大型車用洗車機「カミオン カスタム」による運送業界への拡販
FY2018-Q3に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、サービスステーション、カーディーラー向けの洗車機、トラック・バス用の大型洗車機、及び関連商品の販売等を行っており、販売台数は順調に推移しました。」
サービスステーション、カーディーラー、トラック・バス向け大型洗車機を含む販売台数が順調に推移していることを再確認している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、サービスステーション、カーディーラー向けの洗車機、トラック・バス用の大型洗車機、及び関連商品の製造・販売を行っており、販売台数は堅調に推移しました。」
トラック・バス用大型洗車機を含む販売台数が堅調に推移し、前期実績未達の状況から改善したことを記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、サービスステーション、カーディーラー向けの洗車機に加え、トラック・バス用の大型洗車機の拡販を強化していますが、新型コロナウイルス感染症の影響もあり前期の実績には届きませんでした。」
トラック・バス用大型洗車機を含む拡販を継続しているものの、感染症の影響もあり前期実績未達となった状況を再確認している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、サービスステーション、カーディーラー向けの洗車機に加え、トラック・バス用の大型洗車機の拡販を強化していますが、販売台数が減少しました。」
トラック・バス用大型洗車機を含む拡販を強化しているものの、販売台数が減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、国内で洗車機を販売しています。サービスステーション向けで石油元売各社の統合・資本提携に伴う需要があり、カーディーラー向け、トラック・バス用の大型洗車機と併せて、販売台数は堅調に推移しています。」
サービスステーション、カーディーラー、トラック・バス向け大型洗車機の販売が堅調であることを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、サービスステーション向けで石油元売業界の再編に伴う洗車機需要があり、カーディーラー向け、トラック・バス用の大型洗車機と併せて、販売台数は堅調に推移しています。」
サービスステーション、カーディーラー、トラック・バス向け大型洗車機の販売台数が堅調であることを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社ダイフクプラスモアは、サービスステーション、カーディーラー向けの洗車機に加え、トラック・バス向けの大型洗車機の拡販を強化し、販売台数は堅調に推移しています。」
サービスステーション・カーディーラー向けに加え、トラック・バス向け大型洗車機の拡販を進め、販売台数が堅調であることを再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「従来市場に加えて、バス業界を開拓するため、大口径スポットノズルが車窓の水滴を効果的に除去する大型洗車機用の乾燥システム「ゼットブロー」を発売しました。訪日客の増加による観光バスの需要増に応え、ドライバーの労働環境の改善に寄与します。」
大型洗車機用乾燥システム「ゼットブロー」を発売し、従来のサービスステーション市場からバス業界へ拡販対象を広げた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、トラック・バス用に開発した「カミオン カスタム」が、ドライバーの労働環境改善に資するものとして運送会社や物流会社から引き合いが増えています。」
大型車用洗車機「カミオン カスタム」について、ドライバーの労働環境改善への寄与が評価され、運送会社・物流会社からの引き合い増加に進展した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、トラック・バスのドライバーの労働環境改善の一助となるトラック・バス用の洗車機「カミオン カスタム」を発売しました。」
大型車用洗車機「カミオン カスタム」の発売と、運送業界のドライバー労働環境改善への対応を再確認している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「トラック・バスの大型車用洗車機として「カミオン カスタム」を開発し、平成30年1月に発売しました。「カミオン カスタム」は、センシング性能の向上とブラシ動作の最適化により、洗車時間を従来比25%短縮しました。10トン車・12mボディのトラックで業界最速4分/台の洗車を実現しています。」
大型トラック・バス向け洗車機を平成30年1月に発売し、洗車時間を25%短縮、10トン車・12m車体で4分/台を実現した。従来のサービスステーション市場に加え、運送業界への拡販を進める方針である。