設備投資・研究開発投資の強化
FY2016に初出。36回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1後退有価証券報告書
「当中間会計期間の試験研究費の総額は58百万円であります。現在、当社は山梨県企業局を幹事企業とする「やまなし・ハイドロジェン・エネルギー・ソサエティ(H2-YES)」の一員として、大規模P2Gシステム用水素圧縮機等の開発を行っております。当該開発活動が前年度で一段落したことにより、試験研究費が前年同期比で大きく減少しております。」
P2Gシステム関連の開発活動が前年度で一段落し、試験研究費は58百万円となった。研究開発投資は前年同期から大きく減少している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度の試験研究費の総額は276百万円です。」「当社が担当する水素圧縮機・除湿器を実証が行われる山梨県北杜市に納入し、現地据付工事及び運転試験等を実施いたしました。」
試験研究費は276百万円となり、P2G実証用の水素圧縮機・除湿器の納入、現地据付、運転試験を実施した。 - 2026-05-27前進株主総会
「全社視点のDX戦略策定と「稼ぐ力の最大化」の生産性向上にフォーカスした展開」
DXを全社的な生産性向上と収益力強化に結び付ける施策として明示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間の試験研究費の総額は203百万円であります。」「投資活動の結果、減少した資金は228百万円であります（前年同期は57百万円の減少）。この減少は主に、有形固定資産の取得による支出221百万円及び無形固定資産の取得による支出７百万円があったことによります。」
P2Gシステム開発等に伴う試験研究費203百万円を計上し、有形・無形固定資産の取得として合計228百万円を支出した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の試験研究費の総額は268百万円です。」
試験研究費は268百万円となり、前事業年度の150百万円から増加した。設備投資ではマシニングセンター更新188百万円、基盤サーバー更新73百万円を含む総額359百万円を実施した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間の研究開発費の総額は92百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間会計期間の研究開発費92百万円を計上している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度の試験研究費の総額は150百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当事業年度の試験研究費150百万円を計上した。大容量水素圧縮機の検証完了や新シリーズ開発など、カーボンニュートラル市場向け開発を進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費56百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023達成有価証券報告書
「当事業年度においては、大規模な設備投資計画である総合組立工場建設に係る第2期工事が完了、これにより全ての建設工事が完了いたしました。」
総合組立工場の第2期工事が完了し、全ての建設工事が完了した。 - FY2023-Q3達成有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の減少320百万円及び受取手形の減少261百万円があったものの、電子記録債権の増加429百万円、仕掛品の増加433百万円及び本社総合組立工場が竣工したこと等による有形固定資産の増加482百万円があったことによります。」
本社総合組立工場の竣工が記載され、工場新設を中心とする大規模設備投資が完成段階に到達した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の総資産は、10,168百万円で前事業年度に比べ484百万円増加しました。この主な要因は、受取手形の減少278百万円があったものの、売掛金及び契約資産の増加241百万円及び本社総合組立工場が竣工したことによる有形固定資産の増加530百万円があったことによります。」
本社総合組立工場が竣工し、有形固定資産が530百万円増加した。工場新設を中心とする設備投資は完成段階に進んだ。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方、建設中の本社総合組立工場の竣工を間近に控え、申請していた補助金の交付決定額102百万円を特別利益として計上し、旧工場解体費用19百万円を特別損失として計上したことから、四半期純利益は前年同期比190.6％増の27百万円となりました。」
本社総合組立工場が竣工間近となり、補助金102百万円の交付決定も受けた。工場新設に関する設備投資が完成段階へ進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「このうち主なものは、総合組立工場の完了した第１期工事における建物・建物附属設備・構築物(1,968百万円)及び機械・備品等の内部設備(204百万円)であり、これらを含む当事業年度の設備投資総額は2,374百万円です。」
総合組立工場の第1期工事が完了し、建物等1,968百万円、内部設備204百万円を含む当年度設備投資総額は23億74百万円となった。工場全面竣工は2022年7月予定としている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の総資産は、9,304百万円で前事業年度に比べ779百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金の減少299百万円、受取手形の減少385百万円及び売掛金及び契約資産(前事業年度は売掛金)の減少550百万円があったものの、仕掛品の増加229百万円及び本社総合組立工場が一部竣工したことによる有形固定資産の増加1,708百万円があったことによります。」
本社総合組立工場が一部竣工し、有形固定資産が1,708百万円増加した。工場建設計画が一部竣工段階へ進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資予定金額は総額2,500百万円、既支払額2,220百万円であり、完了予定は2022年７月です。中・小型圧縮機の試運転設備（第２期工事）は未完了ですが、大型圧縮機の試運転設備（第１期工事）は、2021年７月に完成し、同月より稼働しております。」
総合組立工場への投資が既支払額2,220百万円まで進み、大型圧縮機の試運転設備第1期工事が2021年7月に完成・稼働した。工場全体の完了予定は2022年7月である。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2021年7月30日開催の取締役会において、以下の資金の借入を行うことを決議いたしました。」
総合組立工場の建設資金として、りそな銀行から1,000百万円、池田泉州銀行から500百万円、合計1,500百万円を借り入れる決議を行った。2021年9月以降に2段階で実施し、返済期間は20年とされている。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお「2020 中期経営計画」期間中において、生産能力の増強と生産効率化を図るために総合組立工場の新設を行っており、組立ラインの一部が2021年度半ばに稼働し、中計最終年度の2022年度中に工場全体の完成を予定しております。」
