為替レート変動による業績影響
FY2016に初出。28回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- 2026-11-12顕在化決算
「為替差損 - 105」
前年同期の為替差益から当中間期は為替差損へ転じた。 - FY2026対処有価証券報告書
「為替差益620百万円」
為替差益6億2,000万円を計上し、為替変動は当期の損益上の損失要因ではなく利益要因となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益18百万円」
為替差益は前期の684百万円から18百万円へ縮小したが、当期は為替差損ではなく小幅な差益となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 121」
前年同期の為替差益5億2,000万円から、当中間連結会計期間は為替差損1億2,100万円へ転じ、為替変動の損益影響が損失として実績化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替差益684百万円」
為替差益6億8,400万円を計上し、為替変動は当期の損益上の負担ではなく利益要因となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差益567百万円」
為替差益5億6,700万円を計上し、当四半期累計では為替変動が損益上の負担ではなく利益要因となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、足元では、欧米と日本における金融政策の違いによる為替変動が大きく、鋼材価格やエネルギー価格を始めとする原材料の高止まり、ウクライナ情勢の長期化など、不透明な事業環境が継続しております。」
欧米と日本の金融政策の違いによる為替変動が大きい状況が継続していると説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、足元では、欧米と日本における金融政策の違いによる為替変動が大きく、鋼材価格やエネルギー価格を始めとする原材料の高騰に加え、ウクライナ情勢の長期化など、不透明な事業環境が継続しております。」
金融政策の違いによる為替変動が大きい状況が続いていると説明している。 - FY2023対処有価証券報告書
「為替差益413百万円」
為替差益4億1,300万円を計上し、為替変動は当期の経常利益を押し上げる要因となった。ただし、為替変動が業績に影響するリスク自体は引き続き記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は為替影響もあり12億4千4百万円（前年同期は経常損失57億3千6百万円）」
為替影響もあり、経常損益は前年同期の損失から12億4,400万円の利益へ転じた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 622」
為替差益622百万円を計上し、前年同期の為替差益111百万円から利益額が増加した。為替変動による損益上の負担は生じていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 396」
急激な円安進行が物価上昇圧力として認識される一方、当四半期は為替差益3億9,600万円を計上し、為替変動による損益上の負担は弱まった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 111 百万円」
前年同期の為替差損13百万円から、当四半期累計は為替差益111百万円へ転じ、為替変動による損益負担は弱まった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益126百万円」
前年同期の為替差損145百万円から、当四半期は為替差益126百万円へ転じ、為替変動による損益負担は弱まった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損26百万円」
為替差損は26百万円となり、前年同期の257百万円から減少した。為替変動の損益負担は残るが、前年同期比では弱まっている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損13百万円」
為替差損は13百万円となり、前年同期の336百万円から大幅に減少した。為替変動による損益負担は残るが、前年同期比では弱まった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損145百万円」
為替差損は145百万円となり、前年同期の190百万円から減少した。為替変動による損益負担は継続しているが、前年同期比では弱まっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業外費用は、為替差損の増加により2億2千5百万円増加し、6億5千4百万円（前年同期比152.5％）となりました。」
為替差損の増加により営業外費用が前期比で2億2,500万円増加し、為替変動による損益負担が再び拡大した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損257百万円」
当第３四半期連結累計期間も為替差損2億5,700万円を計上しており、為替変動による損益影響が継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損336百万円」
前四半期の為替差損190百万円から損失額が増加し、為替変動の影響が損益上の負担として継続・拡大している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損190百万円」
前期の為替差益から転じ、当四半期は為替差損1億9,000万円を計上した。為替変動による損益影響が再び損失として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損7百万円／為替換算調整勘定の減少5億1千2百万円」
前四半期までの為替差益計上から、当期は7百万円の為替差損となり、為替変動の影響が小規模ながら損失として実績化した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益67百万円」
当第2四半期連結累計期間は為替差益6,700万円を計上しており、為替変動による損益上の負担は生じていない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益48百万円」
当四半期は為替差益48百万円を計上しており、為替変動による損益上の負担は生じていない。 - FY2018対処有価証券報告書
「営業外費用は、為替差損等の減少により3億4千8百万円減少し、4億2千3百万円（前年同期比54.9％）となりました。」
前年の為替差損計上から、当期は為替差損等の減少により営業外費用が減少し、為替影響の損益負担は弱まった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外費用として為替差損245百万円を計上し、為替換算調整勘定は前連結会計年度末の26億13百万円から4億39百万円に減少しました。」
為替変動の影響が為替差損245百万円および為替換算調整勘定の減少として実績化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用として為替差損1億99百万円を計上し、為替換算調整勘定は前連結会計年度末の26億13百万円から10億21百万円に減少しました。」
為替変動の影響が当四半期の為替差損199百万円および為替換算調整勘定の減少として実績化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、為替レートの変動による影響を最小限に止めるよう留意しておりますが、為替変動による影響をすべて排除することは困難であり、業績に影響を及ぼすリスクがあります。」
当期業績説明では円高により海外需要が減少したと記載されており、為替影響が実績にも現れている。