ダイフク（6383）・施策前進
コーポレート・ガバナンスのPDCAと取締役会実効性評価
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2024。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会実効性評価と独立社外取締役比率の向上92社が書いているテーマ・逆風0社・追い風92社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「2024年12月期に実施した実効性評価においても、アンケートの実施、調査結果の分析など、プロセスの要所において外部評価機関の支援を得ることにより、実効性評価の客観性と独立性を確保しています。」
2024年12月期の取締役会実効性評価で外部評価機関を活用し、事業ポートフォリオ・資本コスト・後継者育成等の課題を評価・整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「前年からの課題であった「役員に求められるトレーニング」については、社外専門家によるレクチャーや外部機関によるセミナーの活用などトレーニング機会の充実に取り組み、アンケート結果にも大きな改善がみられました。」
取締役会実効性評価で、役員トレーニングの充実によりアンケート結果が改善した。また、諮問委員会の議論共有やスキル・マトリックスを用いた指名監督も進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「取締役会の実効性評価として、2019年２月に４回目となる取締役・監査役へのアンケート調査を実施しました。３回目と同様、外部機関に直接回答する方法を採用することで匿名性を確保いたしました。」
取締役会実効性評価を4回目として実施し、外部機関への直接回答による匿名性確保と他社比較を継続した。 - FY2018初出有価証券報告書
「ガイドラインでは、「コーポレート・ガバナンスのＰＤＣＡサイクル化（計画・実行・検証・改善）を図り、実効性を継続的に高めていく」ことを、“コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方と基本方針”の一つにしております。平成30年３月期に実施した評価は、アンケートの回収・集計および他社との比較を外部へ委託しました。」
ガバナンスをPDCAで継続改善する方針を掲げ、平成30年3月期の取締役会実効性評価で外部機関を活用した。