Komori
加藤製作所(6390)・リスク悪化

低利益率の小型クレーン販売増による売上総利益率低下

FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020-Q1 – FY2020対処FY2023 – FY20242019: 320192020: 220202021: 020212022: 020222023: 120232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
セールスミックス変化・ソフトウェア早期償却による利益圧迫20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社

加藤製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中3社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「結果として売上総利益率は5.9ポイント減少し、10.3%となりました。」

    弾力的な販売、在庫調整による工場稼働率低下、資材価格・物流費上昇、長期在庫評価損などにより、売上総利益率は前期の16.2%から10.3%へ低下した。
  2. FY2024対処有価証券報告書

    「結果として売上総利益率は2.5ポイント増加し、18.3%となりました。」

    販売戦略、補用部品の拡販、営業力強化、製品コスト削減の効果により、売上総利益率が前年から2.5ポイント改善した。
  3. FY2023対処有価証券報告書

    「販売価格の見直し、利益重視の販売戦略の徹底、アフター市場での部品販売の強化、これまで取り組んできた製品コストの削減などの施策効果が発現し、その結果、売上総利益率は5.4ポイント増加し、15.8%となりました。」

    販売価格、販売構成、アフター市場、製品コスト削減の施策により、売上総利益率が前年から5.4ポイント改善した。
  4. FY2020悪化有価証券報告書

    「また、売上総利益率は利益率の高い中国での販売減少及び主力である建設用クレーンの製品ミックスの影響により3.6ポイント減少し11.9%となりました。」

    利益率の高い中国販売の減少と建設用クレーンの製品ミックスにより、売上総利益率が3.6ポイント低下して11.9%となった。
  5. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「製品ミックスの変化及び生産体制再構築のための工場移転作業の影響並びに工場の改修、増設による減価償却費の増加により原価率が悪化し、営業損失2億6千万円(前年同期は営業利益28億4千9百万円)」

    製品ミックスの変化による原価率悪化が、工場移転、生産体制再構築、工場改修・増設に伴う減価償却費増加とともに営業損失の要因として現れた。
  6. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「製品ミックスの変化及び生産体制再構築のための工場移転作業の影響並びに工場の改修、増設による減価償却費の増加により原価率が悪化し」

    製品ミックスの変化による原価率悪化が、工場移転や減価償却費増加とともに営業利益の大幅減少要因として現れている。
  7. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「販売した製品ミックスの変化による原価率の悪化や、工場再編による移転費用の発生により」

    販売製品ミックスの変化による原価率悪化が実際の利益減少要因として記載された。小型機種販売への注力との関連は同じ filing 内で示されているが、低利益率小型機種単独の影響額は明示されていない。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「また、利益率の低い小型クレーンの販売増を見込んでいるため売上総利益率が低下する見通しです。」

    小型クレーンの販売構成増加により、売上高が増加しても売上総利益率が低下する可能性を新たに記載している。
一緒に動いた変遷

「第1四半期の売上・損益の悪化」は、この変遷が動いた8回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

775544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1第1四半期の売上・損益の悪化7回
  3. 2設備増強に伴う減価償却費と工場移転費用の増加7回
  4. 3為替レート変動による業績影響5回
  5. 4国内インフラ需要の一服と東京五輪関連事業の後ずれ5回
  6. 5英国のEU離脱問題等による海外経済の不透明感4回
  7. 6製品不具合・リコール・製造物責任4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
加藤製作所の次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
低利益率の小型クレーン販売増による売上総利益率低下|加藤製作所(6390)の変遷 | Komori