効率化・多機能化・環境保全・安全性を重視した製品開発
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-12前進決算説明資料
「★キャリヤエンジンに最新の排出ガス規制（欧州Stage V）に適合したDaimler製エンジンを新搭載 ★側方衝突警報装置を新規標準装備 ★国土交通省「超低騒音型建設機械」の指定を取得」
新型クレーンへの排出ガス規制対応、安全機能および低騒音性能の搭載が具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は総額1,996百万円であります。」
研究開発費は前期の1,699百万円から1,996百万円へ増加した。RVシリーズ、Stage V対応機、電動ミニショベル、遠隔操作・自動運転などの開発を進め、複数機種を当年度から市場投入または翌年度販売開始予定としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は総額1,699百万円であります。」
研究開発費1,699百万円を計上し、排出ガス規制対応、電動化、ハイブリッド化、自動運転・遠隔操作などの研究開発と複数機種の市場投入を進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結決算会計期間の研究開発費の総額は、９億４千３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費943百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は総額1,895百万円であります。」
研究開発費は前期の1,665百万円から1,895百万円へ増加した。CR-130RV、SL-600RfⅢ、HD09V5、IC70R、IC37-5を市場投入し、ハイブリッドラフター、電動化、遠隔操作・自動運転の開発も継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、８億２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8億2百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、３億９千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3億9千万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「主な研究開発製品は、建設用クレーン、油圧ショベル、産業車両、クローラキャリアなどであり、国内外の最新排出ガス規制に適合した製品開発の他、カーボンニュートラルに向けた各種電動化や代替燃料の利用、自動運転や遠隔操作などの先進的研究開発活動も積極的に推進しております。当連結会計年度における研究開発費は総額1,665百万円であります。」
研究開発対象が排出ガス規制対応に加え、電動化、代替燃料、自動運転、遠隔操作へ広がった。研究開発費は16億6,500万円で、SR-250RfⅡ、HD820-8、HD09V5、IC70R、IC37-5などを開発・市場投入予定としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、12億2千5百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億2,500万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億8千5百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費785百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、4億1千9百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4億1,900万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、13億2百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億2百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、8億1千4百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費814百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、4億1千6百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費416百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、12億3千2百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億3,200万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、3億7千5百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費375百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究開発活動の中心課題は、電子・制御工学ならびに新素材等の最先端技術の導入による製品の効率化、多機能化、環境保全及び安全性の向上であります。当連結会計年度における研究開発費は総額1,859百万円であります。」
研究開発費は前期の1,594百万円から1,859百万円へ増加した。110t吊オールテレーンクレーン、25t吊ラフテレーンクレーン、欧州Stage V対応機、ICT・サラウンドビュー・人検知支援システム搭載機などの開発を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、12億1千7百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億1,700万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億9千5百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費795百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、4億4百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4億4百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発活動の中心課題は、電子・制御工学ならびに新素材等の最先端技術の導入による製品の効率化、多機能化、環境保全及び安全性の向上であります。当連結会計年度における研究開発費は総額1,594百万円であります。」
研究開発費は前期の1,496百万円から1,594百万円へ増加した。220t吊オールテレーンクレーン、欧州Stage-V対応油圧ショベル、ICT仕様機など、効率性・環境対応・安全性を備える複数の新製品開発を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、11億9千8百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億9,800万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億9千4百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7億9,400万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、4億2百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4億2百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は総額14億9千6百万円であります。各機とも作業量向上と燃費低減との両立を図り、国土交通省の「燃費基準達成制度」における２０２０年目標値を超える燃費性能を達成しています。」
研究開発費は14億9,600万円となり、排出ガス規制対応機種、安全機能搭載機種などを開発し、2020年燃費目標値を超える性能を達成した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億2千9百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億29百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億3千5百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費735百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億4千9百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3億49百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、圧力損失の少ない新型コントロールバルブの採用により、作業量向上と燃費低減との両立を図り、国土交通省の「燃費基準達成制度」における２０２０年目標値を越える燃費性能を達成しております。」
研究開発費は14億3千5百万円となり、新型コントロールバルブを採用した油圧ショベルで、国土交通省の2020年燃費目標値を超える性能を達成したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10億4千8百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億4千8百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億6千1百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費661百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億3百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費303百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発活動の中心課題は、電子・制御工学ならびに新素材等の最先端技術の導入による製品の効率化、多機能化、環境保全及び安全性の向上であります。当連結会計年度における研究開発費は総額12億9千4百万円であります。」
研究開発費12億9千4百万円を計上し、排出ガス規制対応機種や新型クレーン等を開発している。12ｔ～30ｔクラスの新型機は来年度発売を目指している。