総合組立工場の新設について、一部組立ラインを2021年度半ばに稼働し、2022年度中に全体完成する工程を示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この主な要因は、有形固定資産の増加670百万円及び仕掛品の増加505百万円があったものの、預け金の減少500百万円、現金及び預金の減少428百万円、受取手形の減少232百万円及び売掛金の減少180百万円があったことによります。」「本社総合組立工場の新設に伴い、一部工場の建替えに係る工場解体費用40,899千円を「工場再編費用」として特別損失に計上しております。」
有形固定資産が670百万円増加し、本社総合組立工場の新設に伴う一部工場の建替え・解体も進行している。工場解体費用40,899千円を計上した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果、減少した資金は95百万円であります（前年同期は３百万円の減少）。この減少は主に、有形固定資産の取得による支出76百万円及び無形固定資産の取得による支出28百万円があったことによります。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産76百万円、無形固定資産28百万円を取得し、設備・システム関連投資を実行した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「前年度に引き続き、本社総合組立工場の新設に伴い、一部工場の建替えに係る工場解体費用40百万円を工場再編費用として特別損失に計上しており」
本社総合組立工場の新設に伴う一部工場の建替えが進み、当第1四半期に工場解体費用40百万円を計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は大規模な設備投資計画を実行中であり2020年8月に大型工作機械であるターニングセンター（支払残額200百万円）の導入、さらに2022年7月の完成を目指し総合組立工場を建設中（支払残額2,459百万円）であり、その支払のほとんどを余剰資金等でまかなう予定ですが、必要に応じて金融機関からの借入を実施いたします。」
設備投資計画が具体化し、ターニングセンター導入と総合組立工場の建設が進行している。総合組立工場は2022年7月完成予定で、支払残額は24億59百万円とされている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は166百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費166百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費32百万円を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該計画期間である４年間で設備投資には生産設備の更新で20億円を、また研究開発投資には５億円を投入します。」
4年間で設備投資20億円、研究開発投資5億円を投入する計画を継続している。当事業年度の試験研究費は136百万円、設備投資総額は36百万円であり、ターニングセンターについて総額229百万円、2019年12月完了予定の計画も示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は48百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費48百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費32百万円を計上している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は13百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費13百万円を計上している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当該計画期間である4年間で設備投資には生産設備の更新で20億円を、また研究開発投資には5億円を投入します。」
4年間で設備投資20億円、研究開発投資5億円を投入する計画を継続している。当事業年度の試験研究費は106百万円、設備投資総額は38百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は94百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費94百万円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の総額は66百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費66百万円を計上している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益の減少に加え、販売費及び一般管理費においては、販売促進強化の目的から見積の為の費用が増加したことや、研究開発強化による費用増等により前年同期比38百万円増加し」「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。」
研究開発強化を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費19百万円を計上している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「当該計画期間である4年間で設備投資には生産設備の更新で20億円を、また研究開発投資には5億円を投入します。」
新中期計画では、4年間の設備投資20億円、研究開発投資5億円を計画しており、前計画の設備投資6億円・研究開発投資3億円から投資規模を拡大した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は25百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第3四半期累計期間の研究開発費は25百万円と記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第2四半期累計期間の研究開発費は18百万円と記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は11百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と、当四半期の研究開発費11百万円を記載している。活動状況には重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産性の向上、効率化と品質・技術・価格競争力のある製品を成長市場に提供するための投資として、設備投資には6億円を、研究開発投資には3億円を投入します。」
中期計画3年間で設備投資6億円、研究開発投資3億円を成長市場向けの競争力強化に投入する計画。本文では2年間累計の実績が設備投資165百万円、研究開発投資132百万円とされ、翌年度計画も示されている。