保有株式の時価下落による投資有価証券評価差額の減少
FY2017-Q2に初出。26回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動 2,005」
保有金融資産の公正価値純変動は前期の1,257百万円のマイナスから2,005百万円のプラスへ転じ、評価差額の減少方向が緩和された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動 △ 49 493」
金融資産の公正価値の純変動は前年同期の49百万円のマイナスから493百万円のプラスへ転じ、保有株式等の評価差額減少方向が緩和された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動 △1,257」
保有金融資産の公正価値純変動が前期の1,614百万円のプラスから1,257百万円のマイナスとなり、評価差額の減少が実績として表れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動 27 1,211」
保有金融資産の公正価値純変動は1,211百万円のプラスとなり、前年同期の27百万円から増加している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動」
当第1四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は492百万円のプラスとなり、保有金融資産の評価差額減少方向が緩和された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「非流動資産は304,631百万円となり、前連結会計年度末比13,046百万円増加しました。これは主に保有する投資有価証券を一部売却したこと等により、その他の金融資産が8,430百万円減少したものの、超純水供給事業（水処理装置事業）に係る設備の新規取得等により有形固定資産が14,049百万円増加したことに加え、円安外国通貨高の影響により、のれんが4,331百万円増加したためであります。」
保有投資有価証券の一部売却が続き、その他の金融資産は8,430百万円減少した。時価変動リスクに対しては、売却を含む保有金融資産の変動が引き続き開示されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動」
当第1四半期累計期間の同項目は51百万円のプラスとなり、前年同期の1,305百万円のマイナスから評価差額の減少方向が緩和された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度において株式数が減少した銘柄は、非上場株式以外の株式が４銘柄、売却価額の合計額が9,197百万円となっております。」
政策保有株式について4銘柄を売却し、売却価額合計9,197百万円を開示した。保有投資有価証券の一部売却が、その他の金融資産の減少として具体化している。 - FY2022-Q3保有投資有価証券の一部売却有価証券報告書
「これは主に保有する投資有価証券を一部売却したこと等により、その他の金融資産が8,633百万円減少したものの、超純水供給事業（水処理装置事業）に係る設備の新規取得や2022年４月に東京都昭島市で開設を予定している新たな研究開発拠点Kurita Innovation Hub（クリタイノベーションハブ）の建設工事が進捗したことにより、有形固定資産が33,995百万円増加したためであります。」
保有投資有価証券の一部売却により、その他の金融資産が8,633百万円減少したことを開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動 311」
当第2四半期累計期間は、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値が311百万円増加しており、前期の時価下落による減少からは改善方向の状態が続いている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に企業結合等により非支配持分が472百万円増加したものの、保有する株式の時価下落に伴い、その他の包括利益を通じて測定する公正価値が減少したことで、その他の資本の構成要素が850百万円減少したためであります。」
保有株式の時価下落による公正価値減少が実際に発生し、その他の資本の構成要素が850百万円減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その他の金融資産の増加（5,098百万円）および繰延税金資産の減少（1,096百万円）は、主に保有する株式の時価上昇により含み益が増加したためであります。」
保有株式の時価上昇による含み益増加を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その他の金融資産の増加（6,072百万円）および繰延税金資産の減少（2,091百万円）は、主に保有する株式の時価上昇により含み益が増加したためであります。」
保有株式の時価上昇による含み益の増加が続き、金融資産の公正価値変動は評価差額減少リスクとは反対方向の影響を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、その他の金融資産の増加（5,359百万円）および繰延税金資産の減少（1,572百万円）は、主に保有する株式の時価上昇により含み益が増加したためであります。」
保有株式の時価上昇と含み益の増加が続き、金融資産の評価差額減少リスクとは反対方向の変化を記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、その他の金融資産の増加（4,690百万円）は、主に保有する株式の時価上昇により含み益が増加したためであります。」
保有株式の時価上昇により含み益が増加し、前四半期までの公正価値変動によるマイナス影響とは反対方向の変化を記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動 1,524」
当第3四半期累計期間は金融資産の公正価値の純変動が1,524百万円のプラスとなり、保有金融資産の評価差額減少リスクとは反対方向の変化を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の純変動」
当第2四半期累計期間の同項目は△197百万円となり、保有金融資産の公正価値変動を引き続き開示している。 - FY2019-Q3政策保有株式売却に伴う含み益減少有価証券報告書
「政策保有株式売却に伴い保有する投資有価証券の含み益が減少したことにより、その他有価証券評価差額金が8,249百万円減少したこと」
保有株式の含み益減少が記載されているが、要因は時価下落ではなく政策保有株式の売却とされている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「一方、その他の包括利益累計額の主な減少要因は、保有する投資有価証券の含み益増加により、その他有価証券評価差額金が1,240百万円増加したものの、円高外国通貨安に伴い為替換算調整勘定が2,491百万円減少したことによるものであります。」
保有する投資有価証券については、株式の含み益増加によりその他有価証券評価差額金が1,240百万円増加し、時価下落リスクとは反対方向の変化を記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その他の包括利益累計額の主な減少は、円高外国通貨安に伴い、為替換算調整勘定が3,834百万円減少したことや保有する投資有価証券の含み益減少により「その他有価証券評価差額金」が506百万円減少したことによるものであります。」
保有する投資有価証券の含み益減少が再び発生し、その他有価証券評価差額金が506百万円減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「投資その他の資産の増加は、主に保有する株式の時価上昇による含み益増加により投資有価証券が1,929百万円増加した一方で、投資その他の資産のその他が、主に韓国の水処理薬品事業会社の連結子会社化に伴う関係会社株式の減少等により1,642百万円減少したことによるものであります。」
前四半期に続き、保有株式の時価上昇と投資有価証券の含み益増加を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「投資その他の資産の増加は、主に保有する株式の時価上昇により投資有価証券の含み益が増加したことによるものであります。」
前四半期に続き、保有株式の時価上昇と投資有価証券の含み益増加を記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「固定資産は、143,775百万円となり、前連結会計年度末に比べ457百万円増加しました。これは有形固定資産が563百万円、投資その他の資産が907百万円それぞれ増加した一方で、無形固定資産が1,011百万円減少したことによるものであります。投資その他の資産の増加は、主に保有する株式の時価上昇により投資有価証券の含み益が増加したことによるものであります。」
前期まで記載されていた保有株式の時価下落・含み益減少とは反対に、当四半期は株式の時価上昇により投資有価証券の含み益が増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「投資その他の資産の減少は、主に保有する株式の時価下落により投資有価証券の含み益が減少したことによるものであります。」
保有株式の時価下落と投資有価証券の含み益減少を引き続き記載し、その他有価証券評価差額金は1,269百万円減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「投資その他の資産の減少は、主に保有する株式の時価下落により投資有価証券の含み益が減少したことによるものであります。」
保有株式の時価下落と投資有価証券の含み益減少が引き続き発生しており、その他有価証券評価差額金は1,527百万円減少した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「投資その他の資産の減少は、主に保有する株式の時価下落により投資有価証券の含み益が減少したことによるものであります。その他の包括利益累計額の減少は、主にその他有価証券評価差額金が投資有価証券の含み益減少に伴い3,554百万円減少したことによるものであります。」
保有株式の時価下落が投資有価証券の含み益減少として実際に発生し、その他有価証券評価差額金は3,554百万円減少した。