原価低減による収益体質の改善
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「そのような環境下、国内では生産効率改善施策を進めるとともに海外では将来の収益基盤強化を目的にイタリア子会社への増資や中国子会社の持分譲渡手続きを進めるなど、海外ポートフォリオの健全化を図りました。」
収益性改善に向けた生産効率改善施策を継続している。海外ではポートフォリオ健全化も並行して進めているが、当中間期は営業損失となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「既存機種のコストダウン推進」
前中期経営計画の評価で、KATO Reborn Projectによる既存機種のコストダウンを収益性改善の実績として整理し、新中期経営計画でも施策効果の確実な刈り取りと深化を掲げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益率は2.5ポイント増加し、18.3％となりました。」
販売戦略の徹底、補用部品の拡販を含む営業力強化、製品コスト削減の効果により、売上総利益率が前年から2.5ポイント改善し18.3％となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「昨年度から取り組んでいる収益性改善施策が奏功し、営業利益８億８千７百万円（前年同期比120.5%）、経常利益は為替影響や不動産賃貸収益等もあり17億２千８百万円（前年同期比139.0%）、固定資産売却益など特別利益もあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は28億７千７百万円（前年同期比134.2%）となりました。」
収益性改善施策が継続して奏功し、営業利益は前年同期比120.5％、経常利益は同139.0％、親会社株主に帰属する四半期純利益は同134.2％となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、前期から推進している3ヵ年の中期経営計画のテーマである「スリムで骨太の体質への変革」のもと、基本方針として掲げた「収益性改善・強化」「財務体質の改善」「将来の基盤構築」の各施策に取組んでおります。2023年５月12日に公表しました主力製品における一部主要部品の供給制限は期初から解消されていないものの、弾力的な生産・販売施策を講じることで収益の確保を推し進めてまいりました。結果として当第２四半期連結累計期間の売上高は295億６千８百万円（前年同期比113.0％）となりました。損益につきましては、営業利益は８億円（前年同期比265.6％）、経常利益は16億４百万円（前年同期比160.5％）となりました。」
中期経営計画の収益性改善施策について、主要部品の供給制限が続く中でも弾力的な生産・販売施策を講じ、営業利益8億円、経常利益16億4百万円を計上した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは前期から推進している３ヵ年の中期経営計画のテーマである『スリムで骨太体質への変革』のもと、基本方針である「収益性改善・強化」「財務体質の改善」「将来の基盤構築」に取り組んできました。結果として、当第１四半期連結累計期間の売上高は、130億７千６百万円（前年同期比111.9％）となった一方で、収益性改善・強化の取り組みにより、営業利益は１億９千万円（前年同期は営業損失３億２千万円）、経常利益は８億１千４百万円（前年同期は経常利益１億２千２百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億３千１百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益１億７百万円）となり、中期経営計画で進めてきた収益改善に対する各種施策の効果が発現してきたこともあり、営業利益の黒字化が定着してきております。」
収益性改善・強化の施策について、営業損失から営業利益への転換と、営業利益の黒字化が定着してきたとの会社説明が記載された。 - FY2023前進有価証券報告書
「中計施策で掲げた収益性改善・強化の各施策が奏功し、外貨建て輸出製品の為替差益もあり、営業利益12億５千８百万円（前年同期は営業損失72億２千２百万円）」
中期経営計画初年度に、販売価格の見直し、利益重視の販売戦略、アフター市場での部品販売強化、製品コスト削減などの効果が現れ、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「昨年度から取り組んでいる収益性改善施策が奏功し、営業利益7億3千6百万円（前年同期は営業損失58億5百万円）」
収益性改善施策の効果が、営業損失58億5百万円から営業利益7億3千6百万円への改善として現れた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「昨年度から取り組んでいる収益性改善・強化が奏功し、営業利益は3億1百万円（前年同期は営業損失10億3千3百万円）、経常利益は9億9千9百万円（前年同期は経常損失9億3千2百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億5千3百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失9億8千8百万円）となりました。」
収益性改善・強化の取り組みが奏功したと説明し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高はサプライチェーンの混乱による生産への影響や中国市場の停滞により、116億8千5百万円（前年同期比79.6％）となった一方、昨年度から取り組んでいる収益性改善・強化への取り組みが実を結びはじめ、営業損失は3億2千万円（前年同期は営業損失6億3千7百万円）、経常利益は1億2千2百万円（前年同期は経常損失4億7千1百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億7百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失5億1千万円）となりました。」
収益性改善・強化の取り組みが実を結びはじめたと説明しており、営業損失が前年同期の6億3,700万円から3億2,000万円へ縮小し、経常利益と親会社株主帰属四半期純利益が黒字へ転じた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「設計変更によるコストダウン・工場管理費及び外注費の削減・採算管理の徹底による利益率の向上・在庫削減を推進いたしております。」
KATO Reborn Projectのコスト構造見直しが、設計変更、工場管理費・外注費削減、採算管理、在庫削減という具体的施策として示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2021年4月に「KATO Reborn Project」を立ち上げ、足元の業績改善に加え、継続的に収益が生み出せるようコスト構造の見直し・新商品の開発・運転資本の改善を中心とした施策を実行しております。」
コスト構造の見直しを含む収益改善施策を継続して実行していると説明している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「抜本的なコスト構造の見直し」
従来のコストダウン推進から、KATO Reborn Projectの重点テーマとして「抜本的なコスト構造の見直し」へ表現が強まった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「① 収益性の向上・良質な受注の確保・コストダウンプロジェクトの推進・製品トラブルの抑制・群馬工場（増設）及び坂東工場（新設）の安定稼働」
収益性向上の手段として、2020年度経営方針でもコストダウンプロジェクトの推進を掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「基本戦略（2019-2021）① 収益性の向上・旧IHI建機㈱との統合による販売力強化・新工場の立ち上げとIoT化による生産性向上・さらなるコストダウン推進」
原価低減による収益性改善の方針が、旧IHI建機との統合、新工場の立ち上げ、IoT化、生産性向上と組み合わせた2019-2021年の基本戦略として具体化された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「本年は、「中期経営計画2016-2018」の最終年度となりますが、収益性の改善とグローバル化の推進を最大の課題とし原価低減の取組みをさらに加速させるとともに」
収益性改善を最大課題とし、原価低減の取り組みを加速する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減や販売価格の改善に取り組んだものの、売上総利益は102億3千5百万円（前年比19億5百万円減）となり、営業利益は25億5千6百万円（前年比21億9千1百万円減）となりました。」
原価低減と販売価格改善への取り組みを継続しているが、売上総利益と営業利益は前年を下回ったと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの中長期的な経営戦略として、収益性の改善とグローバル化の推進を最大の課題として位置づけ、原価低減プロジェクトチームを中心に、設計、調達、製造の各部門を横断的に組織し、利益確保のための体質改善を推し進めております。」
設計・調達・製造を横断する原価低減プロジェクトチームを手段として明示している。