
東レとの電気化学式水素ポンプの開発・実証について、経済産業省・NEDO関連イベントで開発内容を発表した。試験研究費は223百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前年同期比15.6％増の902百万円となりました。これは電気化学式水素ポンプの開発等、新製品開発の推進により、研究開発費が前年同期比117百万円の増加となったこと等によります。」
電気化学式水素ポンプの開発等、新製品開発を継続している。研究開発費は前年同期比117百万円増加したが、開発完了などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、マーケットのニーズに対応するため、従来のターボ＆ブースタ方式から高効率で容量制御が可能、かつ安価な汎用スクリュー圧縮機を前段に採用したスクリュー＆ブースタ方式を開発しました。」「本シリーズは当事業年度末の時点で10セット発注いただいており、今後も拡販する予定です。」
高効率・容量制御・低価格を狙ったスクリュー＆ブースタ方式を開発し、PETボトル成形用シリーズで10セットの発注を受けた。高圧技術・環境対応技術を成長分野向け製品へ展開している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社が中長期的成長商品と位置付けているFCV用水素ステーション向け圧縮機の機能向上」「当社は、水素ステーション以外にも、成長分野市場が求める商品の開発と市場投入を実現するため、そのベースとなる高圧技術・環境対応技術の基礎研究を継続するとともに、既存商品の更なる改良開発を進めております。」
FCV用水素ステーション向け圧縮機の機能向上を中長期成長商品として進めるとともに、高圧技術・環境対応技術の研究と既存商品の改良を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度においては、既に市場投入・販売展開している『水素ステーション用一括昇圧型水素圧縮機』（商品名HyKom340）の技術を利用し、燃料電池（FC）フォークリフト用（吐出圧力40～45MPa、充填圧力：35～40MPa) モデルや風力発電などの再生可能エネルギーにより製造された水素用小容量モデル（吐出量50Nm3/h）を製品化し、販売いたしました。」
高圧技術を利用したFCフォークリフト用および再生可能エネルギー由来水素用の製品を製品化・販売し、成長分野への展開を進めた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、水素ステーション以外にも、成長分野市場が求める商品の開発と市場投入を実現するため、そのベースとなる高圧技術・環境対応技術の基礎研究を継続するとともに、既存商品の更なる改良開発を進めております。」
水素ステーション以外の成長分野にも展開する基盤として、高圧技術・環境対応技術の基礎研究と既存製品の改良を継続。